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安乗人形芝居舞台改修工事

発注機関
三重県志摩市
所在地
三重県 志摩市
カテゴリー
工事
公告日
2025年8月26日
納入期限
入札開始日
開札日
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添付ファイル

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安乗人形芝居舞台改修工事 入 札 公 告(事後審査方式)入札番号 第 R7-063 号下記の工事について、条件付一般競争入札を行いますので、志摩市契約規則第4条の規定に基づき公告します。 令和7年8月27日志摩市長 橋 爪 政 吉工 事 担 当 部 課 教育委員会事務局 生涯学習スポーツ課施 行 年 度 ・ 工 事 番 号 令和7・8年度工事名 安乗人形芝居舞台改修工事工 事 場 所 志摩市 阿児町 安乗 地内工 期 ・ 履 行 期 間 契約日~令和8年6月12日工 事 概 要情報共有システム(ASP方式)試行案件月2回土日完全週休2日制工事(発注者指定型(月単位))試行案件安乗人形芝居舞台の改修工事木造平屋建て 延べ床面積 131.11㎡改修建築工事一式 改修電気設備工事一式入 札 参 加 資 格 要 件建 設 業 許 可 業 種( 建 設 工 事 の 種 類 )建築一式工事特定建設業許可地 域 要 件 市内業者格付け 令和7年度 建築一式 A経審総合評定値(P ) - 点 以上2 年 又 は 3 年 平 均完 成 工 事 高-技 術 者 要 件現場代理人 常駐配置できる者主任(監理)技術者建設業法に基づき適正配置できる者その他 -施 工 実 績企業実績 -技術者実績 -そ の 他 要 件以下に定める届出の義務を履行していない建設業者(当該届出の義務がない者を除く。)でないこと・健康保険法(大正11年法律第70号)第48条の規定による届出の義務・厚生年金保険法(昭和 29 年法律第 115 号)第 27 条の規定による届出の義務・雇用保険法(昭和49年法律第116号)第7条の規定による届出の義務入 札 参 加 申 請申 請 期 間当該公告日~令和7年9月4日(木)午後5時まで※各日午前 8 時 30 分~午後 5 時まで。 (正午~午後 1 時の間、土日、祝日等を除く。)申 請 場 所総務部 検査契約課〔市役所 5階〕TEL:0599-44-0206 FAX:0599-44-5266E-mail: nyusatsu@city.shima.mie.jpご提出につきましては、メール、FAXでも承ります。 設 計 図 書 ( 仕 様 書 )閲 覧 期 間当該公告日~令和7年9月9日(火) 午後5時まで※各日午前8時30分~午後5時まで。 (正午~午後1時の間、土日、祝日等を除く。)設 計 図 書 ( 仕 様 書 )閲 覧 場 所教育委員会事務局 生涯学習スポーツ課〔市役所 3階〕TEL:0599-44-0339 FAX:0599-44-5263問 い 合 わ せ 期 間(問い合わせは書面による)当該公告日~令和7年9月4日(木) 正午まで※各日午前8時30分~午後5時まで。 (正午~午後1時の間、土日、祝日等を除く。)※問い合わせの回答については、令和7年9月5日(金)午後5時に志摩市ホームページ内「条件付一般競争入札案件の質問回答書」に回答書を掲載する予定です。 問 い 合 わ せ 先 設計図書(仕様書)閲覧場所に同じ入札書比較価格(予定価格税抜) 43,430,000 円(消費税及び地方消費税除く)最 低 制 限 価 格 の 設 定 有工 事 費 等 内 訳 書 の 提 出 要(入札価格の内訳を別添様式に記載し、必ず入札書に同封のこと。)保 証 金 等入札保証金 免 除契約保証金 契約金額500万円以上は原則納付前金払 志摩市会計規則第41条による入 札 日 時 令和7年9月10日(水) 午前9時00分入 札 場 所 志摩市役所 4階 401会議室その他※その他入札条件は、法令等に定めるものの他、条件付一般競争入札(事後審査方式)入札心得及び「志摩市発注工事における配置技術者等の取り扱いについて」により取り扱うものとします。 ※本公告の入札参加資格要件に記載されている「経審総合評定値(P)」及び「2年又は3 年平均完成工事高」については、審査基準日が令和 5 年 10 月 1 日から令和6 年 9月 30 日までの間のものとします。 ただし、この期間の経審を受審していない場合は直近のものでも可とします。 入 札 時 提 出 書 類以下の書類(☑のある書類)を封書の上、提出してください。 ☑ 入札書☑ 工事費等内訳書※工事費等内訳書について、表紙、別紙とある場合はその両方が必要となります。 落 札 候 補 者 提 出 書 類入札会において、落札候補者となった場合は、以下の書類(☑のある書類)各1部を入札日の翌々日(市役所の閉庁日を除く。)までに提出してください。 ☑ 条件付一般競争入札参加資格申請書(様式第1号)☑ 本公告に示した業種に対応した建設業許可を証明する書類(許可通知書等)写し□ 経営事項審査結果通知書(写し)(1)最新の審査基準日のもの。 (2)本公告で示した審査基準日のもの。 □ 同種工事の施工実績届出書(様式第1-1号)及び添付書類☑ 配置予定技術者等の届出書(様式第1-2号)及び添付書類□ 配置予定技術者の資格・工事経歴届出書(様式第1-3号)及び添付書類□ 営業所技術者等がわかる書類(写し)【市内本店業者は提出不要】※許可官庁に提出する建設業許可申請書様式第八号(第三条関係)「営業所技術者等証明書(新規・変更)」の副本の写し等□ その他 志摩市営繕⼯事に係る情報共有システム試⾏要領1. 趣旨 この試⾏要領は、ASP⽅式の情報共有システムを活⽤することで、受注者の建設現場等での⽣産性向上や、発注者の書類管理の負担等を軽減することを⽬的として、情報共有システムの試⾏に必要な事項を定めたものである 。 記載のないものについては、「志摩市営繕⼯事に係る情報共有システムの試⾏に関する特記仕様書」および「志摩市営繕⼯事に係る情報共有システム活⽤ガイドライン」に基づき実施する 。 2. ⽤語の定義(1) 情報共有システム 監督職員及び受注者の間の情報を電⼦的に交換・共有することにより業務効率化を実現するシステムのことをいう 。 (2) ASP (アプリケーションサービスプロバイダ)⽅式 情報共有システム提供者が情報共有システムの機能をネットワーク経由で提供する⽅式をいう 。 3. 試⾏対象  志摩市が発注する公共建築⼯事、建築設計業務に適⽤する。 ただし、受注者は、契約後の事前協議において監督職員と協議し、対象外とすることができる。 4. 対象書類 対象とする書類は⼯事帳票とその添付書類とする 。 なお、詳細については「営繕⼯事に係る情報共有システム活⽤ガイドライン」によるものとする 。 5. 機能要件 使⽤する情報共有システムは、国⼟交通省⼤⾂官房官庁営繕部の「⼯事施⼯中における受発注者間の情報共有システム機能要件2019年版 営繕⼯事編」を満たすこと 。 6. 情報共有システム利⽤料 情報共有システムを利⽤する監督員等及び受注者の費⽤(利⽤料⾦)は、以下のとおり⽀出実績に応じた⾦額を設計変更の対象とする 。  利⽤料⾦は情報共有システムへの登録料及び使⽤料とする 。 ● 公共建築⼯事: 共通仮設費に積上げ計上● 建築設計業務: 特別経費に積上げ計上7. 情報セキュリティ対策 受発注者においては、最新のセキュリティ対策が講じられた端末を使⽤すること(ソフトウェアのアップデート及びウイルスパターンの更新) 。 8. ⽂書管理情報共有システム対象書類はシステム内で決裁処理を⾏うことができるものとする 。 9. 電⼦納品 情報共有システム利⽤時における電⼦納品については「営繕⼯事に係る情報共有システム活⽤ガイドライン」によるものとする 。 なお、情報共有システムの対象書類は電⼦納品の対象とする 。 10. 検査 情報共有システム利⽤時における検査時の対応⽅法については「営繕⼯事に係る情報共有システム活⽤ガイドライン」によるものとする 。 11. 留意事項等 本要領に定めのない事項及びこれによりがたい事項については、受発注者の協議により、定めることとする 。 附則この要領は、令和7年7⽉1⽇以降の⼊札にかかるものから適⽤する 。 志摩市営繕⼯事に係る情報共有システムの試⾏に関する特記仕様書情報共有システムとは、最新版の「三重県公共⼯事共通仕様書」1-1-1-2 ⽤語の定義25. 情報共有システムのほかに以下のとおりとする。 1. 本案件は、監督職員及び受注者の間の情報を電⼦的に交換・共有することにより作業の効率化を図る情報共有システムの試⾏対象案件である。 なお、試⾏にあたっては最新版の「志摩市営繕⼯事に係る情報共有システム試⾏要領」に基づき実施すること。 2. 受注者は、契約後すみやかに情報共有システムの使⽤について監督職員と協議を⾏うこと。 3. 受注者は、本案件で使⽤するASPを選定し、監督職員と協議し承諾を得なければならない。 使⽤する情報共有システムは国⼟交通省⼤⾂官房官庁営繕部の「⼯事施⼯中における受発注者間の情報共有システム機能要件 2019 年版 営繕⼯事編」を満たすものとする。 4. 監督職員及び受注者が使⽤するASPのサービス提供者(以下「サービス提供者」という)との契約は、受注者が⾏うものとする。 また、利⽤開始⽇、必要なユーザーID数、ディスク容量等の仕様やワークフロー機能の対象者等については、監督職員と協議するものとする。 5. 受注者は、サービス提供者と次の内容を含めた契約を締結するものとする。 ①ASPに関する障害を適正に処理、解決できる体制。 ②サービス提供者が善良なる管理者の注意をもってしても防御し得ない不正アクセス等により、情報漏洩、データ破壊、システム停⽌等があった場合、速やかに受注者に連絡を⾏い適正な処置を⾏う事項。 ③②の場合において、サービス提供者に重⼤な管理瑕疵があると監督職員若しくは受注者が判断した場合、⼜は復旧若しくは処理対応が不適切な場合には、受注者はサービス提供者と協議の上ASPの利⽤を停⽌することができる事項。 ④サポート体制・操作説明会の開催等に関する事項。 6. 受注者は、監督職員から技術上の問題点の把握、利⽤にあたっての評価を⾏うためのアンケート等を求められた場合は、これに協⼒しなければならない。 7. ASPを利⽤する監督職員等及び受注者の費⽤(利⽤料⾦)は、以下のとおり⽀出実績に応じた⾦額を設計変更の対象とする。 利⽤料⾦は情報共有システムへの登録料及び使⽤料とする。 ・公共建築⼯事︓共通仮設費に積上げ計上・建築設計業務︓特別経費に積上げ計上志摩市令和7 年7 ⽉ ʴޮڠݒ஛޽ࣆฦʵᲬᲨžஉᲬׅםଐܦμᡵ˞ᲬଐС߻ʙᲢႆදᎍਦܭ׹Უſཎᚡˁಮ୿ Ძ உᲬׅםଐܦμᡵ˞ᲬଐС߻ʙᲢˌɦžᡵ˞ᲬଐſƱƍƏŵᲣƱƸŴ߻ʙ᧏ڼଐƔǒ߻ʙܦ঺إԓ୿Ʒ੩ЈଐLJưǛݣᝋ஖᧓èᲫƱƠƯŴྵئ᧍৑ଐèᲬǛҾЩŴƢǂƯƷଐ୴ଐƱžᇹᲬŴᲮᡵſŴžᇹᲫŴᲭᡵſƳƲƋǒƔơNJൿNJƨஉᲬׅƷם୴ଐᲢˌɦŴžਦܭםଐſƱƍƏŵᲣƴᘍƏNjƷǛƍƏŵèᲫ ݣᝋ஖᧓ƷᎋƑ૾ƴƭƍƯŴˌɦƷ஖᧓Ƹݣᝋ஖᧓ƔǒᨊƘȷแͳ஖᧓ȷࢸ༾˄ƚ஖᧓ȷٰܓ˞ୗᲢᲭଐ᧓Უȷ࠰஛࠰ڼ˞ୗᲢᲰଐ᧓Უȷ߻ئᙌ˺ƷLjƷ஖᧓ȷ߻ʙʙ૏ሁƴǑǔɧᆙ΁஖᧓ȷټ໎ᲢᝍᩋŴЈ൦Ŵםჽ්ŴעᩗሁᲣƴݣƢǔᆳႆႎƳݣࣖ஖᧓ȷƦƷ˂ŴӖදᎍƷᝧƴǑǒƣ˞߻ȷྵئ˺ಅǛ˷ΒƳƘƞǕǔ஖᧓ƳƓŴஉҥˮƷᡵ˞ᲬଐƷئӳƴƓƍƯŴୣɥƷם୴ଐȷଐ୴ଐƕݣᝋ஖᧓ƴԃLJǕƳƍஉƸݣᝋ஖᧓ƔǒᨊƘŵᲢКኡᲬƷĭᲣèᲬ ߹ׅȑȈȭȸȫǍ̬ܣໜ౨ሁŴྵئሥྸɥ࣏ᙲƳ˺ಅǛᘍƏئӳǛᨊƖŴྵئʙѦ৑ưƷʙѦ˺ಅǛԃNJƯᲫଐǛᡫƠƯྵئǍྵئʙѦ৑ƕ᧍৑ƞǕƨཞ७ǛƍƏŵƨƩƠŴዬ࣯ݣࣖƳƲŴǍljǛࢽƳƍྸဌƕƋǔئӳƴƸŴႆදᎍƱƷңᜭƴǑǓਦܭםଐǛКƷଐǁƷਰஆӧᏡƱƢǔŵƳƓŴЎᩉႆද߻ʙƷئӳƸŴӲႆද߻ʙҥˮưྵئʙѦ৑ưƷ˺ಅǛԃNJƯᲫଐǛᡫƠƯྵئ˺ಅƕ໯ƍཞ७Ტྵئ˞ऒᲣǛNjƬƯŴྵئ᧍৑ƷЙૺǛᘍƏNjƷƱƢǔŵᲬ உҥˮƷᡵ˞ᲬଐƱƸŴݣᝋ஖᧓ϋƷƢǂƯƷஉ൑ƴƓƚǔྵئ᧍৑Ʒᢋ঺ཞඞƕᲮᡵᲲ˞ˌɥᲢӲஉƷྵئ᧍৑ଐૠӲஉƷݣᝋ஖᧓ଐૠᲷᲟˌɥᲣưƋǔƜƱǛƍƏŵ ƳƓŴୣɥƷם୴ଐȷଐ୴ଐƷྵئ᧍৑ưNjᲮᡵᲲ˞ᲢӲஉƷྵئ᧍৑ଐૠӲஉƷݣᝋ஖᧓ଐૠᲷᲟᲣƴ฼ƨƳƍஉƸŴƦƷஉƷם୴ଐȷଐ୴ଐƷӳᚘଐૠˌɥƷྵئ᧍৑ǛᘍƬƯƍǔئӳƴŴᲮᡵᲲ˞ˌɥᲢӲஉƷྵئ᧍৑ଐૠӲஉƷݣᝋ஖᧓ଐૠᲷᲟˌɥᲣǛᢋ঺ƠƯƍǔNjƷƱLjƳƢŵᲢКኡᲬƷĬᲣ Ჭ 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〃工事範囲 図面番号 工事範囲 図面内容 図面内容 図面内容 図面内容〃 A016〃 〃 〃 〃A017A018A019特記仕様書:共通事項・仮設工事改修特記仕様書№1改修特記仕様書№2改修特記仕様書№3改修特記仕様書№4改修特記仕様書№5改修特記仕様書№6改修特記仕様書№7A020〃 〃機械設備工事 M001M002M003〃 〃E001 電気設備工事E002E003〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃建築工事図 S001S002S003S004S005S006S007S008S009S010S011S012S013S014S015S016S017S018S019構造特記№1構造特記№2木造耐震補強特記仕様書鉄筋コンクリート構造配筋標準図№1鉄筋コンクリート構造配筋標準図№2鉄筋コンクリート構造配筋標準図№3鉄筋コンクリート構造配筋標準図№4改修後 改修前改修後 改修前改修後 改修前改修後 改修前改修後 改修前改修後 改修前改修後 改修前改修前改修前改修前改修前改修後基礎伏図床伏図柱伏図梁伏図小屋伏図軸組図№1軸組図№2軸組図№3軸組図№4軸組図№5軸組図№6詳細図〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃 〃A021A022A023A024A025A026A027A028A029建築工事図 建築工事図改修後 改修前照明器具姿図機械設備工事 特記仕様書1機械設備工事 特記仕様書2空調設備 平面図設備工事 建築工事電気設備 平面図電気設備工事 特記仕様書〃 A030改修後 改修前平面図改修後 改修前改修後 改修前改修後 改修前屋根伏図改修後 改修前断面図改修前矩計図改修後改修前 改修後展開図№1改修前 改修後改修前 改修後展開図№2展開図№3外部仕上表、内部仕上表配置図、敷地案内図、建物求積図・求積表西面立面図、東面立面図南面立面図、北面立面図改修前 改修後 展開図№4改修前 改修後天井伏図改修前 改修後建具符号図撤去建具表№1撤去建具表№2、改修建具表、既設建具表新設建具表各部詳細図№1各部詳細図№2仮設計画図(参考図)概略工事工程表(参考)各部詳細図№3令和7・8年度安乗人形芝居舞台改修工事一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NSA000 表紙、図面目録R07/03/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認14日前までに支障のない状態まで完了していること。 建築工事標準詳細図 国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課監修(令和4年版)仕様書(建築工事編)(令和4年版)による。 (以下「標準仕様書」という。)による。 上記事実が発生した場合は、契約書第26条(臨機の措置)の規定による。 補強・落下防止等の保全処置を講じなければならない。 情報(臨時)が気象庁から出された場合には、工事中断の措置をとるものとし、これに伴う必要な(4)受注者は、南海トラフ地震防災対策推進地域における工事にあっては、南海トラフ地震に関連する 請負者は受注時においてリサイクル対象工事については、工事着手前国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(平成31年版)・施工時間 (・指定なし ・ )・( )・( )・( )・( )・ 無 ・ 有[1.3.11]特記仕様書: 共通事項・仮設工事構内既存の施設 ・利用できない・利用できる( ・有償 ・無償 )構内既存の施設 ・利用できない・設けない規模(m2程度) ・10 ・20 ・35 ・65 ・100・利用できる( ・有償 ・無償 )構内既存の施設 ・利用できない・設ける6 工事電力5 工事用水・利用できる4 仮設便所[2.3.1]事務所2 監督職員据置方式、又は(3)手すり先行専用足場方式により行うこと。 行工法に関するガイドライン」について(別紙1))における2の(2)手すり法による足場の組立て等に関する基準」(厚生労働省 平成21年4月「手すり先足場を設ける場合、[2.2.4](b)によるほか、設置においては、「手すり先行工[2.2.4] 1 足場事 工 設 2 仮備品等の設置 備品等事務所の3 監督職員の事項を満たすものとし、この証明となる資料(外部機関が発行する証4)本工事に使用する材料は、次の①~⑥建設リサイクル法 ・対象工事 ・対象工事外・特定建設資材の再資源化等・建設副産物情報交換システムの利用・引き渡しに要する以外のものには、全て構外に搬出し、建設工事に係る資材のへ提出すること。 ・引渡しを要するもの、再資源化を図るものについては調書を作成して監督職員工事写真の撮り方(改訂第二版)建築編 建設大臣官房官庁営繕部監修・ 三重県建設副産物処理基準7)本工事に使用する木材は、品質が求められる水準以上であれば、6)製材等、フローリング又は再生木質ボードを仕様する場合は、⑥販売、保守等のの営業体制を整えていること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を所得していること。 ③安定的な供給が可能であること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ②生産施設及び品質の監理を適切に行っていること。 職員に承諾を受けた場合はこの限りでない。 明書の写し等)を監督職員に提出し承諾を受ける。 ただし、あらかじめ監督べき品質及び性能を有するものとする。 指定する工法とする。 3)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の2)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品または同等品を使用するもの1)本工事に使用する材料等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有す・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業と機械作業の併用・ 有・ 有・ 有・本体構造・基礎・土工・ 手作業と機械作業の併用・ 有 ・仮設・建設発生土仮置場 (・指定なし ・図示 ・ )・現場事務所 (・指定なし ・図示 ・ )・資機材置場 (・指定なし ・図示 ・ )・工事用車両の駐車場 (・指定なし ・図示 ・ )・施工順序 (・指定なし ・図示 ・ )・ 有実施報告を行うこと。 ・特別管理産業廃棄物(・廃石綿 ・ )・引渡しを要するもの(・金属類 ・PCB含有物 ・ )[1.4.2] 8 材料の品質等また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒド放散量」は、次のとおりとする。 ②建築基準法施行令第20条の7第4項による国土交①JIS及びJASのF☆☆☆品①JIS及びJASのF☆☆☆☆品該当する材料 通省大臣認定品④旧JISのFc0品③旧JISのE0品②建築基準法施行令第20条の7第3項による国土交 ヒドを発散しない塗料f.非ホルムアルデヒド系接着剤及びホルムアルデ ヒドを発散しない塗料使用e.非ホルムアルデヒド系接着剤及びホルムアルデd.ホルムアルデヒドを発散しない塗料等使用 ヒドを発散しない材料使用c.非ホルムアルデヒド系接着剤及びホルムアルデb.接着剤等不使用a.非ホルムアルデヒド系接着剤使用③次の表示のあるJAS適合品 通省大臣認定品第三種規制対象外ホルムアルデヒド放散量[1.4.1]7 環境への配慮いものとする。 その他の什器等は、ホルムアルデヒドを発散しないか、発散が極めて少な5)1)、3)及び4)の建築材料を使用して作られた家具、書架、実験台しないか、発散が極めて少ないものとする。 4)塗料はホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼンを発散のとする。 エン、キシレン、エチルベンゼンを発散しないか、発散が極めて少ないも難揮発性の可塑剤を使用し、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、トル3)接着剤はフタル酸ジブチル及びフタル酸ジエチルヘキシルを含有しないか、発散が極めて少ないものとする。 2)保温材、緩衝材、断熱材はホルムアルデヒド及びスチレンを発散しないホルムアルデヒドを発散しないか、発散が極めて少ないものとする。 パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板及び仕上塗材は、1)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、MDF及び性能を有すると共に、次の1)から5)を満たすものとする。 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する所要の品質化学物質を放散させる建築材料等(マニフェストA、B2、D、E票を提示し、集計表を提出すること。)に従い適切に処理し監督職員に報告する。 清掃に関する法律、その他関係法令によるほか、「建設副産物適正処理推進要綱」再資源化等に関する法律、資材の有効な利用を促進する法律、廃棄物の処理及び また、工事完了後にはJACICが運営する「建設副産物情報交換システム」へに「再生資源利用計画書」及び「再生資源利用促進計画書」を監督職員に提出すること。 あった場合でも変更の対象としない。 但し、現場条件や数量の変更等、受注者工事に要する費用等」に定める事項は契約締結時に発注者と受注者の間で確認じ適切な措置を講ずるものとする。 本工事が「建設リサイクル法」の対象工事外である場合においても前記に準 また、分別解体・再資源化の完了時に、再資源化等が完了した年月日、再資促進計画書(実施書)}を兼ねるものとする。 に定めた様式1{再生資源利用計画書(実施書)}及び様式2{再生資源利用職員に報告する。 なお、書面は「建設リサイクルガイドライン(平成14年5月)」源化等をした施設の名称及び所在地、再資源化等に要した費用を書面にて監督員と協議するものとする。 かになったやむをえない事情により、予定した条件により難い場合は、監督職の責によるものではない事項については、この限りでない。 工事契約後に明らされたものであるため、発注者が積算上条件明示した別表の事項と別の方法で別表1又は2,及び3の積算条件を設定しているが、工事請負契約書「7解体 なお、本工事における特定建設資材の分別解体等・再資源化等については、ついて適切な措置を講ずることとする。 建設リサイクル法に基づき分別解体等及び特定建設資材の再資源化等の実施にその規模に関する基準以上の工事(以下「対象工事」という。)である場合は、ル法」という。 )施行令又は、都道府県が条例で定める建設工事等であって、の再資源化等に関する法律」(平成12年5月31日法第104号 以下「建設リサイク定建設資材を使用する新築工事等であって、その規模が「建設工事に係る資材 本工事が、特定建設資材を用いた建築物等に係る解体工事又はその施工に特を参考に適切な処理に努めるものとする。 本工事の施工にあたっては「建築工事における建設副産物管理マニュアル」なお、これにより難い場合は、監督職員と協議しなければならない。 法令等の遵守[1.1.13]の規定を優先する。 ている場合において、それらが関係法令の改正等により(条例を含む)に抵触する場合には、関係(5)標準仕様書で「特記がなければ、」以降に具体的な材料・品質性能・工法・検査方法等を明示し(3)特記事項に記載の [ . . ] 内表示番号は、標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 (2)特記事項の中で選択する事項(・印の付いたもの)は、・ 印の付いたものを適用する。 (1)項目は、番号に 印の付いたものを適用する。 2.特記仕様時には、特定行政庁(建築主事等)が求める検査に必要な資料(報告書等)を用意すること。 (4)受注者は建築基準法第7条の定めによる完了検査(同法第7条の3の定めによる中間検査を含む)改修工事の工事仕様書は( / )図による。 (3)改修工事を本工事に含む場合は、改修工事は改修工事の工事仕様書を適用する。 機械設備工事の工事仕様書は( / )図による。 電気設備工事の工事仕様書は( / )図、の工事仕様書を適用する。 (2)電気設備工事及び機械設備工事を本工事に含む場合は、電気設備工事及び機械設備工事はそれぞれ(1)図面及び特記仕様に記載されていない事項は、三重県公共工事共通仕様書及び「公共建築工事標準・建築物解体工事共通仕様書同解説[1.3.5][1.3.3][1.2.1][1.1.4] 総合試運転調整を行う上で、関連工事を含めた各工事が工期のおおむね6 発生材の・現場において再利用を図るもの( ) 処理等5 施工条件4 電気保安 ・適用する 技術者また、変更契約日と工事完了日の間が、10日に満たない場合は、変更契約時3 概成工期の登録を省略することができるものとする。 の手順に準じて訂正するものとする。 なお、登録内容を訂正する必要が生じた場合は、標準仕様書に記載された登録録するものとする。 (財)日本建設情報総合センターの工事実績情報システム(CORINS)に登 の登録2 工事実績情報請負代金額が500万円以上(消費税込み)の元請負人は、工事実績情報を各図面において、(○-○○-○)内の数字は適用する上記詳細番号を示す。 1 適用基準等項 事 通 共 1特記事項 項目 章項 事 通 共 1項 事 通 共 1項 事 通 共 1屋根ふき材の取り外し()内装材料の取り外し ()建築設備の取り外し ()手作業・機械作業を併用する理由工 程工程ごとの作業内容及び解体方法工 程工程ごとの作業内容及び解体方法・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 無・ 有・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業・ 手作業・ 手作業・ 手作業分別・解体の方法・ 無・ 無・ 無・ 無・ 無作業内容・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 無・ 有・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業分別・解体の方法・ 無・ 無・ 有・ 有・ 無・ 有・ 無・ 有・ 無・ 有作業内容 ( )・その他・本体付属品・別表3 建築物以外の物に係る解体工事又は新築工事等(・外構 ・工作物等) ( )・その他・建築設備、内装等・屋根・外装材、上部構造部分・基礎、基礎ぐい・造成等・別表2 建築物に係る新築工事等(・新築 ・増築 ・修繕 ・模様替)・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業・ 手作業と機械作業の併用・ 手作業分別・解体の方法・ 無・ 無・ 有・ 有・ 無・ 有・ 無・ 有・ 無・ 有作業内容 工 程工程ごとの作業内容及び解体方法 ( )・その他・基礎、基礎ぐい・外装材・上部構造部分・屋根ふき材・建築設備、内装材等・別表1 建築物に係る解体工事1.共通仕様章特記事項 項目 章 特記事項 項目 特記事項項目 章E MA「志摩市公共建築物等木材利用方針」に基づく木材を最優先し、「三重の木」利用推進協議会が認証する「三重の木」やあかね材認証機構が認証する「あかね材」の優先利用につとめること。 とし、同等品を使用する場合は監督職員の承諾をを受ける。 した証明書を、監督職員に提出すること。 製品の合法性、持続性可能性の証明のためのガイドライン」に準拠三重県「環境物品等の調達方針」に従い、あらかじめ「木材・木材8)指定された構造材については、三重県産の木材を使用すること。 ・提出 ・1部 ・ ・施工計画書(・ ・ )提出 ・原図及びその複写図1部 ・ ・施工図(・ ・ )・保全に関する資料・新規に作成 ・既存完成図を修正・完成図(施工図、施工計画書を除く)・構外搬出適切処理11 化学物質の[3.2.5]9 建設発生土の処理10 建設汚泥の・第3種処理土 ・ 再生処理方法 ・脱水処理 ・安定処理(セメント、石灰による改良処理)再生利用の種別 ・埋戻し及び盛土材として利用 ・ 設汚泥の再生利用を行う。 用に関する実施要領について」(国営計第38号 平成18年 6月12日)に基づき建ンの策定について」(国営計第36号 平成18年 6月12日)、「建設汚泥の再生利本工事で建設汚泥が発生する場合は「建設汚泥の再生利用に関するガイドライ表-4建設汚泥処理土の適用用途標準」における下記の区分とする。 「建設汚泥処理土利用技術基準について(国営計第41号 平成18年6月12日)要求品質 処理12 完成時の提出・設備機器の位置、取合いなどの検討できる施工図を提出し、監督職員の承諾・駆動装置が電動による建具等の2次側の配管・配線及び操作スイッチ・自動閉鎖装置取付け箇所の切込み及び補強・図示した壁・天井の仕上材・下地材の切込み及び補強・図示した鉄筋コンクリート部の貫通孔、開口部の補強・設計GL=BM+mm(現状地盤高は図示)測定方法 ・パッシブ採取による蒸気拡散式分析法 ・厚生労働省の標準法対象箇所(・図示 ・)測定室の揮発性有機化合物の室内濃度を測定し、報告すること。 完成図CADデータ(CD-R) 取り合い施工図15 設備工事との 本工事の施工範囲の使用に努めること。 低騒音型・低振動型建設機械の指定に関する規定に基づき指定された建設機械防止14 騒音・振動の13 設計GL[1.7.1~3][表1.7.1]受ける。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出し、監督職員の承諾を製作図等で原図として提出が出来ないものは、原図に変わるものとしてよい。 に限り、発注者に委譲するものとする。 記載内容は監督職員と協議する。 書類報告書提出部数 2 部測定対象化学物質(●で示したものとする。)●●●●●●●●●●●●●●●●その他住宅学校教育施設施設用途ベンゼンパラジクロロスチレンベンゼンエチルキシレン トルエンアルデヒドホルム[1.5.9] 濃度測定本工事に係る施工図及び施工計画書の著作者の権利は、当該建物における使用提出 ・2部 ・1部を受ける。 工事写真の撮り方/建築、及び同/建築設備(建設大臣官房官庁営繕部監修) 16 工事写真本完成写真の著作者の権利は、発注者に委譲するものとする。 提出内容記録方式:RGB(フルカラー)、JPEG最高画質記録媒体:CD-R(ISO)画素:長辺で2880PIX以上17 完成写真を参考に撮影する。 提出部数 1 部・電子データ 1部アルバム(大きさ335mm×290mm程度) ・無し ・有りの専任を要し・現場施工に着手するまでの期間工事の完成を確認した旨、請負者に通知した日とする。 21 主任技術者又・検査終了後の期間部分の記述)を行うこと。 、建築にて設置届を提出するものとする。 ・防火対象物使用開始届については書類作成(建築図面の用意及び建築に関する・消火器の設置届については、電気及び機械設備について設置届が不要な場合は搬入又は仮設工事等が開始されるまでの)期間については、主任技術者又は監理技術者の工事現場への専任を要しない。 なお、検査が終了した日は、発注者が、事務手続、後片付け等のみが残っている期間については、主任技術者又は監理 検査完了後、検査が終了し(発注者の都合により検査が遅延した場合を除く。)請負契約締結後、監督職員との打合せにおいて定める。 技術者の工事現場への専任を要しない。 なお、現場施工に着手する日については、請負契約の締結後、現場施工に着手するまでの(現場事務所の設置、資機材のない期間は監理技術者20 消防提出書類19 養生その他にならい補修する。 工事施工に際し、在来部分を汚損又は損傷した場合は、構造・仕上げ共、在来 工事施工中に事故が発生した場合には、直ちに監督職員に通報するとともに、 18 事故報告事故発生報告書を監督職員に速やかに提出すること。 撮影箇所数 ・外観4面程度 ・外観、内観とも工事の内容がわかる程度・カラープリント キャビネ版( 1 )部5)製造業者等に関する資料等の提出を求める材料冷暖房機器インターネット電話・FAX請負者加入掃除具衣類ロッカー 懐中電灯 保護帽 雨合羽 長靴消火器台 台 台 個個個 個 個 個 足個 個 台 組着数 量数 量種 類数 量種 類種 類温度計 掛時計 黒板・白浜 書棚机・いす・処分地指定 処分地( 未定別途協議 )・処分地未定につき相互協議する。 暫定運搬距離 8Km提示する火災保険、建設工事保険又はその他保険等に加入し監督職員へ加入内容を風速(Vo) ※343)保険金額原則として請負金額に相当する金額2)保険の加入期間 工事着手後速やかに加入し、完成引き渡しまでの間1)保険の目的物 工事目的物及び工事材料(支給材料を含む)26 火災保険等職種別に可能なものについては積極的に活用のこと 25 技能士及び設計変更に関する調整は監督職員が行う。 ・監督職員の指示により、建築工事施工者が元図(平面図、展開図、天井伏図等)する。 工種別施工図に先行して作成し、監督職員の承諾を受ける。 b 関係官公署その他の立会い検査を必要とするものは、監督職員と打合せのうえ、手続をを行い、その結果を監督職員報告する。 検査を受け、その結果を監督職員に報告する。 一覧表にしてあらかじめ監督職員に提出する。 地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ・積雪荷重・風圧力・建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 ・施工に関する調整は施工者間で行い、設計図書の調整、発注者の直接発注工事、等を元図に記載し、相互調整をおこなう。 を作成する。 設備その他の各関連工事各施工者は、協力して各工事の機器類・総合図は、施工者が、発注者の直接発注工事を含めた工事の全体概要と相互関係を把握し、工種別施工図の適正化と効率化の為に活用することを目的と23 総合図の作成d cの補正に直接要する費用は施工者の負担とする。 c bの検査の結果、不合格の個所がある場合は、すみやかに補正し、必要なa 関係官公署その他への関係機関への必要な届出手続等の種別、手順、時期等を及び検査への届出手続22 官公署その他建設省告示 第1455号における区域 別表 ( 32 )27 工事の着手 について「安乗の人形芝居」が令和7年9月13日、14日に終了し、引越しが完了後、令和7年10月14日を予定とする。 28 安乗神社の 「しめきり神 事」について令和8年1月10日に行われるため、当日は工事を休工とする。 神事の前後についても、工事の制約がある場合は協力すること。 29 埋蔵文化財 基礎工事、排水工事など地盤の掘削工事において、志摩市教育委員会の埋蔵文化財調査(畔乗城跡)にかかる立会に協力すること。 一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A001A2:NSA3:NS特記仕様書:共通事項・仮設工事R07/03/19010102令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認 画素数、画質等 4500×3000 ピクセル以上で画像補正を行ったもの 撮影箇所数 ※( )箇所 ・航空写真( )箇所 2)特記事項に記載の [ . . ] 内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 1.共通仕様(1)図面及び本特記仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定の「公共建 という。)による。図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通 (以下「標準仕様書」という。 )による。 (2)電気設備工事及び機械設備工事を本工事に含む場合は、電気設備工事及び機械設備工事はそれぞれ の工事特記仕様書を適用する。 (3)本特記仕様書の表記4 既存下地の処理 [3.2.6]既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ・図示 ・ P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等の処理 ※改修標準仕様書3.2.6(4)(ウ)(g)①~③による ・ ※監督職員と協議する ・図示 設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・、丸環の取付け部、塔屋出入口部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理アスファルト防水 5 [3.3.2~5]図 示工法施工箇所絶縁用シート立上り部の保護・P2A・P1B・P2AI・P1BI・T1BI・A-1・A-2・A-3・B-1・B-2・B-3・AI-1・AI-2・AI-3・BI-3・BI-2※ポリエチレン フィルム厚さ・0.15mm以上・※フラットヤーン クロス70g/m2程度・種 別・乾式 保護材・コンクリート 押え断熱材 (種類)JIS A 9521に基づく押出法ポリスチレンフォーム断熱材3種bA(スキン層付き)(厚さmm) ・25 ・50 ※標準仕様書 表3.3.3から3.3.9までによる ・ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ ※標準仕様書 表3.3.3から3.3.9までによる ・ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 床タイル張り ※水下 60mm以上 ・ こて仕上げ ※水下 80mm以上 ・ 平場の保護コンクリートの厚さ屋根保護防水 防水層の種別9 711Ⅱ . 建築改修工事仕様1各 章 共通 事 項項 目 章 特 記 事 項1 2適用基準適用区分3 環境への配慮 (1.4.1) [1.4.1]1)図面、本特記仕様書、標準仕様書及び改修標準仕様書に記載のない事項は 次の基準による。 ・建築物解体工事共通仕様書(平成31年版)国土交通省大臣官房官庁営繕部 ・ 2)本設計図書における「標準詳細図」とは、次の基準を指す。 建築工事標準詳細図(平成28年版)国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課 ・建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 ・風圧力 ・積雪荷重 ・ 1)建築物内部に使用する材料等は、設計図書に規定する所要の品質及び性能を 有すると共に、次のⅰ)からⅳ)を満たすものとする。 ⅰ)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、MD F、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着 剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及び スチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材料で、設計図書に規定す ⅱ)接着剤及び塗料は、トルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が 少ない材料を使用する。 ⅲ)接着剤は、可塑性(フタル酸ジ-n-ブチル及びフタル酸ジ-2-エチ ルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない 材料を使用する。 ⅳ)ⅰ)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類は、 ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散 が極めて少ない材料を使用したものとする。 2)設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」とは次のⅰ)又はⅱ)に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは 次のⅲ)又はⅳ)に該当する材料を指す。 ⅰ)建築基準法施行令第20 条の7第1項に定める第一種、第二種及び第三種 ホルムアルデヒド発散建築材料以外の材料 ⅱ)建築基準法施行令第20 条の7第4項の規定により国土交通大臣の認定を 受けた材料 ⅲ)建築基準法施行令第20 条の7第1項に定める第三種ホルムアルデヒド 発散建築材料 ⅳ)建築基準法施行令第20 条の7第3項の規定により国土交通大臣の認定を 受けた材料材料の品質等1)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能を有するものとする。 2)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものと し、同等品を使用する場合は監督職員の承諾を受ける。 3)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の 指定する工法とする。 4)本工事に使用する材料のうち、5)に指定する材料の製造業者等は、次のⅰ) からⅵ)の事項を満たすものとし、その証明となる資料(外部機関が発行する 証明書の写し等)を監督職員に提出しての承諾を受ける。 ただし、あらかじめ 監督職員の承諾を受けた場合はこの限りではない。 ⅰ)品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ⅱ)生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ⅲ)安定的な供給が可能であること。 ⅳ)法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ⅴ)製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⅵ)販売、保守等の営業体制を整えていること。 5)製造業者等に関する資料等の提出を求める材料施工調査 5 6 PCB含有シーリング材の調査※施工計画調査 本工事該当部位及び関連部位について既存施設(埋設配管を含む)について 事前調査、情報収集を行う。 ・埋設配管の試掘 範囲、復旧方法 ※図示 ・ ・第一次判定(シーリング材種の判定) 日本シーリング材工業会に次のシーリング材のサンプルを送付し、材種の判定 を行う。 判定結果については、監督職員に速やかに報告する。 サンプリング採取箇所( )採取箇所数( )・第二次判定(PCB含有量の分析) 専門分析機関に次のシーリング材のサンプルを送付し、PCB含有量の分析を 行う。 なお、分析サンプルの四周は除去し、採取部の内部(大気にさらされて いない部分)を取り出して分析する。 判定結果については、監督職員に速やか に報告する。 サンプリング採取箇所( )採取箇所数( )化学物質の濃度判定発生材の処理等 8ⅰ)施工完了後、引渡前に室内空気中のホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、 エチルベンゼン、スチレンの濃度を測定し、測定結果を監督職員に報告する。 ⅱ)測定対象室及び測定箇所数は次による。 測定対象室( )測定箇所数( ) 測定対象室( )測定箇所数( )・引渡しを要するもの ・金属類 ・PCBを含む機器類( ) ・PCB含有シーリング材 使用箇所( )・特別管理産業廃棄物 ・廃油・アルカリ蓄電池 ・臭化リチウム水溶液等 ・建設汚泥 ※再生資源化施設に搬出 ・ ・現場において再利用を図るもの・再資源化を図るもの ・小型蓄電池 ・廃せっこうボード ・蛍光ランプ及びHIDランプ ・ガラス ・硬質塩化ビニル管及び継手※せっこうボード ⅰ)廃せっこうボードの裏面の表示を確認し、石綿、ヒ素、カドミウムを含有 するか又は、含有していないことが確認できない場合は、各製造工場に問 い合わせの上、監督職員と協議する。 ⅱ)石綿含有廃せっこうボード 9章による・その他の含有物質( ) 搬出先( )上記搬出先については、積算上の条件明示であり、処理施設を指定するものではない。 なお提示する施設と異なる場合にも設計変更の対象としない。 1各 章 共通 事 項1各 章 共通 事 項10 建設発生土の処理方法完成写真 ・撮影者:建築完成写真の撮影実績があるもので、監督職員が承諾する業者[3.1.3][3.2.3、4、6]3 防 水 改修 工 事施工数量調査 1 2 3 既存防水の処理養生方法(とい共)降雨等に対する[1.5.2、3] ・行わない ・行わない既存防水層の撤去 ・行う(範囲 ・図示 ・ ) 調査報告書 提出部数 ・2部 ・ 調査範囲 ・図示 ・防水改修範囲 調査方法 ・図示 ・ 既存部分の破壊を行った場合の補修方法 ・図示 ・※改修標準仕様書3.1.3(5)(ア)~(ウ)による。 ・ 既存保護層の撤去 ・行う(範囲 ・図示 ・ ) 既存露出防水層表面の仕上げ塗装の除去 ・行わない ・行う( ・M4AS ・M4ASI ・M4C ・M4DI ・L4X ) 本工事は、特定建設資材を用いた建築物等に係る解体工事又はその施工に特定建設資材を使用する新築工事等であって、その規模が「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律施行令」(平成12年11月29日政令第495号)又は都道府県が条例で定める建設工事の規模に関する基準以上の工事であるため、「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」(平成12年 5月31日法律第104号)に基づき分別解体等及び特定建設資材の再資源化等の実施について適正な措置を講ずることとする。 工事契約後に明らかになったやむをえない事情により、予定した条件により難い場合は、監督職員と協議するものとする。 ・分別解体等の方法(解体工事)当該施設への変更については設計変更の対象としない。 限る。 )を受注者が提示した場合は、当該施設に搬出することができる。 ただし、 届出に係る事項の説明時に上記と異なる施設(同種の再資源化等を行う施設に工 程 作 業 内 容 分別解体等の方法工 程 ごと の 作業 内 容及 び 解体 方 法ⅰ)建築設備、内装等ⅱ)屋根ふき材ⅲ)外装材、ⅳ)基礎、 基礎ぐいⅴ)その他 ( )建築設備・内装材の取外し・有 ・無屋根ふき材の取外し・有 ・無外装材・上部構造の取壊し・有 ・無基礎・基礎ぐいの取壊し・有 ・無その他の取壊し・有 ・無※手作業・手作業・機械作業の併用 併用の場合の理由( )※手作業・手作業・機械作業の併用 併用の場合の理由( )※手作業・手作業・機械作業の併用※手作業・手作業・機械作業の併用※手作業・手作業・機械作業の併用・分別解体等の方法(新築、増築、修繕、模様替工事)工 程 作 業 内 容 分別解体等の方法工 程 ごと の 作業 内 容及 び 解体 方 法ⅰ)造成等、 基礎ぐいⅱ)基礎ⅲ)上部構造部分、 外装ⅳ)屋根ⅴ)建築設備、 内装等 ( )ⅵ)その他造成等の工事・有 ・無基礎、基礎ぐいの工事・有 ・無上部構造部分、外装の工事・有 ・無屋根の工事・有 ・無建築設備、内装等の工事・有 ・無その他の工事・有 ・無・手作業・手作業・機械作業の併用・手作業・手作業・機械作業の併用・手作業・手作業・機械作業の併用・手作業・手作業・機械作業の併用・手作業・手作業・機械作業の併用・手作業・手作業・機械作業の併用・特定建設資材廃棄物の種類と再資源化等をする施設コンクリートコンクリート及び鉄から成る建設資材木材アスファルト・コンクリート特定建設資材廃棄物の種類 再資源化等をする施設の名称所 在 地(1.4.2) [1.4.2]※「建設発生土情報交換システム」を活用し近隣の受入先を調査の上、搬出距離、 搬出距離( ) DID区間 ( ) 仮置場 ( )・場外指定場所に搬出する。 搬出後、監督職員へ搬出先の受入を確認できる資料 を提出する。 受入条件( ) 仮置場 ( )・場内指定場所に堆積 の運搬に相当する経費を見込んでいる。 (3.2.5) る。 搬出後、監督職員へ搬出先の受入を確認できる資料を提出する。 なお、次 受入条件等が確認できる資料を監督職員に提出し、協議により搬出先を決定す屋根露出防水 防水層の種別図 示・C-1・C-3・C-4・D-1・D-3・D-4・C-2・D-2・DI-2工法 種別施工箇所仕上塗料種類 使用量備考高日射反射率防水の・M4C・M3D・P0D・P0DI・M3DI・M4DI・DI-1脱気装置・設ける・設けない・設ける・設けない脱気装置・設ける・設けない・設ける・設けない・ ・ ・ フィング類の製造 所の仕様による・ ・ 所の仕様による フィング類の製造※アスファルトルー・ 所の仕様による フィング類の製造※アスファルトルー・ 所の仕様による フィング類の製造・ 所の仕様による フィング類の製造・ 所の仕様による フィング類の製造※アスファルトルー改修標準仕様書3.3.2(9)・ 断熱材 ・アスファルトルー・アスファルトルー・アスファルトルー改修用ドレン改修用ドレン(種類)・乾式保護材 ・窯業系パネルⅠ類(寒冷地仕様) 厚さ()mm 幅()mm ・窯業系パネルⅡ類(一般地仕様) 厚さ()mm 幅()mm 窯業系パネル:無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形し オートクレーブ養生したもの ・金属複合板 厚さ()mm 幅()mm 金属複合板:金属板と樹脂を積層一体化したもの 品質・性能 建築材料等品質性能表による 試験方法 建築材料等品質性能表による(厚さmm) ・25 ・50屋内防水 工法 種別 保護層・設けない・設ける 施工箇所・P2E ・P1E ・E-1・E-2・E-1の工程3を行う部位( ※貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ )押え金物の材質、形状及び寸法 ※アルミニウム製 L-30×15×2.0mm程度 ・ 屋根排水溝 ・図示 ・ 屋根露出防水絶縁工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法の脱気装置の種類及び設置数量 種類 ※アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ 設置数量 ・ 個 屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張りじまい位置 ※図示 ・ 処理特定建設資材の・場内指定場所に敷き均し( ) ・廃石綿 9章による ・鉛蓄電池・BI-1 ・ 情報(臨時)が気象庁から出された場合には、工事中断の措置をとるものとし、これに伴う必要な補強・落下防止等の保全処置を講じなければならない。 上記事実が発生した場合は、契約書第26条(臨機の措置)の規定による。 3)特記事項に記載の ( . . ) 内表示番号は、標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 4)受注者は、南海トラフ地震防災対策推進地域における工事にあっては、南海トラフ地震に関連する 1)項目は、番号に 印の付いたものを適用する。 適用 る「ホルムアルデヒド「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料 を使用する。 築改修工事標準仕様書(建築工事編)令和4年版[令和4年制定]」(以下、「改修標準仕様書」 省大臣官房官庁営繕部制定の「公共建築工事標準仕様書(建築工事編)令和4年版[令和4年制定]」4風速(Vo= 34m/s)地表面粗度区分( Ⅱ )平成12年5月31日建設省告示第1455号における区域 別表(32) 測定対象室( 図示 )測定箇所数( ) 報告書 監督職員に提出 ※電子データ(JPEGフルカラー、圧縮率1/4程度)1部・外観、内観とも工事の内容がわかる程度 ・カラー印画紙キャビネ版 ( )枚 画素数 長辺で2880PIX以上、記録媒体 CD-R(ISO) 1部 ・電子データ(JPEGフルカラー(RGB)、最高画質)保管場所( ・図示 ・ )2 仮 設工 事騒音・粉じん等の対策1・防音パネル ・防音シート防音パネル等を取り付ける足場等の設置範囲 ・足場全面 ・ 足場等 2「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの別紙1「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 内部足場 ・設置する( ※脚立、足場板等 ・) ・設置しない外部足場 ・設置する(設置範囲 ・工事に必要な範囲 ・ ) ・設置しない ・設置しない防護シート ・設置する(設置範囲 ・工事に必要な範囲 ・ )材料、撤去材等の運搬方法 種別 ( ・A種 ・B種 ・C種 ・D種 ・E種 ) C種:利用可能なエレベーター ( ) D種:利用可能な階段 ( )既存部分の養生 [2.3.1] 1)養生方法等・既存ブラインド、カーテン等 養生方法( ・ビニルシート等 ・)・既存家具、既存設備等 養生方法( ※ビニルシート等 ・ )・既存部分 養生方法( ※ビニルシート、合板 ・ )2)既存部分に汚染又は損傷を与えるおそれのある場合は養生を行う。 また、万一損傷等を与えた場合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 3仮設間仕切 4 [2.3.2][表 2.3.1]1)仮設間仕切り及び仮設扉の設置箇所 ・図示 ・ 2)仮設間仕切りの種別と材質等種 別・A種・B種※C種3)仮設間仕切りに設ける仮設扉の材質等材 質 仕上げ 塗 装 設置箇所・ ※合板張り程度・※木製 ・なし・片面・図示[2.1.3][2.2.1][表2.2.1]・せっこうボード(9.5mm)・合板(9.0mm) 防炎シート 種類( ) 材種( )・なし・片面 グラスウール厚さ( )mm仕上げ(厚さmm) 塗 装 充 填・固定された備品、机、ロッカー等の移動 (・図示 ・ )・撮影者:任意 ※電子データ(JPEGフルカラー)1部 画素数、画質等 1280×960 ピクセル以上 ・カラー印画紙キャビネ版 ( )枚 撮影箇所数 ※( )箇所 ・四つ切 ( )枚 ※アルミ額縁 ・半切 ( )枚 ※アルミ額縁 ・カラープリント キャビネ版( 1 )部アルバム(大きさ335mm×290mm程度) 搬出場所(未定別途協議 )一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NS改修特記仕様書№1 A002R07/03/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認・・アンカーピンニング 部分エポキシ樹脂注入工法・アンカーピンニング 全面エポキシ樹脂注入工法・アンカーピンニング・注入口付アンカーピンニング 部分エポキシ樹脂注入工法・注入口付アンカーピンニング 全面エポキシ樹脂注入工法・注入口付アンカーピンニング・充填工法・モルタル塗替え工法 全面ポリマーセメントスラリー注入工法 全面ポリマーセメントスラリー注入工法- -※20- -※12・ ・ ・ ・ ・ ・ --※25※20※20※16※16※16注入口の箇所数工法 種別施工箇所 使用量 種類仕上塗料高日射反射率備 考・P0X・X-2・※X-1 図 示・製造所 の仕様 による による の仕様※製造所・ ・ 脱気装置 ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない改修用ドレン改質アスファルトシート防水6防水層の種別[3.4.2、3]・M3ASI・M4ASI・P0ASI・P0AS・M3AS・M4AS・AS-T3・AS-T4・AS-T3・AS-T4・ASI-T1・ASI-J1・AS-T1・AS-T2図 示・AS-J2・AS-J1・AS-J3・AS-J1・AS-J3率防水の高日射反射工法 種別施工箇所備考・ の仕様による・ の仕様による※改質アスファルト・ の仕様による・ の仕様による※改質アスファルト・ の仕様による・ の仕様による※改質アスファルト・ ・ ・ ・脱気装置・設ける・設けない・設ける・設けない脱気装置・設ける・設けない・設ける・設けない脱気装置・設ける・設けない・設ける・設けない・ の仕様による・ の仕様による※改質アスファルト仕上塗料使用量 種類・ (厚さmm)改修標準仕様書3.3.2(3)(ウ) ・25 ・50 シートの製造所 シートの製造所 シートの製造所 シートの製造所 シートの製造所 シートの製造所 シートの製造所 シートの製造所・改質アスファルト・改質アスファルト・改質アスファルト・改質アスファルト改修用ドレン改修用ドレン改修用ドレン・設ける・設けない防湿層(種類)ルーフィングシートの種類及び厚さ ※改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ 絶縁用シートの材質 ※発泡ポリエチレンシート ・ 固定金具の材質及び寸法形状 ・ ※厚さ0.4mm以上の防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの片面若しく は両面に樹脂を積層加工した鋼板脱気装置の種類及び設置数量接着工法の目地処理 ・プレキャストコンクリート下地( ・ )プレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) ・行う(・図示 ・ ) ・行わない機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 建築基準法に基づき定まる風圧力の(・1 ・1.15 ・1.3)倍の風圧力に対応した工法3 防 水 改修 工 事3 防 水 改修 工 事改質アスファルトシートの種類及び厚さ ※改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ※改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ ※改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・屋根露出防水絶縁工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法の脱気装置の種類及び設置数量屋根露出防水絶縁断熱工法の防湿用シート ( ・設置する ・設置しない )押え金物 の材質、形状及び寸法 ※アルミニウム製 L-30×15×2.0(mm)程度 ・ 7 合成高分子系シート防水ルーフィング[3.5.2~4][表3.5.1~3]防水層の種別・S-F2・S-M1・P0S・S4S・S-F1・S3S ・S-F1・S-F2・S-M3・S-M2図 示・S-M3・M4S ・S-M1・S-M2・P0SI・S4SI・M4SI・S3SI ・SI-F2・SI-M1・SI-M2・SI-F1工法 種別施工箇所仕上塗料種類 使用量備考 シートの製造所 の仕様による・ シートの製造所 の仕様による・ ※ルーフィング シートの製造所 の仕様による・ ※ルーフィング シートの製造所 の仕様による・ ※ルーフィング シートの製造所 の仕様による・ シートの製造所 の仕様による・ シートの製造所 の仕様による・ ※ルーフィング シートの製造所 の仕様による・ 率防水の高日射反射・ ・ ・ ・・ルーフィング・ルーフィング・ルーフィング・ルーフィング脱気装置・設ける・設ける改修用ドレン・設けない・設けない脱気装置・設ける・設けない脱気装置・設ける・設けない脱気装置・設ける・設けない・設ける改修用ドレン・設けない・ (厚さmm)改修標準仕様書 ・25 ・50(種類)・S-M2の場合で立上りが接着工法の場合・SI-M1及びSI-M2の場合のにおける防湿用フィルム ・設置する ・設置しない屋内防水 防水層の種別図示・S-C1種別施工箇所塗り厚さ平場のモルタル塗り保護層立上り部の保護モルタル塗厚 工法・床塗り工法・下地モルタル塗り ・ ※7mm以下 床塗りの場合の床の目地 目地割り( ※2m2程度 最大目地間隔3m程度 ・ ) 目地の種類( ※押し目地 ・ )・L4X ・X-1※X-2・ ※製造所 の仕様 による による の仕様・製造所・ ・ 脱気装置 ・設ける ・設けないウレタンゴム系塗膜防水X-1(絶縁工法)の脱気装置の種類及び設置数量塗膜防水 8 [3.6.2、3] 設置数量 ※ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 個 種類 ※ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 種類 ※改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ 設置数量 ※改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ 個 設置数量 ※主材料の製造所の仕様 ・ 個 種類 ※主材料の製造所の仕様 ・ ・ ・保護層 工法 種別箇所施工各工程数及び各工程の使用量※主材料の製造所の仕様による・※主材料の製造所の仕様による・・P1Y・P2Y※Y-2・※Y-2・・設ける ・設けない・設ける ・設けない9 シーリング [3.1.4][3.7.2、3、7、 8]シーリング改修工法の種類 ・シーリング充填工法 ・シーリング再充填工法 ・拡幅シーリング再充填工法 ・ブリッジ工法 ボンドブレーカー張り ・適用する ・適用しない エッジング材張り ・適用する ・適用しないシーリング材の種類、施工箇所 下表以外は、改修標準仕様書 表3.7.1による。 ひび割れの幅及び長さを調査する。 また、ひび割れ部の挙動の有無、漏水の有 無及び錆汁の流出の有無を調査する。 コンクリート表面のはがれ及びはく落部を調査する。 既存部分の破壊を行った場合の補修方法 ・図示 ・ 調査報告書の部数 ・2部 ・ 塗り仕上げについては、コンクリートまたはモルタル表面のはがれ及びはく落 部を調査する。 また、既存塗膜と新規上塗材との適合性を確認する。 ポリマーセメントモルタル[4.2.2]ポリマーセメントスラリー[4.2.2]性能 工事建築材料等品質性能表による品質・性能 工事建築材料等品質性能表による[4.2.2] 既調合モルタルモルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 品質・性能 工事建築材料等品質性能表による試験方法 工事建築材料等品質性能表による2 3 44-1外 壁改 修 工事(コン ク リート 打放 し 仕上 げ 外壁 改 修)1 ひび割れ部改修工法 ・樹脂注入工法工法の種類・機械式エポキシ樹脂・手動式エポキシ樹脂 樹脂注入工法 注入工法 注入工法注入口間隔(mm) 注入量(mL/m) ひび割れ幅(mm)※200~300 ・ ・ 50~100 ・ ・100~200 ・ ・150~250 ・ ・130 ・・ 40 ・ ・ 70 ・ ・130 ・ ・Uカットシール材充填工法 ・シーリング材 充填材料の種類 ※1成分形又は2成分形ポリウレタン系 ・ ・可とう性エポキシ樹脂 シーリング材のうえにポリマーセメントモルタルの充填 ・行う ・行わない0.2以上 1.0未満0.2以上 0.3未満0.3以上 0.5未満0.5以上 1.0未満 エポキシ樹脂 ・低粘度形 ・中粘度形 注入状況の確認方法 ※コアの抜き取り ・ 抜取り個数 ※長さ500mごと及びその端数につき1個 ・ 抜取り部の補修方法 ※図示 ・ ・パテ状エポキシ樹脂 ・可とう性エポキシ樹脂欠損部改修工法 2 [4.1.4][4.2.2][4.3.7]・充填工法・ シール工法[4.1.4][4.2.2][4.3.4、5]※自動式低圧エポキシ・ ・エポキシ樹脂モルタル ・ポリマーセメントモルタル外 壁改 修 工事(モル タ ル塗 り 仕上 げ 外壁 改 修)4-2 [4.1.4][4.4.2][4.4.5、6] 1 ひび割れ部改修工法 ・樹脂注入工法工法の種類・機械式エポキシ樹脂・手動式エポキシ樹脂 樹脂注入工法 注入工法 注入工法注入口間隔(mm) 注入量(mL/m) ひび割れ幅(mm)※200~300 ・ ・ 50~100 ・ ・100~200 ・ ・150~250 ・ ・130 ・・ 40 ・ ・ 70 ・ ・130 ・ ・Uカットシール材充填工法 ・シーリング材 充填材料の種類 ※1成分形又は2成分形ポリウレタン系 ・ ・可とう性エポキシ樹脂 シーリング材のうえにポリマーセメントモルタルの充填 ・行う ・行わない0.2以上 1.0未満0.2以上 0.3未満0.3以上 0.5未満0.5以上 1.0未満 エポキシ樹脂 ・低粘度形 ・中粘度形 注入状況の確認方法 ※コアの抜き取り ・ 抜取り個数 ※長さ500mごと及びその端数につき1個 ・ 抜取り部の補修方法 ※図示 ・ ・パテ状エポキシ樹脂 ・可とう性エポキシ樹脂・ シール工法※自動式低圧エポキシ欠損部改修工法 2・充填工法 ・エポキシ樹脂モルタル ・ポリマーセメントモルタル[4.1.4][4.2.2][4.4.9]・モルタル塗替え工法 ・現場調合材料 ・既調合材料 仕上厚又は全塗厚が25mmを超える場合の処置 ※図示 浮き部改修工法 3 [4.1.4][4.2.2][4.4.10~15]工法の種類 (本/m2) (箇所/m2) (mL/箇所)注入量アンカーピンの本数一般部 指定部 一般部 指定部※25※25・ ※50※25※25※50・ ・ ・ ・ - -- -※12 ※20・ ・ ・ - -※ 9 ※16※16 ※ 9・ ・ ・ ・ ・ ※16※13・ ※13※ 9※ 9※ 9・ ・ ・ ・ ・ - - ・ ※ステンレス鋼(SUS304)呼び径4mmの丸棒で全ネジ切り加工をしたものアンカーピンの材質注入口付アンカーピンの材質 ・ ※ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6mm程度充填工法 ・エポキシ樹脂モルタル ・ポリマーセメントモルタルモルタル塗替え工法 ・現場調合材料 ・既調合材料 仕上厚又は全塗厚が25mmを超える場合の処置 ※図示 外壁 改 修工 事(タ イ ル張 り 仕上 げ 外壁 改 修)1 ひび割れ部改修工法4-3 [4.1.4][4.2.2][4.5.5、6]・樹脂注入工法工法の種類・機械式エポキシ樹脂・手動式エポキシ樹脂 樹脂注入工法 注入工法 注入工法注入口間隔(mm) 注入量(mL/m) ひび割れ幅(mm)※200~300 ・ ・ 50~100 ・ ・100~200 ・ ・150~250 ・ ・130 ・・ 40 ・ ・ 70 ・ ・130 ・ ・Uカットシール材充填工法 ・シーリング材 充填材料の種類 ※1成分形又は2成分形ポリウレタン系 ・ ・可とう性エポキシ樹脂 シーリング材のうえにポリマーセメントモルタルの充填 ・行う ・行わない0.2以上 1.0未満0.2以上 0.3未満0.3以上 0.5未満0.5以上 1.0未満 エポキシ樹脂 ・低粘度形 ・中粘度形 注入状況の確認方法 ※コアの抜き取り ・ 抜取り個数 ※長さ500mごと及びその端数につき1個 ・ 抜取り部の補修方法 ※図示 ・※自動式低圧エポキシ[4.1.4][4.2.2][4.5.7、8] 欠損部改修工法 2 接着剤の種類 ・ポリマーセメントモルタル ・タイル部分張替え工法・タイル張替え工法 張替え用材料 ・JIS A 5557に基づく一液反応硬化形変成シリコーン樹脂系 ・接着剤 JIS A 5557に基づく一液反応硬化形変成シリコーン樹脂系 ・張付けモルタル( ・現場調合材料 ・既調合モルタル )伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地の位置 ※改修標準仕様書 表4.5.1による ・ ・行う ・行わない外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験・セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 ・目荒らし工法(改修標準仕様書4.4.9(3)による) ・ タイル張りの工法 ・外装タイル( ・密着張り ・改良圧着張り ・改良積上げ張り ) ・外装ユニットタイル( ・マスク張り ・モザイクタイル張り ) シーリング 改修特記仕様書3章 防水改修工事による・有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 ・目荒らし工法(改修標準仕様書4.4.9(3)による) ・ シーリングの種類 打継ぎ目地、ひび割れ誘発目地 ※ポリウレタン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※変成シリコーン系 ・ シーリングのその他事項は、 改修特記仕様書3章 防水改修工事による 立上り面のシート厚さ( ※1.5mm ・)3.5.2(3)(エ)(a)着色 ・ステンカラー ・ブロンズ ・ブラック系 ・ 断熱材 適用断熱材 適用防水の適用 樹脂サッシ廻り MS-2一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NSA003R07/03/19改修特記仕様書№2令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認[4.1.5][4.7.2][表4.7.1]・・注入口付アンカーピンニング外 壁 改修 工 事(塗 り仕 上 げ外 壁 改 修)浮き部改修工法 3 [4.1.4][4.2.2][4.5.9~15]・・アンカーピンニング 部分エポキシ樹脂注入工法・アンカーピンニング 全面エポキシ樹脂注入工法・アンカーピンニング・注入口付アンカーピンニング 部分エポキシ樹脂注入工法・注入口付アンカーピンニング 全面エポキシ樹脂注入工法・注入口付アンカーピンニング 全面ポリマーセメントスラリー注入工法 全面ポリマーセメントスラリー注入工法※20 ※12・ ・ ・ ・ ・ ・※25※20※20※16※16※16注入口の箇所数工法の種類 (本/m2) (箇所/m2) (mL/箇所)注入量アンカーピンの本数一般部 指定部 一般部 指定部※25※25・ ※50※25※25※50・ ・ ・ ・ - -※12 ※20・ ・ ・ - -※ 9 ※16※16 ※ 9・ ・ ・ ・ ・ ※16※13・ ※13※ 9※ 9※ 9・ ・ ・ ・ ・ エポキシ樹脂注入タイル固定工法 ・ ※25・タイル部分張替え工法・タイル張替え工法----- -- -- -- -- - ※ステンレス鋼(SUS304)呼び径4mmの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの ・ アンカーピンの材質注入口付アンカーピンの材質 ・ ※ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6mm程度 接着剤の種類 ・ポリマーセメントモルタル ・タイル部分張替え工法・タイル張替え工法 張替え用材料 ・JIS A 5557に基づく一液反応硬化形変成シリコーン樹脂系 ・接着剤 JIS A 5557に基づく一液反応硬化形変成シリコーン樹脂系 ・張付けモルタル( ・現場調合材料 ・既調合モルタル )伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地の位置 ※改修標準仕様書 表4.5.1による ・ ・行う ・行わないタイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験・セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 ・ タイル張りの工法 シーリング 改修特記仕様書3章 防水改修工事による ・ユニットタイル( ・マスク張り ・モザイクタイル張り ) ・外装タイル( ・密着張り ・改良圧着張り ・改良積上げ張り ) ・有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 ・ シーリングの種類 打継ぎ目地、ひび割れ誘発目地 ※ポリウレタン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※変成シリコーン系 ・ シーリングのその他事項は、改修特記仕様書3章 防水改修工事による目地改修工法 4 [4.1.4][4.5.16]・目地ひび割れ部改修工法・伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ・図示 ・ シーリングは、改修特記仕様書3章 防水改修工事による[4.2.2]5 タイルの形状、寸法等性 り 滑 耐箇所施工耐凍料の適再生材形状無 有特 注標 準無 有無ゆ う施ゆ うⅢ 類Ⅱ 類Ⅰ 類害性色 役物ぐすりうわよる区分吸水率に(mm)寸法 備考用見本焼き ・行う ・行わない試験張り ・行う ・行わない標準的な曲がりの役物は一体成形とする・ ・・・・・・・・・・・・・ ・・・・・・・・・・・・4-4 1 既存塗膜等の除去、下地処理及び下地調整[4.6.3]・ひび割れ部改修工法・浮き部改修工法・欠損部改修工法・サンダー工法・高圧水洗工法・塗膜はく離剤工法・水洗い工法工 法 下地面の補修※既存仕上げ面全体 ・図示※既存仕上げ面全体 ・図示※既存仕上げ面全体 ・図示※サンダー工法、高圧水洗工法、塗膜はく離剤 工法の処理範囲以外の既存仕上面全面・図示処 理 範 囲3 4下地調整塗材仕上塗材仕上げ[4.6.3]※下地調整塗材 ・ポリマーセメントモルタル建物内部に使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 ※規制対象外 ・新規仕上塗材の種類・複層塗材Si・複層塗材E・複層塗材RE・ゆず肌状 ・凸部処理 ・凹凸状・防水形複層塗材RE・防水形複層塗材E・防水形複層塗材CE・防水形複層塗材RS・可とう形改修塗材E・可とう形改修塗材RE・可とう形改修塗材CE・平たん状 ・さざ波状 ・ゆず肌状種 類 呼び名防火材料仕上げの形状及び工法等・薄付け 仕上塗材・複層仕上 塗材・可とう形改修用 仕上塗材・外装薄塗材Si・外装薄塗材E・可とう形外装薄塗材E・防水形外装薄塗材E・外装薄塗材S・可とう形外装薄塗材Si・複層塗材CE・可とう形複層塗材CE・砂壁状 ・さざ波状 ・平たん状・ゆず肌状(・吹付け・ローラー塗り)・凹凸状(・吹付け・こて塗り)・着色骨材砂壁状(・吹付け ・こて塗り)吸放湿性 ・適用する・厚付け 仕上塗材・外装厚塗材C・外装厚塗材Si・外装厚塗材E・吹放し ・凸部処理 ・平たん状・凹凸状 ・ひき起こし ・掻き落とし吸放湿性 ・適用する上塗材 ・適用する ・適用しない耐候性 ※耐候形3種 ・ 上塗材 溶媒 ※水系 ・溶剤系 ・弱溶剤系 樹脂 ※アクリル系 ・ 外観 ※つやあり ・つやなし ・メタリック・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・・メタリック 外観 ※つやあり ・つやなし 樹脂 ※アクリル系 ・ 溶媒 ※水系 ・溶剤系 ・弱溶剤系上塗材耐候性 ※耐候形3種 ・ 5種別 ・A種 ・B種6 外壁用塗膜防水材塗り[4.1.5][4.2.2][4.8.2][表4.2.6]マスチック塗材塗り外壁用塗膜防水塗り ※JIS A 6909の耐候形1種相当 ・ 外壁用仕上塗材の耐候性 仕上げの形状 ・ 工法 ・ 下地挙動緩衝材の適用 ・適用する ・適用しない吹付け工法の模様材の種類 ・ ・所要量 (kg/m2)外壁用仕上塗料の種類 ・ ・所要量 (kg/m2)モルタル面のひび割れ部、欠損部及び浮き部の処理は、改修特記仕様書4章外壁改修工事(モルタル塗り仕上げ外壁改修)による既存塗膜等の除去、下地処理及び下地調整は、改修特記仕様書4章 外壁改修工事(塗仕上げ外壁等改修)によるコンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、 改修特記仕様書4章 外壁改修工事(コンクリート打ち放し仕上げ外壁改修)による5 建 具 改修 工 事1 改修工法建具の種類[5.1.3]・アルミニウム製建具・樹脂製建具・鋼製建具・鋼製軽量建具・ステンレス製建具・外部・内部・ - ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・ ・・建具表による ・ ・建具表による ・ ・建具表による ・ ・建具表による ・ ・建具表による ・ ・建具表による ・ かぶせ工法 撤去工法 適用箇所新規に建具を設ける場合 壁部分の開口の開け方 ※図示 ・ 新規建具周囲の補修工法及び範囲 ※図示 ・建具周囲のシーリングは、改修特記仕様書3章 防水改修工事による防火戸 2 [5.1.4]ステンレス製建具10 [5.2.2] [5.4.2] [5.6.2~5]性能値級簡易気密型ドアセット ・適用する(建具符号:・建具表による ・ )・適用しない外部に面する建具の耐風圧性 ・S-4(建具符号:・建具表による ・ ) ・S-5(建具符号:・建具表による ・ ) ・S-6(建具符号:・建具表による ・ ) ・ 防音ドア・防音サッシ 遮音性の等級( ・) 断熱ドア・断熱サッシ 断熱性の等級( ・) 耐震ドア 面内変形追随性の等級( ・ )ステンレス鋼板 ※SUS304、SUS430JIL、又はSUS443JI ・ 鋼板(屋内) ※SUS430、SUS430JIL、SUS443J1、SUS304 ・ステンレス鋼板の曲げ加工 ※普通曲げ ・角出し曲げ建具用金物 11 [5.7.2、3] ※改修標準仕様書 表5.7.1により適用は建具表による ・ 金物の種類及び見え掛り部の材質等金属製建具用丁番の枚数及び大きさ樹脂製建具丁番の枚数及び大きさ※改修標準仕様書 表5.7.2による ・建具表による※改修標準仕様書 表5.7.3による ・建具表による握り玉、レバーハンドル、押板類、クレセントの取付け位置 ・建具表による ・・錠前類 【シリンダ箱錠及びシリンダ本締り錠】 試験方法 工事建築材料等品質性能表による・錠前類 【レバーハンドル】 性能 工事建築材料等品質性能表による 試験方法 工事建築材料等品質性能表による・クローザ類 品質・性能 工事建築材料等品質性能表による 試験方法 工事建築材料等品質性能表による 性能 工事建築材料等品質性能表による 品質 工事建築材料等品質性能表による鍵 12 [5.7.4]マスターキー ・製作する ・製作しない ・既存のマスターキーに合わせるその他の鍵の製作本数 ※各室3本1組 ・ 自動ドア開閉装置 13 [5.8.2、3]引き戸用駆動装置 性能値 ※標準仕様書 表5.8.5による 種類( )多機能トイレ出入り口引き戸用駆動装置 性能値 ※標準仕様書 表5.8.6による引き戸用検出装置 性能値 ※標準仕様書 表5.8.3による戸の開閉方式 ・建具表による ・ 引き戸用検出装置の種類 ※標準仕様書 表5.8.4による 種類( )・建具表による凍結防止措置 ・適用する ・適用しない14装置自閉式上吊り引戸性能値等 ※標準仕様書 表5.9.1による [5.9.3]試験方法 建築材料等品質性能表による重量シャッター 15 [5.10.2、3]シャッターの種類 ・管理用シャッター耐風圧強度 ( ) N/m2 ・屋内用防火シャッター ・外壁用防火シャッター耐風圧強度 ( ) N/m2 ・防煙シャッター開閉方式の種類 ※上部電動式(手動併用) ・ 上部手動式 ・図示 ・ 二重チェーン、急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ・図示 ・ 屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構 ・設ける (設置箇所 ・図示 ・) 「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日 建設省告示第2563号) に定める基準に適合するもの ※障害物感知装置 (自動閉鎖型) ・ スラット及びシャッターケース用鋼板 管理用シャッターのシャッターケース ・設ける ・設けない めっきの付着量 ※Z12又はF12 ・ 鋼板の種類 ・JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)・JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) 障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所[5.11.2~4] 16 軽量シャッター開閉方式の種類 ※手動式 ・上部電動式(手動併用)耐風圧強度()N/m2・指定する 適用箇所( ・建具表による ・) ・指定しない ・連動させる( ・建具表による ・ )・連動させしないヒューズ装置、熱感知器又は煙感知器との連動見本の製作等防犯建物部品3 4[5.1.5][5.1.7]建具見本の製作 ・行う(建具符号:) ・行わない建具見本の程度 ・工事に使用するものとして、あらかじめ製作する・納まり等がわかる程度のもの特殊な建具の仮組 ・行う(建具符号:) ・行わない・適用しない・適用する( ) 適用箇所(・建具表による ・ )5 アルミニウム製建具 [5.2.2~5][表 5.2.2]性能値等スラットの材質 の種類 ・JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯)・JIS G 3322(塗装溶融55%アルミニウム-亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯)めっき付着量(※Z06又はF06 ・ ) めっき付着量(※AZ90 ・ )スラットの形状 ・インターロッキング形 ・オーバーラッピング形ドアオーバーヘッド 17セクション材料による区分 区分(Pa)開閉方式による区分収納形式による区分 の材料ガイドレール耐風圧性能障害物感知装置を設けた電動式シャッターの設置箇所 ・図示 ・ [5.12.2、3]※スチールタイプ・アルミニウムタイプ・ファイバーグラスタイプ・125(1250)・100(1000)・ 75( 750)・ 50( 500)※バランス式・チェーン式・電動式 ・スタンダード形・ローヘッド形 ・ハイリフト形 ・バーチカル形※溶融亜鉛めっき鋼板・ステンレス鋼板( )障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ・図示 ・ [4.1.5][4.2.2][4.6.5][表4.2.4] 防音ドア・防音サッシ 遮音性の等級( ・) 断熱ドア・断熱サッシ 断熱性の等級( ・) 耐震ドドア 面内変形追随性の等級( ・ ) 枠の見込み寸法 ・建具表による ・ 表面処理外部に面する建具 ・BB-1種 ・BB-2種 ・ 屋内の建具・BC-1種 ・BC-2種 ・結露水の処理方法 ・図示 ・水切り板、ぜん板 ・図示 ・ステンレス鋼板 ※SUS304、SUS430JIL、又はSUS443JI ・ [5.2.3]・防虫網 ※合成樹脂製・ガラス繊維入り合成樹脂製・ステンレス(SUS316)製ステンレス(SUS304)線材網目 線径 材種 種類・※16~18メッシュ網目寸法15mm ・防鳥網網戸等 6※0.25mm以上・1.5mm樹脂製建具 7 [5.2.2][5.3.2~5]性能値等外部に面する建具の種別 ・A種(建具符号:・建具表による ・ ) ・B種(建具符号:・建具表による ・ ) ・C種(建具符号:・建具表による ・ ) 枠の見込み寸法 ・建具表による ・ 断熱ドア・断熱サッシ 断熱性の等級( ・H-4 ・H-5 ・H-6 ) 防音ドア・防音サッシ 遮音性の等級( ・T-1 ・T-2 )表面色 ※標準色 ・特注色ガラス ※複層ガラス ・ 水切り板、 ぜん板 ※図示 ・ 鋼製建具 8 [5.2.2][5.4.2~4][表 5.4.2]性能値級・適用しない ・ 簡易気密型ドアセット ・適用する(建具符号:・建具表による ・ )外部に面する建具の耐風圧性 ・S-4(建具符号:・建具表による ・ ) ・S-5(建具符号:・建具表による ・ ) ・S-6(建具符号:・建具表による ・ ) 防音ドア・防音サッシ 遮音性の等級( ・) 断熱ドア・断熱サッシ 断熱性の等級( ・) 耐震ドア 面内変形追随性の等級( ・ )鋼板の厚さ ※改修標準仕様書 表5.4.2による ・ mmステンレス鋼板 ※SUS304、SUS430JIL、又はSUS443JI ・ 鋼製軽量建具 9 [5.2.2][5.5.2~4]性能値級簡易気密型ドアセット ・適用する(建具符号:・建具表による ・ ) 防音ドア・防音サッシ 遮音性の等級( ・) 断熱ドア・断熱サッシ 断熱性の等級( ・) 耐震ドア 面内変形追随性の等級( ・ )鋼板の種類 ・亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被膜鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板鋼板の厚さ ※改修標準仕様書 表5.4.2による ・ mmステンレス鋼板 ※SUS304、SUS430JIL、又はSUS443JI ・ 召合せ、縦小口包み板の材質 ※鋼板 ・ステンレス鋼板 ・アルミニウム合金の押出形材 外部に面する建具の種別 ・A種(建具符号:・建具表による ・ ) ・B種(建具符号:・建具表による ・ ) ・C種(建具符号:・建具表による ・ ) 着色 ・ステンカラー ・ブロンズ ・ブラック系 ・ 着色 ・ステンカラー ・ブロンズ ・ブラック系 ・ 鍵箱 ・無 ・有 鋼製 ・10 ・20 ・30 ・60 ・120 ・200本用一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NS改修特記仕様書№3 A004R07/03/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認・ ・グレイジングチャンネル形・図示・図示※建具の製造所の仕様による※建具の製造所の仕様による・図示※建具の製造所の仕様による・シーリング材・シーリング材・ガスケット ・シーリング材ガラス溝の大きさ(mm) ガラス留め材 建具の種類ステンレス製鋼製及び鋼製軽量アルミニウム製・ ・ 6 内 装 改修 工 事19建 具 改修 工 事 5 ガラス 18 [3.7][5.13.2~4]ガラスブロックフロート板ガラス 品種及び厚さの呼びによる種類 ※建具表による ・ 型板ガラス 厚さによる種類 ※建具表による ・ 網入板ガラス及び線入板ガラス 網又は線の形状、板の表面の状態及び厚さの呼びによる種類 ※建具表による ・ 合わせガラス 材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ 形状による種類 落球衝撃はく離特性並びにショットバック衝撃特性による種類 ・平面合わせガラス ・曲面合わせガラス ・Ⅰ類 ・Ⅱ-1類 ・Ⅱ-2類 ・Ⅲ類強化ガラス ※建具表による ・ 破片の状態及びショットバック衝撃特性による種類 ・Ⅰ類 ・Ⅲ類熱線吸収板ガラス 板ガラスによる種類、厚さによる種類 ※建具表による ・ 性能による種類 ・1種 ・2種複層ガラス 材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ ※建具表による ・ 断熱性による区分 ・T1 ・T2 ・T3 ・T4 ・T5 ・T6 日射取得性、日射遮蔽性による区分 ・G ・S 乾燥気体の種類 ・空気 ・アルゴン ・ 熱線反射ガラス 材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 ※建具表による ・ 日射熱遮へい性による区分 ・1種 ・2種 ・3種 耐久性による区分(日射熱遮蔽性による区分が2種の場合) ・A類 ・B類 映像調整 ・行わない ・行う倍強度ガラス 材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 ※建具表による ・ ※建具表による ・ 形状による種類、材料板ガラスの種類による名称ガラスの留め材及び溝の大きさ [5.13.5]表面形状呼び寸法 厚さ色調クリア目地幅(mm)曲面積み 平積み伸縮調整 防火性能 目地位置(mm)乳白・正方形・長方形・125×125・160×160・200×200・320×320・250×125・320×16080・125・ 95・125・ 95958095・・・・・・・・・・・・・15~25・※ 8~15 外側※15以下・内側※6以上・・図示・※無し・有り※6m以下ごとに幅10~25・日射調整フィルム・低放射フィルム・衝撃破壊対応ガラス 飛散防止フィルム記号外貼り用 内貼り用・SC-1 ・SC-2・GI-1 ・GI-2・LE 熱貫流率による区分日射遮蔽性能による区分・A ・B ・C ・D ・E・A ・B ・C ・D品質 JIS A 5759による。 改修後の床の清掃範囲 ※図示 ・ 既存壁の撤去及び下地補修※改修標準仕様書4.4.9によるモルタル塗り間仕切壁撤去に伴う他の構造体の補修 (塗り厚25mmを超える場合の処置 ※図示)木下地等の表面仕上げ4 [6.5.1]適用箇所 表面仕上げの種別・H-A種・H-B種・H-C種・A種・B種・C種 機械加工 手加工製材 5 [6.5.2]ガラス用フィルム 20ホルムアルデヒド放散量 ※規制対象外 ・造作用集成材 6[6.5.2]・「集成材の日本農林規格」による造作用集成材・「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材・「集成材の日本農林規格」による化粧ばり構造用集成柱・「製材の日本農林規格」による下地用針葉樹製材・「製材の日本農林規格」による造作用針葉樹製材・「製材の日本農林規格」による広葉樹製材・「製材の日本農林規格」以外の製材・「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材施工箇所 樹種寸法(mm)等級間伐材等の適用形状 含水率保存処理※2級※A種 ・B種※2級・ ・・ ・等級 施工箇所 樹種(mm)寸法見え掛り面見え掛り面以外 ※上小節・・ ※小節以上間伐材等の適用形状 含水率保存処理※A種 ・B種・・・ ・等級 施工箇所 樹種寸法間伐材等形状 含水率保存の適用 処理 (mm)・ ・※1等・ ※10%以下・A種 ・B種 ・ ※1等・ ※10%以下・A種 ・B種 ・ 施工箇所 樹種(mm)寸法材面の品質 防虫処理 含水率の適用間伐材等(※A種 ・B種)( )造作材の場合・・適用する・適用しない・(※A種 ・B種)( )造作材の場合・※A種 ・B種 ・適用する・適用しない・面数見付け材 見付け材面の品質間伐材等の適用寸法(mm)化粧薄板芯材:化粧薄板:の厚さ(mm)施工箇所 樹 種・ ・※1等 ・2等※1等 ・2等化粧薄板:芯材:見付け材面の品質間伐材等の適用芯材:化粧薄板:施工箇所・ ・※1等 ・2等※1等 ・2等化粧薄板:芯材:寸法(mm)化粧薄板の厚さ(mm)樹 種間伐材等の適用寸法(mm)施工箇所 樹 種・ ・含水率※15%以下・ 見付け材面の品質※15%以下・ の適用間伐材等施工箇所 樹 種※1等 ・2等見付け材面の品質寸法(mm)見付け材面数・ ・※1等 ・2等間伐材等の適用寸法(mm)化粧薄板芯材:化粧薄板:の厚さ(mm)施工箇所 樹 種・ ・化粧薄板:芯材:含水率見付け材面の品質※15%以下・ ※15%以下・ ・「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材・「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり構造用集成柱間伐材等の適用寸法(mm)化粧薄板芯材:化粧薄板:の厚さ(mm)施工箇所 樹 種・ ・化粧薄板:芯材:含水率見付け材面の品質※15%以下・ ※15%以下・ 7 造作用単板積層材ホルムアルデヒド放散量 ※規制対象外 ・ ・「単板積層材の日本農林規格」による造作用単板積層材・「単板積層材の日本農林規格」以外の造作用単板積層材・CLT(直交集成板)[6.6.2]・適用しない・適用する施工箇所(mm)厚さ防虫処理 表面の品質の適用間伐材等・・有り(・天然木加工 ・塗装加工)・無し()・適用しない・適用する・・有り(・天然木加工 ・塗装加工)・無し()・適用しない・適用する施工箇所(mm)厚さ防虫処理の適用間伐材等・・有り(・天然木加工 ・塗装加工)・無し( )含水率 表面の品質・ ※14%以下・適用しない・適用する・・ ※14%以下・有り(・天然木加工 ・塗装加工)・無し( )施工箇所の適用間伐材等・ ・品名 種別 樹種寸法(mm)(強度等級)曲げ性能 接着性能床張り用合板等 8 [6.5.2]ホルムアルデヒド放散量 ※規制対象外 ・ ・普通合板・構造用合板・「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板・「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板・「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板・パーティクルボード板面の品質間伐材等の適用防虫処理厚さ(mm)施工箇所表板の樹種名※1類・2類程度接着の・適用しない・適用する・※5.5 ※2等以上 ・1等 ※C-D以上 ・ ・広葉樹・針葉樹※2級以上間伐材等の適用施工箇所・等級単板の樹種名接着の程度板面の品質厚さ(mm)防虫処理強度等級・1級 ・特類※1類※C-D以上・※12・・適用しない・適用する ・適用する・適用しない( )間伐材等の適用・ ・1類 ・特類防虫処理 接着の程度 単板の樹種名 施工箇所厚さ(mm)施工箇所化粧板に使用する単板の樹種名厚さ(mm)接着の程度・1類 ・2類防虫処理の適用・適用する( )・適用する 間伐材等の適用施工箇所厚さ(mm)接着の程度 表面性能化粧加工の方法・1類 ・2類防虫処理の適用( )・施工箇所による区分表裏面の状態 曲げ強さによる区分耐水性による区分難燃性による区分厚さ(mm)※P又はM・※13タイプ・※15・ 施工箇所 等 級 厚さ(mm)・1級 ・2級 ・3級 ・4級・構造用パネル・MDF施工箇所厚さ(mm)裏表面の状態による区分曲げ強さによる区分接着剤による区分難燃性による区分[6.5.3、4] [6.8.2] [6.9.3] [6.11.4、5]接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添付されていないものとする。 施工箇所の下地がセメント系下地及び木質系下地以外の場合の接着材の種別ホルムアルデヒドの放散量 ※規制対象外 ・ ・図示 ・ 10 防腐・防蟻処理 [6.5.5]・防腐、防蟻処理を省略できる樹種による製材 適用部位()・薬剤の加圧注入による防腐・防蟻処理・K2 ・K3 ・K4保存処理性能区分 適用部材・薬剤の塗布等による防腐・防蟻処理・薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 適用部位()[6.6.2~4] 11 軽量鉄骨天井下地野縁等の種類 屋外 ※25形 ・19形 屋内 ※19形 ・25形・屋外の軒天井、ピロティ天井等 工法 建築基準法に基づき定まる(・1 ・1.15 ・1.3)の風圧力に対応した工法 野縁受、吊りボルト及びインサートの間隔 ・図示 ・ 周辺部の端からの間隔 ・図示 ・ 野縁の間隔 ・図示 ・ 既存の埋込みインサート ・使用する ・使用しない あと施工アンカーの確認試験 ・行う箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ 確認強度 ※吊りボルト受け等の間隔が900mm程度以下かつ天井面構成部材等の 単位面積当たりの質量が20kg/m2 以内の天井の場合、400N程度 ・ ・行わない・吊りボルトの間隔が900mmを超える場合の補強方法 ※図示 ・ ・天井のふところが1.5m以上3.0m以下の場合の補強方法 ※改修標準仕様書6.6.4(8)による ・ ・天井のふところが3.0mを超える場合の補強方法 ※図示 ・ ・天井の下地材における耐震性を考慮した補強 補強箇所 ※図示 補強方法 ※図示 1213 ビニル床シート軽量鉄骨壁下地 [6.7.3] [表6.7.1]スタッド、ランナーの種類 ※改修標準仕様書 表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示スタッドの高さが5.0mを超える場合 ※図示 ・ 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※改修準仕様書6.7.4(5)による ・図示 [6.8.2、3]目地処理する場合の工法 ※熱溶接工法 ・ 種類の記号 色 柄 厚さ(mm)※ 2.0・ ※FS・・ ・マーブル柄・無地・柄物14 ビニル床タイル [6.8.2]種類の記号 色 柄 寸 法・無地 ・柄物 ・300×300・450×450厚さ(mm)※ 2.0・ 2.5・ 3.0 ・ ・FOB・FOA・FT ・TT ※KT 接着剤 9使用環境・1560角・A種 ・B種・A種 ・B種・A種 ・B種針葉樹製材造作用フローリング下地シナ 4杉12床下地 ラワン天井閂桧適用部材 処理の方法 薬剤の種類※改修標準仕様書6.5.5(1)(b)② ア~エによる・※JIS A 1571に適合又は同等品 桟木、柱、根太、大引、束、土台、根がらみ貫一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NS改修特記仕様書№4 A005R07/03/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認・A種 ・B種15 特殊機能床・帯電防止床シート・帯電防止床タイル・視覚障害者用床タイル 視覚障害者誘導用ブロック等の突起の形状・寸法及びその配列はJIS T 9251による・耐動荷重性床シート・防滑性床シート・防滑性床タイル[6.8.2]1617ビニル幅木ゴム床タイル [6.8.2]厚さ(mm) ※1.5以上 ・ 高さ(mm) ※60 ・75 ・100 種類( ) 性能( ) 厚さ()mm 種類( ) 性能( ) 種類( ) 形状( ) 種類( ) 厚さ()mm 種類( ) 厚さ()mm 種類( )フローリング張り[6.11.2~6]・単層フローリング(フローリングボード1等) 工法 ・釘留め工法( ・根太張り ・直張り ) ・接着工法 樹種 ※なら ・ 間伐材等の適用 ・適用する ・適用しない・単層フローリング(フローリングブロック1等) 樹種 ・ 厚さ ・ 大きさ ・ 間伐材等の適用 ・適用する ・適用しない・複合フローリング ・接着工法 工法 ・釘留め工法( ・根太張り ・直張り ) 樹種 ※なら ・ 種別 ・A種 ・B種 ・C種 間伐材等の適用 ・適用する ・適用しないフローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※規制対象外 ・ 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※合成樹脂発泡シート ・現場塗装仕上げ ※ウレタン樹脂ワニス塗り ・オイルステインの上、ワックス塗り ・生地のままワックス塗り2021 畳敷き [6.12.2]種別 ・A種 ・B種 ・C種 ・D種(畳床:・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ・KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N )下地の種類 ・標準仕様書 表12.6.1による床組 ・ポリスチレンフォーム床下地(ノンフロン ) ・畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 [6.13.2、3] せっこうボードその他のボード及び合板張り合板類 、MDF及びパーティクルボード、接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※規制対象外 ・・木質系セメント板 種類・厚さ( ※図示 ・)・繊維板 種類・厚さ( ※図示 ・ )・パーティクルボード 種類・厚さ( ※図示 ・ )・吸音材料 種類・厚さ( ※図示 ・ )・せっこうボード 種類・厚さ( ※図示 ・)・普通合板 板面の品質 ・ 厚さ ※図示 ・ 接着の程度 ・1類 ・2類 防虫処理 ・行う ・行わない・天然木化粧合板 化粧板の樹種名 ・ 厚さ ※図示 ・ 接着の程度 ・1類 ・2類 防虫処理 ・行う ・行わない・特殊加工化粧合板 化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装 ・) 表面性能 ・ 厚さ ※図示 接着の程度 ・1類 ・2類 防虫処理 ・行う ・行わないせっこうボード等の下地 ※図示22[6.14.2~3] 23 壁紙張り壁紙の種類施工箇所 プ ラス 防火性能 備 考繊維紙無機質 その他チック・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・遮音シール材 ・適用する( ・シーリング材 ・ジョイントコンパウンド ) ・適用しない合板類の張付け ※B種 ・A種せっこうボードの目地工法 ・仕上表による ・ [6.16.2~4] タイル張り伸縮調整目地の位置 床タイル( ※縦、横とも4m以内ごと ・図示 ) 床タイル以外( ・図示 ・ )伸縮調整目地のシーリング材、目地寸法は改修特記仕様書第3章による・セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り タイルの形状、寸法等施無有有無 無標準特注施工箇所形状寸法(mm)再生材料の適用 ⅠⅡⅢ 類 類 類吸水率による区分うわぐすり役物 色耐凍害性耐 滑 り 性備ううゆ ゆ考・ ・ ・・・・・・・・・・・・ ・ ・・・・・・・・・・・・ ・ ・・・・・・・・・・・標準的な曲がりの役物は一体成形とする試験張り ・行う ・行わない見本焼き ・行う ・行わない既製調合モルタルモルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 品質・性能 建築材料等品質性能表による 試験方法 建築材料等品質性能表による 試験方法 建築材料等品質性能表による 品質・性能 建築材料等品質性能表による・既製調合目地材 タイルの形状、寸法等施無有有無 無標準特注施工箇所形状寸法(mm)再生材料の適用 ⅠⅡⅢ 類 類 類吸水率による区分うわぐすり役物 色耐凍害性耐 滑 り 性備ううゆ ゆ考・ ・ ・・・・・・・・・・・・ ・ ・・・・・・・・・・・・ ・ ・・・・・・・・・・・標準的な曲がりの役物は一体成形とする試験張り ・行う ・行わない見本焼き ・行う ・行わない※規制対象外 ・内装タイル接着剤張りに使用する有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量塗り 種類及び品質 ・せっこう系 ・セメント系[6.17.2、3]標準塗厚(mm) ・天井見切り縁モルタル塗りモルタル ・現場調合材料 (セメントは改修特記仕様書8-2 コンクリート工事による) ・既調合材料( )[6.15.3、5、6]既製目地材 ・設ける 施工箇所( ) 形状(※図示 ・ ) ・設けない床の目地 ・設ける 目地割り ※2m2程度(最大目地間隔3m程度 ・ ) 種類 ※押し目地 ・ ) ・設けない・防水剤 品質・性能 建築材料等品質性能表による 試験方法 建築材料等品質性能表による24252627セルフレベリング材6 内 装 改修 工 事6 内 装 改修 工 事6 内 装 改修 工 事塗 装 改修 工 事71材料 [7.1.3]屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 ※規制対象外 ・ ・防火材料 ※屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする ・次の箇所を除き防火材料とする(箇所: )下地調整2 [7.2.1~7]塗替えRB種の場合の既存塗膜の除去範囲 ※塗替え面積の30% ・図示 ・既存さび止め塗料の鉛含有調査下地調整塗替え 新規下地面の種類下地調整の種別 ひび割れ部の補修- - - - -・行う・行わない・行う・行わない・行う・行わない・行う・行わない・RA種 ・RB種 RA種 RA種 RC種・RA種 ・RB種 RA種・RA種 ・RB種 RA種・RA種 ・RB種※RB種 ・※RB種 ・※RB種 ・※RB種 ・※RB種 ・※RB種 ・・RA種・RB種・RC種・RB種・RC種※RB種 ・木部鉄鋼面亜鉛めっき面モルタル、プラスター面ALCパネル面押出成形セメント板面コンクリート面(DP)せっこうボード面及びその他ボード面亜鉛めっき面(鋼製建具等)コンクリート面(DP以外)、 ・行う( 箇所) ・行わない錆止め塗料塗り 3錆止め塗料塗りの種別[7.3.2、3]塗替え塗 装 面鉄鋼面亜鉛めっき鋼面EP-GEP-GEP-G以外EP-G以外塗替え新規見え掛り新規見え隠れ塗替え新規見え掛り新規見え隠れ新規鋼製建具等塗替え新規鋼製建具等塗料の種別 工程の種別A種A種A種※B種 ・A種※B種 ・A種※B種 ・A種※A種 ・B種※A種 ・B種C種C種※C種 ・ ※A種 ・ ※B種 ・ ※C種 ・ ※A種 ・ ※B種 ・ ※C種 ・ ※A種 ・ ※C種 ・ ※A種 ・ 塗装 4塗替え新規[7.4.2~7.14.2]工 程塗装面 塗装の種類・合成樹脂調合 ペイント塗り(SOP)木部屋外木部屋内鉄鋼面亜鉛めっき鋼面(鋼製建具)亜鉛めっき鋼面(鋼製建具以外)塗料の種類※1種 ・2種・クリヤラッカー塗り(CL)・フタル酸樹脂エナメル塗り(FE)・アクリル樹脂系非水分散形塗料塗り(NAD)・・つや有合成樹脂エマルションペイント(EP-G)屋内の木部屋内の鉄鋼面屋内の亜鉛めっき鋼面・合成樹脂エマルションペイント塗り(EP)・合成樹脂エマルション模様塗料塗り(EP-T)・ウレタン樹脂ワニス塗り(UC)・耐候性塗料塗り (DP)鉄鋼面 上塗り等級( )級亜鉛めっき鋼面上塗り等級( )級コンクリート面及び押出成形セメント板面コンクリート面等・オイルステイン塗り(OS)・木材保護塗料塗り(WP)※B種 ・A種※B種 ・※B種 ・※B種 ・※A種 ・※B種 ・※B種 ・A種※B種 ・A種・・・ ※B種 ・※B種 ・※B種 ・※B種 ・※B種 ・※B種 ・※B種 ・A種※B種 ・A種※A種 ・※B種 ・※B種 ・A種※B種 ・※B種 ・※B種 ・A種※B種 ・A種・A-1種・B-1種・C-1種・A種 ・B種※A種 ・ ・A種 ・B種・A種 ・B種・A種 ・B種※B種 ・A種- --- A種A種 ※改修標準仕様書 表7.9.1の工程1の下塗りをしみ止めシーラーとする合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止めつや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、プラスター面、せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止め ※改修標準仕様書 表7.10.1の工程1の下塗りをしみ止めシーラーとする ・ ・ 下地調整(改修標準仕様書 表7.2.2) ・RA種 ・RB種 ・RC種・高日射反射率塗料塗り工 程塗料その他 塗付け量(kg/m2) 規格番号 規格名称 種類 等級塗料塗り JIS K 5675 屋根用高日射反射率塗料2種・2級・3級・1級 塗料製造所の仕様による材質の種類 ・軟質 ・硬質18 カーペット敷き[6.8.2]厚さ(mm) ・3.0 ・4.5 ・6.0 ・9.0寸法(mm)( )・織じゅうたん織り方 パイル形状・ウィルトンカーペット・ダブルフェースカーペット・アキスミンスターカーペット・カットパイル・ループパイル・カット/ループパイル[6.9.2、3] [表6.9.1] 色柄(・※模様のない無地) パイル糸の種類等 ・ ・ タフテッドカーペット・5~7 ・パイル形状パイル長さ(mm)工 法 帯電性・適用する ・適用しない・全面接着工法・グリッパー工法・・4~6 ・・カットパイル・ループパイル・カット、ループ併用下敷き材(グリッパー工法の場合) ※反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8mm ・・ニードルパンチカーペット厚さ(mm)() 帯電性 ・適用する ・適用しない ※無地の織りじゅうたんの種別( ・A種 ・B種 ・C種 ) 帯電性 ・適用する ・適用しない 織じゅうたんの接合方法 ※ヒートボンド工法 ・ 下敷き材 ※反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ8mm ・ ・タイルカーペット施工箇所 総厚さ(mm) 寸 法 パイルの形状※第一種・第二種・第一種・第二種・第一種・第二種種 類※500×500・※ 6.5・※ 6.5・※ 6.5・※500×500※500×500・ ・※ループパイル・カットパイル・カット・ループ併用タイルカーペットの敷き方見切り、 押え金物 平場 ※市松敷き ・模様流し ・ 階段部分 ※模様流し ・市松敷き ・ 材質( ) 種類( ) 形状等 ※図示 ・ 19 合成樹脂塗床 [6.10.2~3]種別施工箇所 工法 仕上げの種類・薄膜型塗床材 弾性ウレタン樹脂系塗床・厚膜型塗床材・厚膜型塗床材 エポキシ樹脂系塗床・薄膜流し展べ工法・厚膜流し展べ工法・樹脂モルタル工法※平滑仕上げ ・防滑仕上げ ・つや消し仕上げ・平滑仕上げ・防滑仕上げ※平滑仕上げ色柄 ( )種類 ・単層品 ・積層品材種 ・塩化ビニル製 ・アルミニウム製・不燃 ・準不燃・不燃 ・準不燃・不燃 ・準不燃・不燃 ・準不燃・有機系接着剤による質タイル(セラミックタイル)張り 寸法( × )mm 厚さ( )mm 寸法( × )mm 厚さ( )mmモルタル・プラスター面の下地調整の種別 ※RB種 ・ コンクリート面の下地調整の種別 ※RB種 ・ せっこうボード面の下地調整の種別 ※RB種 ・ 表板の樹種名 ・シナ一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NS改修特記仕様書№5 A006R07/03/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認・ 改修標準仕様書 第8章 耐震改修工事している部分・ 工事内容・ 現場打ち鉄筋コンクリート壁の増設工事・ 鉄骨ブレースの設置工事・ 柱補強工事(溶接金網巻き工法又は溶接閉鎖フープ巻き付き工法)・ 耐震スリット新設工事・ 免震改修工事適用範囲1<共通事項>耐 震改 修 工事8・ 改修標準仕様書において第8章耐震改修工事以外の改修工事で第8章を引用・ 連続繊維補強工事・ 柱補強工事(鋼板巻き工法又は帯板巻き付け工法)撤去範囲既存部分の処理等2はつり出した鉄筋及び鉄骨の処置 ・ 図示による()・ ・ 制振改修工事・ 土工事及び地業工事[8.21.2、3][8.22.2、3][8.23.2、3][8.24.4][8.25.2][8.28.2]既存構造体コンクリート面の目荒らしの程度及び範囲・ 既存柱、梁面 ・ 打継ぎ面の15~30%程度に、平均深さ2~5mm(最大7mm)程度の凹凸を全体 にわたってつける ・・ 既存壁・既存構造体の撤去溶接金網2鉄筋1[8.2.2][8.2.1]8-1 鉄筋工事鉄筋の種類種類の記号・ SD295A呼び径(mm)備考種 類・ 溶接金網・ 鉄筋格子種類の記号・ SD345・ ・既存杭の健全性を確認する試験 ・ 打継ぎ面の15~30%程度に、平均深さ2~5mm(最大7mm)程度の凹凸を全体 にわたってつける ・既存杭の撤去等 ・撤去範囲及び撤去方法 ・図示による() ・ ・杭頭部の処理 ・図示による() ・ ・既存杭の補強 ・図示による() ・ ・行う ・図示による() ・ ・行わない鉄線の形状等鉄線の形状、網目寸法、鉄線の径(mm) 使 用 部 位3部位柱、梁の主筋耐力壁の鉄筋その他の鉄筋( )・ 重ね継手 ・ ・ 重ね継手 ・ ・ ガス圧接 ・ 機械式継手 ・ 溶接継手継手方法呼び径(mm)鉄筋の継手及び定着 [8.3.4][8.4.2,3]鉄筋の継手の方法等継手位置 ・ 図示による( )柱及び梁の主筋の重ね継手の長さ ・ 図示による( ) ・ 耐力壁の重ね継手の長さ ・ 図示による( ) ・ 鉄筋の定着の長さ ・ 図示による( ) ・ 鉄筋のかぶり厚さ [8.3.5]及び間隔(溶接金網を含む)4最小かぶり厚さ ・図示による( ) ・ 軽量コンクリートを適用する場合 ・あり 適用箇所( ) ・最小かぶり厚さに加える厚さ( )mm ・ ・あり 適用箇所( ) ・最小かぶり厚さに加える厚さ( )mm ・ 耐久性上不利な箇所がある場合(塩害等を受けるおそれのある部分等)5圧接完了後の圧接部の試験[8.3.8]超音波探傷試験 ※行う(全圧接部)機械式継手6[8.4.2]適用箇所 ・ 図示による( ) ・ H12建告第1463号に適合する性能 ・ A級 ・ 機械式継手の種類 ・ 図示による( )溶接継手7[8.4.3]適用箇所 ・ 図示による( ) ・ H12建告第1463号に適合する性能 ・ A級 ・ 溶接継手の工法 ・ 図示による( )割裂補強筋仕様 ・ 図示による( ) ・ [8.21.6][8.22.7]88-2 コンクリート工事 ・ Ⅱ類(JIS A 5308に適合したコンクリート) ※ Ⅰ類(JIS A 5308への適合を認証されたコンクリート)[8.1.3] コンクリート1の種類コンクリートの類別コンクリートの気乾単位容積質量による種類及び2[8.1.3、4][8.2.5][8.9.2]強度等・ 普通コンクリートスランプ・・設計基準強度(N/mm2) (t/m3) (cm)気乾単位容積質量適用箇所・ 24 ・ 2.3程度・・ 軽量コンクリート設計基準強度 スランプ(cm) (N/mm2)適用箇所 種類質量(t/m3)気乾単位容積・・※21 ・ ・1種 ・2種 ・セメント3[8.2.5]種類 する) 適用箇所( )・フライアッシュセメントB種 適用箇所( )・※普通ポルトランドセメント、高炉セメントA種、シリカセメントA種又はフライ アッシュセメントA種(普通ポルトランドセメントの品質は、JIS R 5210に示さ れた規定の他、水和熱が7日目で352J/g以下、かつ28日目で402J/g以下のものと骨材4 [8.2.5] ※ A ・ Bアルカリシリカ反応性による区分混和材料5[8.2.5]・ 混和剤・ 混和材 混和剤の種類 ※ 改修標準仕様書 8.2.5(4)(a)による ・ 混和材の種類 ※ 改修標準仕様書 8.2.5(4)(b)による ・ 構造体用モルタル[8.2.6] 圧縮強度( ) フロー値( )6暑中コンクリート [8.10.2]構造体強度補正値 ※ 6N/mm ・ 27★印は構造体強度補正値(S)を適用しない耐 震改 修 工事8ひび割れの誘発目地の位置、形状、寸法マスコンクリート・ 低熱ポルトランドセメント・ 中庸熱ポルトランドセメント・8(6.13.1、2)適用箇所 ・ 図示による( ) ・ セメントの種類・ 普通ポルトランドセメント・ シリカセメント混和材料 ・混和剤 混和剤の種類 ※標準仕様書6.13.2(2)(ア)による ・ ・混和材 混和材の種類 ※標準仕様書6.13.2(2)(イ)による ・ スランプ ※ 15cm・構造体強度補正値 ・ ※標準仕様書表6.13.1による9無筋コンクリート[8.11.1]コンクリートの種類 ・※普通コンクリート設計基準強度 ※ 18(N/mm2) ・ スランプ※ 15cm又は18cm ・ セメントの種類 ※普通ポルトランドセメント、高炉セメントA種、 シリカセメントA種又はフライアッシュセメントA種・高炉セメントB種 ・フライアッシュセメントB種適用箇所 ・図示による( )流動化コンクリート10 (6.15.1)適用箇所 ・ 図示による( ) ・ 打継ぎの位置 ・図示による( ) ・ (6.6.4)(6.8.1) 11打継目地ひび割れ誘発目地、打継ぎの位置、 目地寸法 ・標準仕様書9.7.3(1)(ア)~(ウ)による ・図示による( ) ・図示による( )の仕上り12構造体コンクリート [8.1.4]合板せき板を用いるコンクリートの打放し仕上げ種別・ A種・ B種・ C種適用箇所種別適用箇所コンクリートの仕上りの平たんさ・ a種・ b種・ c種打放し仕上げの打増し厚さ(内部に面する部分に限る) ・ 20mm ・ 打増し厚さ(打放し仕上げ部)[8.7.8] 13打放し仕上げの打増し厚さ(外部に面する部分に限る) ・ 10mm ・20mm ・ 型枠 14 (6.8.2)[8.2.7]・断熱材を兼用した型枠材 使用箇所 ・図示による( ) ・ ・MCR工法用シート 適用箇所 ・図示による( ) ・ 打増し厚さ ・20mm ・ 打増し範囲 ・図示による( )・ せき板の材料及び厚さ ・合板(・12mm ・ ) ・ スリーブの材種・規格等 ・図示による( ) ・ [8.7.8]型枠の加工シアコネクタをセパレータ-として使用15及び組立 適用箇所 ・ 図示による( )・ ・ 全ての増設壁・・・ 工法指定なし ・ 全ての増設壁・ 図示による( )・ 流込み工法・ 圧入工法・ 工法指定なし・ 流込み工法・ 圧入工法・ 工法指定なし・ 図示による( )・ 全ての増設壁・ 図示による( )・ 図示による( )・・ 図示による()・ 図示による()・ 図示による()・ 図示による()・・ 流込み工法・ 圧入工法コンクリートの打込み工法等16 [8.21.8][8.23.5~7]補強工事コンクリート打設工法の種類工法の種類 適用箇所 の増設工事 コンクリート壁・現場打ち 8.21.8(1)(ア)、(2)8.21.8(1)(イ)、(3)・柱補強工事 (溶接金網巻き及 び溶接閉鎖フープ 巻き工法) 8.21.8(1)(ア)、(2)8.21.8(1)(イ)、(3)・ 全ての柱補強部分・ 全ての柱補強部分・ 全ての柱補強部分 8.21.8(1)(ア)、(2)8.21.8(1)(イ)、(3)鋼板巻き工法及び帯板巻き付け工法での型枠等 ・ 発泡プラスチック保温材等を埋込む ・ ・ 図示による( ) ・ 柱頭及び柱脚の隙間の寸法 柱頭及び柱脚の隙間部間の型枠 既存柱外周部あと打ちコンクリート又は構造用モルタルの厚さ ・ 図示による( ) ・ 補強後の仕上げ ・ 図示による( ) ・ [8.2.10]鋼材3[8.2.8] のある工場高力ボルト48-3 鉄骨工事鉄骨製作工場 1 2[8.2.9][8.13.2][8.14.2] ・トルシア形高力ボルト種類の記号適用箇所(主要な部分)規格等・ JIS規格による ・ ・ JIS規格による ・ ・ JIS規格による ・ 認定を受けた(株)日本鉄骨評価センター及び(株)全国鉄骨評価機構(旧(社)※ 建築基準法第77条の56に基づき国土交通大臣から性能評価機関として 全国鐵構工業協会)の「鉄骨製作工場の性能評価基準」に定める( ) グレードとして国土交通大臣から認定を受けた工場又は同等以上の能力の[8.1.5]鉄骨製作工場の加工能力・ 監督職員の承諾する工場[8.1.6]・ 配置する ・ 配置しない る施工管理技術者鉄骨製作工場におけ種類等高力ボルトの種類 ・JIS形高力ボルト ・ ボルトの縁端距離、ボルト間隔、ゲージ等 ・ 図示による( ) ・ 摩擦面の処理方法 ・ ・自然発錆(黒皮等を除去した後に自然放置して表面に赤さびが発生した状態) ・ブラスト処理(表面粗度50μmRz以上)普通ボルト5[8.13.2](7.2.3)・すべり試験の実施 ・すべり係数試験 ・すべり耐力試験 すべり試験において、対比試験片を作成し、摩擦面の処理状況の確認をする ボルト及びナットの材料 ・標準仕様書表 7.2.3(JIS付属書品)又は次による。 ボルトの種類は、呼び径六角ボルト又は全ねじ六角ボルトとし、材料は 鋼とする。 ボルトの強度区分は、4.6又は4.8とする。 なお、呼び径六角ボルトの軸径の 最大寸法は、ボルトの径の値以下とする。 ナットの規格は、JIS B 1181とする。 ナットの種類は、六角ナット-Cとし、材料は、鋼とする。 ・ 座金 ・ ・ 図示による( ) ・ ボルトの縁端距離、ボルト間隔、ゲージ等母屋又は胴縁の取付けに使用するボルトの孔径 ※ねじの呼び径+1.0mm ・ ・溶融亜鉛めっき6高力ボルト[8.13.2][8.14.2][8.20.5]ボルトの縁端距離、ボルト間隔、ゲージ等摩擦面の処理方法・すべり試験の実施 ・すべり係数試験 ・すべり耐力試験 すべり試験において、対比試験片を作成し、摩擦面の処理状況の確認をする ・ブラスト処理(表面粗度50μmRz以上) ・りん酸塩処理 ・図示による( ) ・ アンカーボルト7(7.2.4)(7.3.2)・構造用アンカーボルト 種類 ・ ABR400 ・ ABR490 ・ ・建方用アンカーボルト 種類 ・ SS400 ・ アンカーボルト及びナットのねじの公差域クラス及び仕上げの程度 ・ ・ ボルトの縁端距離、ボルト間隔、ゲージ等図示による( ) ・ 溶接材料8溶接材料・改修標準仕様書8.2.10(1)(2)による ・ [8.2.11]スタッド9適用箇所呼び長さ(mm)・ 22・ 19・ 16呼び名種類等[8.13.3]製作精度10鉄骨の製作精度は、JASS 6付則6[鉄骨精度検査基準]に加えて、次による 通しダイアフラムの突合せ継手の食い違いの寸法 ※H12建告第1464号第二号イ(2)による ・ アンダーカットの寸法 ※H12建告第1464号第二号イ(3)による ・ 食い違い・仕口のずれの検査方法及び補強方法 ・「突合せ継手の食い違い仕口のずれの検査・補強マニュアル」による ・ 耐 震改 修 工事8耐 震改 修 工事8構造体用モルタル・高炉セメントB種 適用箇所(※基礎及び基礎梁 ・ )・ 高炉セメントB種・ フライアッシュセメントB種 ・ 図示による( S-09~11)・ 構造特記仕様書による構造特記仕様書による構造特記仕様書による一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NS改修特記仕様書№6 A007R07/03/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認・ 金属系アンカー耐 震改 修 工事耐 震改 修 工事88[8.13.10]8-4 あと施工アンカー 工事あと施工アンカー1[8.2.4]・ 引張耐力 ・ kN ・図示による()・ せん断耐力 ・ kN ・図示による()11仮組仮組を行う範囲 ・図示による( )・ 溶接技能者の技量付加試験12[8.15.3]試験の要領 ・図示による( )・ 溶接接合[8.15.4、7]13・エンドタブの切断する部分 切断範囲 切断面の仕上げ ・図示による( ) ・ ・スカラップの形状開先の形状 ・図示による( ) ・ ・エンドタブ、裏当て金等は、梁フランジの端から5mm以下を残して直線上に 切断する箇所 ・図示による( ) ・ 切断する。 なお、切断線が交差する場合は、交差部をアール状に加工する ・ ・改修標準仕様書8.15.7(1)(カ)(b)②による ・ 鋼材と溶接材料の組み合わせと溶接条件適用箇所・ 図示による( ) ・ 柱、梁、ブレースのフランジ端部の完全溶込み溶接部・ 図示による( ) ・ の溶接条件入熱、パス間温度14材料等セット方式 ※ 本体打込み式改良型 ・ 接合筋の種類、径、長さ ・ 図示による( ) ・ アンカー本体の径及び埋込み長さ ・ 図示による( ) ・ ・ 性能確認試験試験方法及び試験数 ・ 図示による( ) ・ ・ 接着系アンカー・ 引張耐力 ・ kN ・図示による()・ せん断耐力 ・ kN ・図示による()接着剤の品質・ 有機系 ・ 無機系アンカーの種類 ※ カプセル方式回転・打撃式・ アンカー筋の種類 ・ アンカー筋の径及び埋込み長さ ・ 図示による( ) ・ アンカー筋の新設壁内への定着長さ・ 性能確認試験試験方法及び試験数 ・ 図示による( ) ・ ・ 図示による( ) ・ ・ 鉄筋探知機(金属探知機)により探査し、鉄筋、配管類の位置に墨出しを行う・ はつり出しによる・2[8.12.4] 穿孔埋込み配管等の探査方法確認強度 ・ 図示による( ) ・ 施工確認試験3[8.12.7]15溶接部の試験 [8.15.12] ・JASS 6 10.4[受入検査]e.溶接部の外観検査(1)から(5)までによる。 平12建告第1464号第二号に関する外観試験方法等 検査による ・「突合わせ継手の食い違い仕口のずれの検査・補強マニュアル」3.5.2 受入 ・抜き取り検査① ※抜き取り検査②JASS 6 付則 6[鉄骨精度検査基準]の付表3「溶接」に関する試験方法等 ただし、完全溶込み溶接部の外観検査の抜取箇所は、超音波探傷試験の試験 箇所と同一とする。 外観試験の不合格箇所は、すべて標準仕様書7.6.13による 補修を行い、再試験する。 完全溶込み溶接部の超音波探傷試験 ※全数 ・工場溶接の場合 ・工事現場溶接の場合 ※全数錆止め塗装16[7.3.3] [8.17.2、4]塗料の範囲 耐火被覆材の接着する面の塗装範囲 ・図示による( ) ・ ・図示による( ) ・ 耐火被覆材の接着する面以外の塗装範囲塗料の種別 ・鉄鋼面の錆止め塗料の種別 ・亜鉛めっき鋼面の錆止め塗料の種別 ・ 塗料種別 屋外 ・A種 ・ 屋内 ・A種 ・ ・鉄骨鉄筋コンクリート造の鋼製スリーブで鉄骨に溶接されたものの内側の ・耐火被覆材が接着する面の塗料の種別 ※A種 ・ 錆止め塗料の種別 ・ [8.18.2~8]17耐火被覆種類、材料、工法等種類 適用箇所 性能(耐火時間) (部位・部分)・ラス張り モルタル塗り・耐火塗料 巻付け・耐火材 張り・耐火板 吹付け・耐火材 ・ ・ - ・ ・乾式吹付けロックウール ・半乾式吹付けロックウール ・湿式ロックウール ・繊維混入けい酸カルシウム板 ・高耐熱ロックウール材料・工法(7.10.3)18設置等アンカーボルトの構造用アンカーボルトの形状及び寸法 ・図示による( )・構造用アンカーフレームの形状及び寸法 ・図示による( )・建方用アンカーボルトの形状及び寸法 ・図示による( )・建方用アンカーボルトの保持及び埋込み工法 種別 ・A種 ・B種柱底均しモルタルの厚さ及び工法の種別 厚さ ・ 種別 ※A ・ 鉄骨ブレース設置後の仕上げ・ 図示による( ) ・ [8.22.9]198-5 グラウト工事1 柱底均しモルタル及びグラウト材[8.2.12]・柱底均しモルタル※無収縮モルタル ・ るもの)とする。 通または早強ポルトランドセメントとする。 セメント系(酸化カルシウム及びカルシウム・サルJIS R 5210「ポルトランドセメント」に適合した普セメント砂ては、規定しない。 無収縮グラウト材の材質等混和材フォ・アルミネート等によって膨張する性質を利用す・グラウト材土木学会コンクリート標準示方書に定められた品質を有するもので、特に精選されたものを絶対乾燥状態で使用する。 ただし、現場調合形に使用される砂の乾燥状態につい無収縮グラウト材の品質及び試験方法コンシステンシー Jロートによる流下時間練混ぜ完了から3分以内の値 : 8±2秒ブリージング凝結時間無収縮性圧縮強度塩化物量試験方法練り混ぜ2時間後のブリージング率 : 2.0%以下凝結開始時間 : 1時間以上終結時間 : 10時間以内材齢7日 収縮しない0.30kg/m 以下3材齢 3日 20.0N/mm 以上材齢 28日 40.0N/mm 以上222)塩化物量の試験は、JIS A 1144「フレッシュコンクリート中の水の塩化物イオン濃度試験方法」による。 プレミックス形のみとする。 形と現場調合形で混和材が同一の試験の場合はタル品質管理試験方法」による。 プレミックス1)NEXCO試験方法 試験法312-1999「無収縮モル8-6 連続繊維補強工事[8.2.13][8.24.6] 連続繊維シート 1連続繊維の材料 ・ 炭素繊維 ・ アラミド繊維 ・ 引張強度(含浸硬化後) ・ ( )N/mm ・ ヤング係数(含浸硬化後) ・ ( )N/mm ・ ・ 下地処理 ・ ひび割れ部改修 [8.24.7] 範囲 ・ 図示による( ) ・ 種類 ・ ・ 柱及び梁の隅角部の面取りの大きさ ・ 図示による( ) ・ 2 2 ※ JIS A 1191(コンクリート用連続繊維シートの引張試験方法)による ・ ・ 引張強度試験 試験数量 ・ 図示による( ) ・ ・ 試験数量 ・ 図示による( ) ・ ※ JIS A 6909(建築用仕上塗材)による ・ 付着強度試験2[8.24.7] 仕上げ補強工事後の仕上げ ・ 図示による( ) ・ 18-7 耐震スリット工事[8.25.2]スリットの方式、幅及び深さ方式 ・ 完全 ・ 部分 設置箇所 ・ 図示による( )・ 幅及び深さ ・ 図示による( )・ ・ 鉄筋探査機(金属探知機)により探査し、鉄筋、配管類の位置に墨出しを行う2・ はつりだしによる[8.12.4] スリットの施工前の埋込み配管等の探査既存撤去部の埋込み配管等の探査方法3[8.25.2] スリットの充填材周囲補修等の挿入及び撤去部の補修・耐火材 使用箇所及び仕様 ・ 図示による( ) ・ ・遮音材 使用箇所及び仕様 ・ 図示による( ) ・ ・ ※撤去材と同一材で補修1埋戻し及び盛土 ・A種 適用場所( ) ・B種 適用場所( ) ・C種 適用場所( )土質( )受渡場所( )2[8.28.3][8.28.3]8-8 土工事及び 地業工事埋戻し及び盛土 ・D種 適用場所( ) ・ 材料( ) 工法( ) 適用場所( )山留めの撤去鋼矢板等の抜き跡の処理 ※直ちに砂で充填する ・ ・行う (存置範囲 ※図示( )) ・ 山留めの存置3杭地業 ・図示による( ) ・ ・図示による( ) ・ ・図示による( ) ・ ・杭の溶接継手 ・処理しない ・処理する ・基礎コンクリートと同調合のもの ・ 水平方向のずれ ・杭径の1/4かつ100mm以下 ・ 杭の傾斜・1/100以内 ・ ・図示による( ) ・ ・図示による( ) ・ [8.2.15][8.28.4](4.3.8)支持層の位置及び土質(基礎ぐいの先端位置含む)杭の材料、工法、寸法、施工方法等・試験杭の位置、本数及び寸法並びに施工方法・杭の継手の箇所数、材料、工法等 技能資格者の技量 ・図示による( ) ・ 溶接部の確認・図示による( ) ・ ・杭頭の処理 処理方法(切断にともなう補強方法含む) ・図示による( ) ・ ・杭頭の中詰め材料杭の精度記録する施工状況等4砂利地業[8.2.15][8.28.4]砂利厚さ ※60mm ・ 5捨コンクリート地業[8.2.15][8.28.4]2捨コンクリートの厚さ ※50mm ・ 設計基準強度 ※18 N/mm ・ コンクリートの種類 ・ ※普通コンクリート スランプ※15cm又は18cm ・ 8耐 震改 修 工事試験方法 ※ 引張試験機による引張試験 ・ 連続繊維補強材の強度試験材料・再生クラッシャラン ・切込砂利又は切込砕石3323構造特記仕様書による 構造特記仕様書による 構造特記仕様書による一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A2:NSA3:NS改修特記仕様書№7R07/03/19A008令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認控室2土台:120×105人形芝居舞台樋改修後タテ樋:塩ビ製φ75 撤去改修前改修前改修後軒樋:塩ビ製丸樋W120 既設のまま太夫小屋野地板表シ 既設のまま 改修前改修後太夫小屋軒 裏人形芝居舞台人形芝居舞台仕上CH 廻縁仕上 下地 記号プリント合板 撤去記号 H 下地改修後改修前床仕上 下地 記号既設のままコンクリート金コテ仕上記号内部仕上表天井 壁 巾木仕上室名 備考コンクリート金コテ既設のままプリント合板 撤去木製軸組 既設のまま部位 仕上杉板羽目板 縦張 WP塗 撤去 改修前部位 仕上垂木 45×60 既設のまま野地板表シ 撤去部位 仕上外部仕上表部位 仕上改修後改修前隅棟:瓦熨斗2段 丸冠 鬼瓦 既設のまま屋根:三州産本瓦葺 56判 既設のまま下地:野地板張ァ12 葺土 既設のまま棟包:瓦熨斗4段 丸冠 鬼瓦 既設のまま太夫小屋改修後改修前屋 根 アスファルトルーフィング940下地:桟木(杉)18×45(防腐処理)屋根:桟瓦葺 56判 新設棟包:瓦熨斗4段 下地補強金物 箱冠 鬼瓦隅棟:瓦熨斗3段 下地補強金物 丸冠 鬼瓦 (スワロー技研:耐震棟金具 同等品以上) (スワロー技研:下り棟金具 同等品以上)タテ樋:塩ビ製φ60 既設のまま垂木 45×60 下地調整RB種の上 WP塗替隅木 90×120 下地調整RB種の上 WP塗替改修後隅木 90×120 既設のまま改修前飾りじょうご:塩ビ製タテ樋:硬質塩化ビニル管(カラー)φ75支持金物 ビニル製@1000内外軒樋:塩ビ製半丸樋 W120 カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)軒樋:塩ビ製丸樋W120、 塩ビ製角樋W120 撤去木製建具 既設のまま 改修前改修後開 口 部太夫小屋雨戸 :木製 撤去一般開口:アルミサッシ撤去舞台開口:木製建具 撤去改修前一般開口:アルミ樹脂複合サッシ舞台開口:木製建具 WP塗改修後雨戸 :アルミシャッター人形芝居舞台コンクリート金コテ仕上 既設のまま 改修前改修後 水洗い犬 走 り人形芝居舞台杉板羽目板 横張 WP塗 既設のままコンクリート打放仕上 既設のまま 改修前改修後 水洗い下地調整RB種の上 WP塗替既設杉板羽目板改修前改修後改修前 コンクリート打放仕上 既設のまま改修後 水洗い太夫小屋太夫小屋人形芝居舞台根 廻 り人形芝居舞台改修後外 壁杉板羽目板ァ12 縦張 WP塗屋根:淡路産桟瓦葺 56判 撤去下地:野地板張 ヤネフォーム 撤去棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 撤去隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 撤去 垂木・隅木 一部撤去土壁(真壁) 既設のまま木製軸組 既設のまま ベニヤ合板 撤去木製棚撤去 木組下地 既設のままタタミ敷 撤去ベニヤ合板 撤去木製軸組 既設のまま2,215土壁(真壁)一部撤去木製軸組 既設のまま木組下地 既設のままプリント合板張 既設のままベニヤ合板 一部撤去既設木製軸組2,165 杉板ァ18張 一部取外シ木製軸組 既設のままシナ合板ァ4 素地のまま土壁(真壁)一部撤去既設木製軸組 W1W2杉小巾板ァ12張 UC塗既設土壁(真壁)既設木製軸組 杉小巾板ァ12張 UC塗杉小巾板ァ12張 UC塗既設木製軸組W3既設木製軸組W2杉小巾板ァ12張 UC塗既設木製軸組 杉小巾板ァ12張 UC塗杉小巾板ァ12張 UC塗既設木製軸組W3既設木組下地 60ビニルクロス張2,215複合フローリングァ12張(塗装品)控室1玄関土壁(真壁)新設土壁(真壁)新設杉小巾板ァ12張 UC塗既設木製軸組 舞台装置撤去中段:カーテンレール撤去(下地共)上段:カーテンレール撤去(下地共)プリント合板 撤去木製軸組 撤去 プリント合板 撤去杉板ァ18張 一部取外シ木製軸組 既設のまま 根太:45×50@300 一部撤去大引:100×80@900 一部撤去土台:115×105 一部撤去既設木製軸組 W1杉小巾板ァ12張 UC塗既設土壁(真壁)土壁(真壁)新設W2W4W5既設木製軸組シナ合板ァ4 素地のまま土壁(真壁)新設既設土壁(真壁)既設土壁(真壁)杉板ァ18張 再取付 60W12,165既設木組下地 杉板ァ18張 再取付中塗土仕上 W6タテ・ヨコ桟(杉) 60×27@600乾式土壁中段:敷居、ふすま、カーテンボックス カーテンレールダブル(暗幕用)上段:カーテンボックス、 カーテンレール(暗幕用)ダブル 舞台装置60木組下地 既設のままタタミ敷 撤去木組下地 既設のままタタミ敷 撤去プリント合板 撤去プリント合板 撤去杉小巾板ァ12張 UC塗既設土壁(真壁)既設木製軸組木製軸組 既設のまま木製軸組 既設のまま杉板ァ18張 既設のままW1上段通路中断下段木製軸組 既設のまま木組下地 既設のまま木組下地 既設のまま小屋組 既設のまま小屋組 既設のまま小屋組 既設のまま野地板表シ 撤去既設小屋組野地板表シ 撤去野地板表シ 撤去既設小屋組木 木 シナ合板ァ4 素地シナ合板ァ4既設木組下地F1F2F3F2根太:45×50@300大引:105×80@900束 :120×120巾木 杉 UC塗巾木 杉 UC塗巾木 杉 UC塗C1C1C2C3ベニヤ合板ァ4 撤去ベニヤ合板ァ4 撤去既設木組下地既設木組下地BB1BB1BB1耐水ラワン合板ァ15杉板ァ18張 既設のまま杉板ァ18張 撤去土壁(真壁)一部撤去土壁(真壁)一部撤去グラスウールァ50木製軸組 既設のまま既設のまま杉小巾板ァ12張 UC塗杉板横張ァ9 既設のまま 木組下地 既設のまま 太夫座 杉板ァ27張 既設のまま既設木製軸組W3小屋組 既設のまま 野地板表シ 既設のまま杉小巾板ァ12張 UC塗既設木製軸組土壁(真壁)新設W2 既設小屋組 F4 既設木組下地 60 巾木 杉 UC塗 BB1タタミ敷既設杉板の上C1楽屋押入:中段、マクラ棚杉板ァ12 WP塗構造用合板ァ12 WP塗構造用合板ァ12 WP塗構造用合板ァ12 WP塗フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4 縦張通路:中桟(掲示用) 既設垂木の上 構造用合板ァ12 一部WP塗名称 JIS番号 記号【仕上記号略号】UC 1液形油変性ウレタンワニス塗りWP 木材保護塗料塗【註記】・参考メーカー品番及び認定番号は同等品以上とする。 なお、基準風速Voは34m/sとする。 ・屋根ふき材は昭和46年建告第109号(令和2年改正)に基づく材料及び工法とすること。 ・工事内で表す新設木材(土台・柱)について、設計GL+1000の範囲まで 防腐防蟻処理を行うこと。 ・床材再取付に使用する釘は既設同等品とすること。 ・使用建築材料:特記なき限りJIS・JAS認定品を使用すること。 ・使用する木材の等級は、下地材:2級、造作材:上小節とする。 【シックハウス対応策】・クロルピリホス使用なし・内部塗料は、F☆☆☆☆品 家具等F☆☆☆☆品・使用建材:F☆☆☆☆(天井、壁、建具仕上材、接着剤、下地共)・石綿、ホルムアルデヒドの使用はなし。 JASS18M-301・構造材には県産材を使用すること。 ・外壁材については、工事現場にて含水率の測定を行うこと。 測定方法は『公共建築木造工事標準仕様書 4.1.5 含水率の測定』によること。 記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事外部仕上表、内部仕上表A1:NSA3:NSR07/03/19A009一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃『志摩市公開型GIS』を加工して作成2,0203,370 5,4708,840 3003006001,0806004,2263034,52960013,420 600600600道路境界線道路境界線安乗灯台線道路境界線隣地境界線隣地境界線雨水桝360×360 新設隣地境界線隣地境界線既設桝接続雨水桝360×360 新設VP75VP75配置図1/300建物求積図1/200敷地案内図前面道路改修建物131.11495118.63280× × ××÷28.8401.080 3.3704.2260.3032.0202.020建築面積延床面積++++++= =㎡ ㎡求積計算式面積表= = = =3.639608.536520.3060313.420131.11495 131.11131.11凡 例改修建物を示すA B C DABCDABCDABCD工事場所志摩市阿児町安乗842番地北記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事配置図、敷地案内図、建物求積図・求積表A2:1/200,300A3:1/282,423R07/03/19A010一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃中塗土仕上乾式土壁パネル木製下地組鴨居・敷居(中段側)中塗土仕上乾式土壁パネル木製下地組掲示用桟(通路側)舞台装置復旧空調機設置(機械設備工事)壁掛けテレビ用補強床:新設畳目隠シルーバー棚撤去棚撤去棚撤去スポットAC換気口(脱着式)コンクリート舗装(車道部)棚新設コンクリートカッター切土間コンクリート撤去アスファルト舗装撤去既設桝 既設桝アスファルトカッター切鏡:610×910移設鏡:910×1520移設VPφ75VPφ75鋼製グレーチング 細目ノンスリップ(T-14)U字型側溝アスファルト舗装(車道部)2,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,245 1,245 1,8201,680 1,6903,310 3,3102,0201,2257951,245 1,2451,350 1,390 300 30013,420 1,0802,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,245 1,245 1,8201,680 1,6903,310 3,3102,0201,2257951,245 1,2451,350 1,390 300 30013,420 1,0806206201,7601,000123ABX1 X2 X3Y2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11X4X5X6X7 X8Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6X4 X6123ABY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11X1 X2 X3 X5 X7 X8Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y61/100平面図1/100平面図太夫座下段玄関通路楽屋 上段控室2控室1太夫座玄関通路上段 中段 下段控室1控室2楽屋中段-340-275 ±0 ±0+55-340-275 ±0 ±0+55+12+55+550 +550+12+12人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替 人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替壁(仕上、下地共)撤去範囲を示す既設床下地、 仕上撤去範囲を示す既設床仕上撤去範囲を示す既設のままの範囲を示す一般FLからの高さを示す既設床板取外し範囲を示す一部木組下地撤去壁新設範囲を示す既設のままの範囲を示す一般FLからの高さを示す既設床板再取付範囲を示す一部木組下地新設凡例凡例※スポットAC換気口(脱着式)(3か所)の位置は 監督員と協議すること(詳細は別図参照)改修前 改修後北北記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事平面図A2:1/100A3:1/141改修前 改修後R07/03/19A011一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃2008,8404,2262,0203,370 5,4701,0101,0106006003,4454,5294556296006002,8451,245 10,930 1,24530020013,420 600 3001,08014,500 600 6008,4401,245 1,2452,490 2,49010,9308,8401,08014,5002,0203,370 5,470600 6006001,0101,0106006003,4454,5294556296006002,8453001,245 1,24513,42010,930300 300 3008,4401,245 1,2452,490 2,49010,9301006009704509704504,226※棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 下地補強金物※屋根:淡路産桟瓦葺 56判軒樋:塩ビ製半丸樋 W120軒樋:塩ビ製半丸樋 W120 下地補強金物隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 下地補強金物●隅棟:瓦熨斗2段 丸冠 鬼瓦●隅棟:瓦熨斗2段 丸冠 鬼瓦●降棟:丸冠※隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦※隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦※軒樋:塩ビ製丸樋W120※軒樋:塩ビ製角樋W120軒樋:塩ビ製半丸樋 W120 カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板) カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板) カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)軒樋:塩ビ製半丸樋 W120 カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)軒樋:塩ビ製半丸樋 W120屋根:桟瓦葺 56判 新設下地:桟木(杉)18×45(防腐処理) アスファルトルーフィング940 既設垂木の上 構造用合板ァ12 カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)軒樋:塩ビ製半丸樋 W120 カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)タテ樋:硬質塩化ビニル管(カラー)φ75※タテ樋:塩ビ製φ75●棟包:瓦熨斗4段 丸冠 鬼瓦●軒樋:塩ビ製丸樋W120●軒樋:塩ビ製丸樋W120●屋根:三州産本瓦葺※屋根:淡路産桟瓦葺 56判 ※下地:ヤネフォーム屋根:※淡路産桟瓦葺 56判 ※野地板張 ※垂木 45×60@450 ※下地:ヤネフォーム ※野地板張 ※垂木 45×60@450※屋根:淡路産桟瓦葺 56判 ※下地:ヤネフォーム ※野地板張 ●垂木 45×60@450ABX1 X3231X8Y2Y1Y3Y12Y11Y4Y5Y7Y9Y10Y2Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6ABX1 X3Y2Y1Y3Y12Y11231X8Y2Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6Y4Y5Y7Y9Y101/100屋根伏図1/100屋根伏図既設のままの範囲を示す屋根・下地新設範囲を示す凡例人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替 人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替※撤去を示す既設のままの範囲を示す● 既設のままを示す凡例屋根桟瓦葺・野地板 撤去範囲を示す屋根桟瓦葺・野地板・垂木・隅木 撤去範囲を示す改修前 改修後北北記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事屋根伏図A2:1/100A3:1/141改修前 改修後R07/03/19A012一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃1,245 1,245 1,320 2,900 2,900 1,320 1,245 1,2451,080 2,490 8,440 2,49014,5001,245 1,245 1,320 2,900 2,900 1,320 1,245 1,2451,080 2,490 8,440 2,49014,5001,245 1,245 1,320 2,900 2,900 1,320 1,245 1,2451,080 2,490 8,440 2,49014,5001,245 1,245 1,320 2,900 2,900 1,320 1,245 1,2451,080 2,490 8,440 2,49014,500棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 下地補強金物※棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦水切:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.6加工 下地補強金物棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦※隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦※隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 下地補強金物隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦※棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦※腕木B ※腕木B水切:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.6加工破風板:下地調整RBの上 WP塗替破風板:下地調整RBの上 WP塗替格子:下地調整RBの上 WP塗替※破風板 15×150※破風板 15×150※破風板 15×150破風板:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4加工破風板:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4加工杉 25×150杉 25×150杉 25×150破風板:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4加工※破風板 15×150閂3203531035 225 6035※木材 25×35Y1 Y2 Y3 Y4 Y5 Y7 Y9 Y10 Y11 Y12A BY1 Y2 Y3 Y4 Y5 Y7 Y9 Y10 Y11 Y12A BY1 Y2 Y3 Y4 Y5 Y7 Y9 Y10 Y11 Y12Y1 Y2 Y3 Y4 Y5 Y7 Y9 Y10 Y11 Y121/100西面立面図1/100西面立面図1/100東面立面図1/100東面立面図腕木B詳細図1/30B2B2設計GL設計GLB2B2B1B1 B1B2B2B2AB2B2B2B2B1AB2B2 B2B2※ 撤去を示す既設のままを示す● 既設のままを示す● 既設のままを示す屋根桟瓦葺・野地板 撤去範囲を示す屋根桟瓦葺・野地板・木組下地 撤去範囲を示す既設のままの範囲を示す外壁撤去範囲を示す建具撤去範囲を示す凡例凡例屋 根:三州産本瓦葺 56判 既設のまま下 地:野地板張ァ12 葺土 既設のまま棟 包:瓦熨斗4段 丸冠 鬼瓦 既設のまま隅 棟:瓦熨斗2段 丸冠 鬼瓦 既設のままタテ樋:塩ビ製φ75 撤去外 壁:杉板羽目板 縦張 WP塗 撤去外 壁:杉板羽目板 横張 WP塗 既設のまま根廻り:コンクリート打放仕上 既設のまま塩ビ製丸樋W120 撤去塩ビ製角樋W120 撤去軒 樋:屋 根:桟瓦葺 56判 新設下 地:桟木(杉)18×45(防腐処理)アスファルトルーフィング940既設垂木の上 構造用合板ァ12棟 包:瓦熨斗4段 下地補強金物 箱冠 鬼瓦隅 棟:瓦熨斗3段 下地補強金物 丸冠 鬼瓦軒 樋:塩ビ製半丸樋 W120カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)タテ樋:硬質塩化ビニル管 (カラー)φ75支持金物 ビニル製@1000内外飾りじょうご:塩ビ製外 壁:杉板羽目板ァ12 縦張 WP塗外 壁:下地調整RB種の上 WP塗替既設杉板羽目板根廻り:水洗い凡例隅 棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 撤去棟 包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 撤去垂木・隅木 撤去下 地:野地板張 ヤネフォーム 撤去屋 根:淡路産桟瓦葺 56判 撤去屋 根:淡路産桟瓦葺 56判 撤去下 地:野地板張 ヤネフォーム 撤去垂木・隅木 既設のまま棟 包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 撤去隅 棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 撤去凡例飾りじょうご:塩ビ製 撤去外 壁:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4 縦張改修前改修後A3A1C CCD2D1D1EED3D1D3A1A2D2D1 D1ED3ED1D1A3C ED1D2B1A CD1D2B1ED3A2A1記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事西面立面図、東面立面図A2:1/100A3:1/141改修前 改修後R07/03/19A013一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃6,710 2,1308,8406,710 2,1308,8406,710 2,1308,8406,710 2,1308,840※隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 下地補強金物棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦※棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 下地補強金物棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 下地補強金物※隅棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦※棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦※腕木A※建具枠※木材 25×35※木材 25×35※腕木A格子:下地調整RBの上 WP塗替 格子:下地調整RBの上 WP塗替水切:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.6加工水切:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.6加工破風板:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4加工破風板:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4加工木下地 15×150 木下地 15×150 ※破風板 15×150※破風板 15×150※破風板 15×15018528035240301 X1 X8X1 X6 11X8 X1X1 X6 11/100南面立面図1/100南面立面図1/100北面立面図1/100北面立面図1/100腕木A詳細図B2B2設計GL※ 撤去を示す既設のままを示す● 既設のままを示す● 既設のままを示す屋根桟瓦葺・野地板 撤去範囲を示す屋根桟瓦葺・野地板・木組下地 撤去範囲を示す既設のままの範囲を示す外壁撤去範囲を示す建具撤去範囲を示す凡例凡例屋 根:三州産本瓦葺 56判 既設のまま下 地:野地板張ァ12 葺土 既設のまま棟 包:瓦熨斗4段 丸冠 鬼瓦 既設のまま隅 棟:瓦熨斗2段 丸冠 鬼瓦 既設のままタテ樋:塩ビ製φ75 撤去外 壁:杉板羽目板 縦張 WP塗 撤去外 壁:杉板羽目板 横張 WP塗 既設のまま根廻り:コンクリート打放仕上 既設のまま塩ビ製丸樋W120 撤去塩ビ製角樋W120 撤去軒 樋:屋 根:桟瓦葺 56判 新設下 地:桟木(杉)18×45(防腐処理)アスファルトルーフィング940既設垂木の上 構造用合板ァ12棟 包:瓦熨斗4段 下地補強金物 箱冠 鬼瓦隅 棟:瓦熨斗3段 下地補強金物 丸冠 鬼瓦軒 樋:塩ビ製半丸樋 W120カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)タテ樋:硬質塩化ビニル管(カラー)φ75支持金物 ビニル製@1000内外飾りじょうご:塩ビ製外 壁:杉板羽目板ァ12 縦張 WP塗外 壁:下地調整RB種の上 WP塗替既設杉板羽目板根廻り:水洗い凡例隅 棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 撤去棟 包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 撤去垂木・隅木 撤去下 地:野地板張 ヤネフォーム 撤去屋 根:淡路産桟瓦葺 56判 撤去屋 根:淡路産桟瓦葺 56判 撤去下 地:野地板張 ヤネフォーム 撤去垂木・隅木 既設のまま棟 包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦 撤去隅 棟:瓦熨斗3段 丸冠 鬼瓦 撤去凡例飾りじょうご:塩ビ製 撤去外 壁:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4 縦張改修前改修後A3C ED1D2B1A CD1D2B1EA2A1A1D1D1 D1 D1 D2 D2D1A1D1D3D2D2A ACD3B1 B1 B1B2CCD1 D1C CD3記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事南面立面図、 北面立面図A2:1/100A3:1/141改修前 改修後R07/03/19A014一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃300 6002,490 8,4403004401,6855,9452,7355,9456,710 2,1308,8401,680 1,690 1,650 1,6902,8803004401,6855,9452,7355,9456,710 2,1308,8401,680 1,690 1,650 1,6902,88013,420300 300550 3,7103,270550 2,660275550 2,330340550 3,7103,270550 2,660275550 2,330340600 9704506001,245 2,065 3,310 1,820 1,245 1,2452,4901,245 1,245300 9704502,490 8,44013,4201,245 2,065 3,310 1,820 1,245 1,2452,4901,245 1,245600X1 X2 X3 X5 X7 X8X4 X6X1 X2 X3 X5 X7 X8X4 X6Y2 Y3 Y11 Y12 Y11 Y11 Y11 Y11 Y11Y2 Y3 Y11 Y12 Y11 Y11 Y11 Y11 Y11断面図№1 断面図№21/100 1/100断面図№1 断面図№21/100 1/100楽屋 下段 通路 玄関 通路 上段 中段楽屋 下段 通路 玄関 通路 上段 中段設計GL 設計GL水上母屋天端陸梁天端水下母屋天端陸梁天端陸梁天端水上母屋天端陸梁天端水下母屋天端陸梁天端設計GL 設計GL陸梁天端1FL 1FL1FL 1FL改修前改修後一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃改修前 改修後A2:1/100A3:1/141断面図R07/03/19A015令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事50 25050 20051 5150 50SS400 φ36 丸環加工●垂木 45×60@450 ●垂木 45×60@450ビス止めビス止めSS400(3か所)SS400 φ50 丸環加工(6か所)丸環加工※丸環加工300845450600 9702752,735 2,660 5505,9458454509702752,735 2,660 5505,9453,6501,0652,4403,6501,650 1,680 1,690 1,6906,710 2,130300 3001,680 1,690 1,650 1,6906,710 2,130300 3002,835440 3,2703,710 5505,9454,260 1,685440 3,2703,710 5505,9454,260 1,685635 80 1,065 45 土壁(真壁)一部新設 既設木製軸組※棟包:瓦熨斗4段 箱冠 鬼瓦外壁:※杉板羽目板 縦張 WP塗※軒樋:塩ビ製丸樋W120※外壁:杉板羽目板 縦張 WP塗●根廻り:コンクリート打放仕上※板金瓦面戸(スズメ返し)※軒樋:塩ビ製角樋W120※タテ樋:塩ビ製φ75※板金瓦面戸(スズメ返し)下地:※ヤネフォーム屋根:※淡路産桟瓦葺 56判床:●杉板ァ18張 ●根太:45×50@300 ●大引:100×80@900※外壁:杉板羽目板 縦張 WP塗床:●杉板ァ18張 ●根太:45×50@300 ●大引:100×80@900 大引:105×80@900 根太:45×50@300床:杉板ァ18張 再取付根廻り:水洗い屋根:桟瓦葺 56判屋根:※淡路産桟瓦葺 56判下地:※ヤネフォーム ※野地板張 ※野地板張下地:※ヤネフォーム屋根:※淡路産桟瓦葺 56判 ※垂木 45×60@450 ※土壁(真壁)一部撤去壁:※プリント合板 ●木製軸組巾木:木製巾木 UC塗 H60タテ樋:硬質塩化ビニル管(カラー)φ75 カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)軒樋:塩ビ製半丸樋W120 アスファルトルーフィング940棟包:瓦熨斗4段 下地補強金物 箱冠 鬼瓦 垂木 既設のまま ●垂木 45×60@450 ●垂木 45×60@450軒天:※野地板表シ外壁:杉板羽目板ァ12 縦張 WP塗水切:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4加工水切:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4加工根廻り:水洗い外壁:杉板羽目板ァ12 縦張 WP塗(シャッター下地)ヨコ胴縁新設上部木枠:60×60 WP塗 乾式土壁 タテ・ヨコ桟(杉)60×27@600 束・束石の位置・サイズについては想定のため十分に確認すること※束石:300×300×200(想定)束石:300×300×150床:杉板ァ18張 取外シ ※根太:45×50@300 一部撤去 ※大引:100×80@900 一部撤去※土台:115×105 ※木胴縁 20×35@300 ※柱 90×90(6本) ※間柱 45×90(5本)壁:※合板※柱 90×90(6本)※CB:杉 300×30※カーテンレールダブル壁:中塗土仕上天井付カーテンレーシングル(中型)2か所カーテンボックス:スプルース 200×100壁:中塗土仕上 乾式土壁 タテ・ヨコ桟(杉)60×27@600下地:桟木 杉 18×45(防腐処理)屋根:桟瓦葺 56判下地:桟木(杉)18×45(防腐処理) アスファルトルーフィング940 構造用合板ァ12木下地 40×40板金瓦面戸土台:120×105束:105×105板金瓦面戸板金瓦面戸※棚構造用合板構造用合板 杉板 WP塗杉板 WP塗 構造用合板ァ12下地:構造用合板ァ12 WP塗外壁:フッ素ガルバリウム鋼板ァ0.4 巾160 縦張 既設垂木 下地調整RB種の上 WP塗軒天:杉板ァ12 WP塗(垂木間)壁:杉小巾板ァ12張 UC塗 既設木製軸組ぶどう棚:30×60@455 UC塗木見切:25×30 UC塗壁:杉小巾板ァ12張 UC塗 補強用ラワン合板ァ12 補強用ラワン合板ァ12掲示用桟木 杉 W50×H10+20(取付金物共)X1 X8 X7 X5 X3 X2X6 X4X1 X8 X7 X5 X3 X2X6 X4矩計図1/50矩計図1/501/10A部 丸環詳細図設計GL設計GL設計GL1FL水下母屋天端陸梁天端水上母屋天端設計GL1FL水下母屋天端陸梁天端水上母屋天端● 既設のままを示す▲ 取外シ再取付を示す解体撤去を示す ※壁(仕上、 下地共)撤去を示す既設のままを示す凡例(工事内容)仕上・下地共撤去を示す● 既設のままを示す▲ 取外シ再取付を示すシーリングを示す既設のままを示す凡例(工事内容)仕上・下地共新設を示すA改修前改修後一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃改修前 改修後 矩計図A2:1/50A3:1/71R07/03/19A016令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事160 3,550570 650 2,3302,490 8,440 2,4901,245 1,245 1,320 1,320 1,245 1,245 2,900 2,9002753401,680 1,690 1,650 1,6906,7102,3301,750160 3,550570 650 2,3302,490 8,440 2,4901,245 1,245 1,320 1,320 1,245 1,245 2,900 2,9002753401,680 1,690 1,650 1,6906,7102,3301,7501,800 1,800OPENOPEN※床見切:木製 55×25壁:※プリント合板 ●木製軸組壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●土壁(真壁)壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●土壁(真壁)壁:※プリント合板 ●木製軸組 ※土壁(真壁)床:▲杉板ァ18張床:●杉板ァ18張 ●木組下地壁:※プリント合板 ●木製軸組壁:※プリント合板 ●木製軸組壁:※プリント合板 ●木製軸組カッター切床見切:杉 55×25 UC塗壁:杉小巾板ァ12張 UC塗 木組下地巾木:巾木 杉 UC塗 H60下段・中段・上段1/50既設のままを示す仕上撤去を示す 壁(仕上、下地共)撤去を示す仕上・下地共撤去を示す● 既設のままを示す解体撤去を示す ※ ▲ 取外シ再取付を示す凡例(工事内容)既設のままを示す仕上新設を示す仕上・下地共新設を示す ● 既設のままを示す▲ 取外シ再取付を示す シーリングを示す凡例(工事内容)床 :既設木組下地杉板ァ18張 再取付壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗既設土壁(真壁)壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗壁 :杉小巾板ァ12張 UC塗土壁(真壁)新設既設木製軸組天井:既設小屋組仕上凡例B面 A面B面 A面構造用合板ァ12 WP塗改修前改修後BB1 F2W1W2W3 C1W2W1W1W1W1 W1F2W3W3W3W3W3W3BB1 BB1C11FL梁天端1FL梁天端Y12 Y11 Y10 Y9 Y5 Y4 Y3 Y2 Y7 X1 X7 X5 X3 X2Y12 Y11 Y10 Y9 Y5 Y4 Y3 Y2 Y7 X1 X7 X5 X3 X2記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事展開図№1A2:1/50A3:1/71改修前 改修後R07/03/19A017一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃1,325700壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●土壁(真壁)2,490 8,440 2,4901,245 1,245 1,320 1,320 1,245 1,2451,0801,380650 7302,3301,680 1,690 1,650 1,6906,7102,900 2,9001,7902,330540 1,7908102,490 8,440 2,4901,245 1,245 1,320 1,320 1,245 1,2451,0801,380650 7302,3301,680 1,690 1,650 1,6906,7102,900 2,9001,7902,330540 1,790810700700700壁:※プリント合板 ●木製軸組壁:※プリント合板 ●木製軸組 ※土壁(真壁) ●土壁(真壁)壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●土壁(真壁)壁:※プリント合板 ●木製軸組床:既設のまま▲鏡:W910×H1520▲鏡:W910×H1520 木組下地垂壁:※ラワン合板張 SOP塗 ※木組下地垂壁:※ラワン合板張 SOP塗 ※木組下地下枠:杉 25×135 SOP塗下枠:杉 25×135 SOP塗 木組下地垂壁:ラワン合板ァ5.5張 SOP塗垂壁:ラワン合板ァ5.5張 SOP塗C面 D面下段・中段・上段1/50既設のままを示す仕上撤去を示す 壁(仕上、下地共)撤去を示す仕上・下地共撤去を示す● 既設のままを示す解体撤去を示す ※ ▲ 取外シ再取付を示す凡例(工事内容)既設のままを示す仕上新設を示す仕上・下地共新設を示す ● 既設のままを示す▲ 取外シ再取付を示す シーリングを示す凡例(工事内容)C面 D面巾木:巾木 杉 UC塗 H60壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗既設土壁(真壁)壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗壁 :杉小巾板ァ12張 UC塗土壁(真壁)新設既設木製軸組天井:既設小屋組仕上凡例構造用合板ァ12 WP塗改修前改修後BB1W1W2W3 C1W1W1 W1W1W2BB1C1W3W3梁天端梁天端1FL1FL梁天端梁天端Y12 Y11 Y10 Y9 Y5 Y4 Y3 Y2 Y1 X1 X7 X5 X3 X2 Y7Y12 Y11 Y10 Y9 Y5 Y4 Y3 Y2 Y1 X1 X7 X5 X3 X2 Y7記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事展開図№2A2:1/50A3:1/71改修前 改修後R07/03/19A018一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃壁:※プリント合板 ●木製軸組 ※土壁(真壁)床:▲杉板ァ18張2,490 8,440 2,4901,245 1,245 1,245 1,2451,0802752,330540 1,7901,020 3602,490 8,440 2,4901,245 1,245 1,245 1,2451,0802752,330540 1,7901,020 360壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●土壁(真壁)壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●土壁(真壁)床:既設のままD面既設のままを示す仕上撤去を示す 壁(仕上、 下地共)撤去を示す仕上・下地共撤去を示す● 既設のままを示す解体撤去を示す ※ ▲ 取外シ再取付を示す凡例(工事内容)既設のままを示す仕上新設を示す仕上・下地共新設を示す ● 既設のままを示す▲ 取外シ再取付を示す シーリングを示す凡例(工事内容)下段・中段・上段1/50D面根太・大引・土台・束床 :既設木組下地杉板ァ18張 再取付杉板ァ18張 再取付巾木:巾木 杉 UC塗 H60壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗既設土壁(真壁)壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗壁 :杉小巾板ァ12張 UC塗土壁(真壁)新設既設木製軸組壁 :タテ・ヨコ桟(杉) 60×27@600乾式土壁中塗土仕上天井:既設小屋組仕上凡例木組下地(詳細は仕上表参照) 床 : 構造用合板ァ12 WP塗改修前改修後F2 BB1W1W2W3W6C1F3F2BB1W2W1W1W1W11FL1FLY12 Y11 Y10 Y9 Y5 Y4 Y3 Y2 Y1 Y7Y12 Y11 Y10 Y9 Y5 Y4 Y3 Y2 Y1 Y7記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事展開図№3A2:1/50A3:1/71改修前 改修後R07/03/19A019一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃3,310 3,3107,1205002,6602,1302,660 1,065175 8902,1302,660 1,065175 8903,310 3,3107,1205002,6602,1302,660 1,065175 8902,1302,660 1,065175 890※床見切:木製 55×25床見切:杉 55×25 UC塗床見切:杉 55×25 UC塗 床:既設のまま 床:既設のまま ●杉板ァ18張床:※タタミ敷 ●木組下地 ●杉板ァ18張床:※タタミ敷 ●木組下地 ●杉板ァ18張床:※タタミ敷 ●木組下地壁:※プリント合板 ●木製軸組壁:※プリント合板 ●木製軸組壁:※プリント合板壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●木製軸組 ※土壁(真壁)壁:※プリント合板 ●木製軸組 ●土壁(真壁) ●土壁(真壁)下地:補強用ラワン合板ァ12 下地:補強用ラワン合板ァ12下地:補強用ラワン合板ァ12既設のままを示す仕上撤去を示す 壁(仕上、下地共)撤去を示す仕上・下地共撤去を示す● 既設のままを示す解体撤去を示す ※ ▲ 取外シ再取付を示す凡例(工事内容)既設のままを示す仕上新設を示す仕上・下地共新設を示す ● 既設のままを示す▲ 取外シ再取付を示す シーリングを示す凡例(工事内容)B面 A面 C面A面 C面 B面壁 :乾式土壁中塗土仕上天井:構造用合板ァ12 素地既設小屋組壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗壁 :杉小巾板ァ12張 UC塗土壁(真壁)新設既設木製軸組仕上凡例巾木:巾木 杉 UC塗 H60壁 :既設木製軸組杉小巾板ァ12張 UC塗既設土壁(真壁)タテ・ヨコ桟(杉)60×27@600根太・大引・土台・束床 :既設木組下地杉板ァ18張 再取付杉板ァ18張 再取付木組下地(詳細は仕上表参照) 床 :既設木組下地既設杉板張の上タタミ敷床 :1/50楽屋改修前改修後W6C1W2W3BB1W1F2F3F4F4BB1W1 W1 W1 W1W1W2W3W1BB1F4W1 W11FL1FLY4 Y8 Y9 Y6 X8 X7 X8 X7Y4 Y8 Y9 Y6 X8 X7 X8 X7記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計展開図№4令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事A2:1/50A3:1/71改修前 改修後R07/03/19A020一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士 一級建築士第360917号 第378328号前田 祐作 加藤 早妃CB(A)CB(B)2,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,680 1,6902,0201,2257951,350 1,390 300 3001,245 1,245 1,820 3,310 3,310 1,245 1,245300 9456008706006006003002001002001002,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,680 1,6902,0201,2257951,350 1,390 300 3001,245 1,245 1,820 3,310 3,310 1,245 1,245 600300200100600100 300200300 945600870600600600100※カーテンレール※カーテンレール●軒天:小屋面表し●軒天:小屋面表し●軒天:小屋面表し●軒天:小屋面表し※軒天:小屋面表し※軒天:小屋面表し※カーテンレール※カーテンボックス※カーテンレール※カーテンボックス軒天:杉板 WP塗●軒天:小屋面表し軒天:杉板 WP塗 既設垂木 下地調整の上WP塗 既設垂木 下地調整の上WP塗※垂壁:木製 H700※垂壁:木製 H700 既設垂木 下地調整の上WP塗軒天:杉板 WP塗ナナメ梁:下地調整の上 SOP塗 壁付カーテンレール カーテンナナメ梁:下地調整の上 SOP塗 壁付カーテンレール カーテン軒天:杉板 WP塗 既設腕木・垂木 下地調整の上WP塗垂壁:H700 壁付カーテンレール カーテン垂壁:H700 壁付カーテンレール カーテン軒天:杉板 WP塗 既設垂木 下地調整の上WP塗既設垂木 下地調整の上WP塗軒天:杉板ァ12 WP塗屋根下地:構造用合板ァ12ぶどう棚:W1680×L8235×H210構造用合板ァ12 WP塗太夫座下段 中断玄関通路楽屋人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替1/100上段控室2控室1天井伏図太夫座下段 中断玄関通路楽屋人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替1/100上段控室2控室1天井伏図※ ● 既設のままを示す撤去を示す凡例既設のままの範囲を示す撤去範囲を示す天井:天井:屋根小屋組表シベニヤ合板ァ4 撤去 天井:天井:天井:ビニルクロス張凡例既設のままの範囲を示すベニヤ合板ァ4張ベニヤ合板ァ4● 既設のままを示すCB(A)CB(B)カーテンボックスAカーテンレール(中型)シングル 2本カーテンレール(中型)シングル 2本カーテンボックスB壁付カーテンレール シングルカーテン を示す天井廻縁は木製とすること。 工事車輛動線・工事車両の進入・作業員の駐車スペースは発注者と協議の上決定すること。 ・大型工事車両進入時(仮設材搬出入時、撤去材搬出時、資材事搬入時等)は交通誘導員を配置すること。 ・必要に応じてバリケード区画を行うこと。 ・必要に応じて適切な地盤面養生を行い、工事完了後は仮設スペースの現状復旧を行うこと。 施工条件として指定したものではないので、施工者の責任のもとに十分検討の上施工すること。 ・本仮設参考図に記載された仮設備等は発注側の積算上の考え方を示したものであって、・仮設物の位置等詳細は監督員と協議の上決定すること。 ・電柱・電話線(外部配線)等は現況を維持した上で、必要に応じて養生を行い、仮設足場を設置すること。 ・必要に応じてポーチ部分は脚立足場を設けること。 ・音が発生する工事は、監督員に随時報告を行い、調整すること。 ・クレーン設置時期・位置は、発注者と事前に協議を行い、 必要に応じてガードマン、バリケード区画を設置すること。 註記)・瓦、野地板改修工事時は内部に雨が入らないように、ブルーシート等により、適切な養生を行うこと。 参考図北計画建物を示す凡 例仮設凡例一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号R07/03/19A2:1/200A3:1/282仮設計画図(参考図) A029令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認参考一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号R07/03/19A2:NSA3:NS概略工事工程表(参考) A030令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認§4 地業工事選択項目は・印を適用する。 §1 一般事項・印が複数有る場合は、共に適用する。 §2 仮設工事(別紙による)§3 土工事§5 鉄筋工事§6 コンクリート工事2) 手動 ・ 日本鉄筋継手協会認定に認定されたもの2) 施工完了後の継手部の試験 ・()杭符号mm杭径5) 杭頭補強 ・ かご筋 ・ スタッド溶接(BCJ-審査証明-7) ・ 杭外周溶接 ・(F.T.Pile同等品以上(BCJ評定-FD0141-04,05))8) 施工管理技術者 ・ 適用する ・ 適用しない7) 杭先端形状・ 開放 ・ 閉塞 ・ 6) 杭継手 ・ 溶接継手 ・ 機械式無溶接継手(建築基準法による認定を受けた工法)(認定番号:)同等以上杭打地業共通事項1) [・ 杭長決定用先行杭 ・ 試験堀 ・ 試験杭] ・行う ( 1箇所 ) ・ 行わない12) 載荷試験 鉛直方向 ・ 行う ( 箇所、長期設計耐力の3倍を確認する) ・ 行わない 水平方向 ・ 行う ( 箇所、長期設計耐力の3倍を確認する) ・ 行わない 報告書 ・提出部数 ( 2部 ) ・ 記載事項( ) 報告書 ・提出部数 ( 2部 ) ・ 記載事項( )3) SL塗布 ・ 行う ・ 行わない4) 杭の水平方向のずれ ・ 100mm ・ 125mm ・ 150mm ・(100mm)とする場所は伏図による※注 上記の値を超える場合は早急に監理者、監督員と協議すること 5) 杭の高止まり ・ 50mm ・ ( )mm※注 上記の値を超える場合は早急に監理者、監督員と協議すること 6) 杭の低止まり ・ 50mm ・ ( )mm※注 上記の値を超える場合は早急に監理者、監督員と協議すること 7) 支持地盤 ・ 構造図による8)その他・ 本特記事項に個別に記載の適用基準に加え、以下の基準を適用する。 国土交通省告示第468号 「基礎ぐい工事の適正な施工を確保するために講ずべき措置」(平成28年3月4日)構造特記仕様書1 2 3 4 5 6 7 1 2 2・ 隣り合う接手を同一か所に設ける場合(先組み工法等)継手1 材種(JISG3112)径種類D16 以下・重ね継手 ・スパイラル ・工場溶接・SD345D19 以上 ・重ね継手 ・溶接継手 ・機械継手( 級)・溶接継手 ・機械継手( 級)・SD390D 以上・1275級 P・高強度せん断・ 785級 K ・重ね継手 ・スパイラル ・工場溶接 補強筋・ 685級 UD UR継手1)溶接継手 ・ ガス圧接 ・ 突き合せ溶接(D16以下は重ねアーク溶接でも可)3)継手位置(基礎梁) ・ 配筋標準図4-2-1 ・ 配筋標準図4-2-2 ・ 配筋標準図4-2-3 ・ 構造図による2 3内法直径 90°未満の折曲げの内法直径 ・ S-03 2-8 90度と同様 ・図示(図面番号:)・重ね継手・溶接金網・ φ 6・ φ 4・ φ 5・ ()・ 150×150・ 100×100寸法備考鉄線の形状・ 丸鉄線・ 異形鉄線(リブ)・ 異形鉄線(インデント)2)継手位置(一般梁) ・ 配筋標準図による ・ 構造図による ・ 隣り合う接手を同一か所に設ける場合(先組み工法等)設計用かぶり厚さに加える寸法施工箇所 各機械式継手メーカーの、作業資格認定を受けたものが施工し、品質の確認方法、不良部の修正方法は各工法の施工管理基準などを元に定め、5)定着・ 配筋標準図による ・ 構造図によるかぶり厚さ、間隔1)かぶり厚さ ・ 配筋標準図による(特別な増打が必要な場合構造図による) ・ 構造図による 増打が10mm以上ある場合は、耐久性上有効な仕上げとみなす。 2) 耐久性上不利な部分(塩害を受けるおそれのある部分等)3) その他 ・ 軽量コンクリートで土に接する部分は、設計用かぶり厚さに10mm加える ・ 高炉セメントB種を用いる部分は、設計用かぶり厚さに10mm加える ・ 鉄筋の組立は適切な位置にスペーサーを使用し、組立後は形状保持のための養生を行う。 また、鋼製の地中梁受架台、バーサポート、スペーサーは、かぶり厚さ範囲に防錆処理を行ったものとする。 4)間隔・ 配筋標準図による ・ 構造図による梁貫通補強 1)工法 ・ 在来工法 ・ 工場製品(評定品)2)高強度せん断補強筋 ・ 使用する ・ 使用しないガス圧接継手1) 自動 ・ 日本鉄筋継手協会認定に認定されたもの ・ 日本鉄筋継手協会認定がJIS Z 3881の試験に基づき認めた技量資格種別2種以上のもの4 5 61) 適用箇所 ・ 図示 ・()2) 種類・()【性能( )】4) 不合格となった継手部への措置・()溶接継手 85) 鉄筋相互のあき・ 呼び径の1.5倍以上、粗骨材径の1.25倍かつ25mm以上 ・()mm ・ 片持スラブ先端部のスラブ筋用のスペーサーは連続型バーサポートとする。 4)隣合う継手位置 ・ 配筋標準図による ・ 構造図による ・ 隣り合う接手を同一か所に設ける場合(先組み工法等)機械式継手 7 監理者、監督員の承認をえること。 1) 適用箇所 ・ 図示 ・()溶接部の検査(第三者機関による)・ 抜取り検査・ 引張り試験(JIS Z 3120) 1検査ロットにつき ・ 3本・ 引張試験は原則として、公的機関とする。 ・ 超高音波探傷試験(JIS Z 3062) 1検査ロットにつき ・ 30箇所 ・ 全数 ○不合格となった溶接部は切り取って再溶接を行う。 また、残り全数に対して超音波探傷試験を行う。 1検査ロットは1組の作業班が1日に施工した溶接箇所の数量で200箇所以内・ 全数検査(外観検査)異形スタッド鉄筋 ・ 下記以外については§7に準ずる1) 材料 ・KSW490(形状及び機械的性質が鉄筋コンクリート用鋼棒(JIS G 3112)と同等であり、溶接性が頭付きスタッド(JIS B 1998)と同等である異形鉄筋スタッド)2) 径及び長さ ・構造図による3) 施工試験 ・ 行う(日本建築学会『溶接工作基準Ⅷ・同解説 スタッド溶接』による) ・ 行わないその他・ コンクリート打設後の差筋は行わない。 ・ 鉄筋の台直しは原則として行わない。 やむを得ず台直しを行う場合、鉄筋周囲のコンクリートをはつり取り、 勾配が1/6以下のできるだけ長い距離で修正する。 ・ コンクリートを2回打ちする部材は、初回の打設後に鉄筋の清掃を行う。 ・ コンクリート打設前に監理者の検査を受け不備な箇所は修正を行う。 ・ 鉄筋はJIS G3112の規格品を標準とする。 ・ 各部配筋は「鉄筋コンクリ-ト構造配筋標準図」による。 91011 重ね継手とすることができる。 引張試験片を採取したい箇所は、同種の鉄筋を圧接して次足す。 ただし、D25以下の場合は、監理者、監督員の承認を得た上で5) 鉄筋相互のあき・ 呼び径の1.5倍以上、粗骨材径の1.25倍かつ25mm以上 ・()・ 受注者は、杭の施工期間中は1週間ごとに、その週に施工した杭の施工記録を取りまとめ、翌週以内に監理者または監督員に、工事打合簿を 添付した上で提出し確認を受けること。 電流値が記録されたチャート紙等の原本を合わせて提示し、必ず監理者または監督員の確認を受ける こと。 取得すべき施工記録が取得できない場合、当該施工記録に代替する記録を確保するための手法については、施工計画書に明記すること。 共通仕様書、特記仕様書及びその他基準書等の定めにより作成した施工管理資料の根拠となる資料(施工記録の原本、チャート紙、電子的な 記録やプリントアウト紙等)は、受注者において全て適切に管理、保管しなければならない。 保管期間は契約書の規定による引渡しを受けた 速やかにこれらを提出または提示しなければならない。 日から10年間とする。 また、発注者から請求がの規定による引渡しを受けた日から10年間とする。 また、発注者から請求があった場合は、1 設計基準強度、スランプ等 (N/mm2)気乾単位容積質量 設計基準強度 スランプ 単位水量の上限値水セメント比 試験の適用 種類 セメント 適用箇所(t/m3) (N/mm2)(cm) (kg/m3)(%) 有無・1 24 15 普通 185 65 ・有 ・無 基礎・外構躯体・2 24 18 普通 185 65 ・有 ・無 躯体・デッキ上・3 27 15 普通 185 65 ・有 ・無 基礎・外構躯体・4 27 18 普通 185 65 ・有 ・無 躯体・デッキ上普通 2.3・5 21 18 普通 185 65 ・有 ・無 シンダーコン・6 18 15 普通 185 65 ・有 ・無 土間・外構・7 18 15 普通 ・有 ・無 捨てコン・8杭頭の処理方法 ・ 外圧方式 ・ ダイヤモンドカッター方式 ・ (鋼管杭用カッター)1) 埋戻し土 ・ A種 ・ B種 ・ C種 ・ D種 (良質土とは原則として、粘土分の少ない砂質土とする)2) 盛土・ A種 ・ B種 ・ C種 ・ D種 (良質土とは原則として、粘土分の少ない砂質土とする)3) 残土処分 ・場内地均し ・場外搬出処分(・ 自由 ・ 指定場所( ) ・ 処分地未定( ))1)本特記仕様書2)設計図3)標準図・ 高強度せん断補強筋施工仕様書 ・ 壁式鉄筋コンクリート構造配筋標準図 ・ 木構造特記仕様書・ 鉄筋コンクリート構造配筋標準図・ 鉄骨工作標準図、溶接基準図 ・ 鉄筋鉄骨コンクリート構造標準図・ 構造用集成材躯体仕様書5)日本建築学会標準仕様書、 JASS5、 JASS61)重要度係数 ・ 1.0 ・ 1.25 ・ 1.52)計算ルート X方向: ・ ルート1 ・ ルート1-2 ・ ルート2 ・ ルート3 Y方向: ・ ルート1 ・ ルート1-2 ・ ルート2 ・ ルート3使用材料は原則としてJIS規格品、又は大臣認定品とする。 設計図書の優先順位は下記による。 各工事に際して、施工計画書及び施工図を提出し、工事監理者の承諾を得る。 構造関係材料及び各種試験成績書・検査報告書を作成し提出する。 第三者機関による検査・試験費用は工事費に( ・ 含む ・ 含まない)設計図書に示されていない材料、工法等を採用する場合は文書にて工事監理者の承諾を得る。 梁貫通位置、径、及び箇所数は(・ 意匠図 ・ 構造図 ・ 設備図)による。 構造計算既製コンクリート杭山留め(・ 撤去 ・ 存置)、根切り鋼矢板等の抜き跡の処理 ・ 砂充てん ・ ( )埋戻し土、盛土、残土処分1) 杭種 ・ PHC杭 ・ A種・ B種・ C種・ ・ ST杭 ・ A種・ B種・ C種・ ・ SC杭 tmm ・ 6 ・ 9 ・ ・ ・ PRC杭 ・ Ⅰ種・ Ⅱ種・ Ⅲ種・ Ⅳ種・ CPRC杭 ・ Ⅰ種・ Ⅱ種・ Ⅲ種・ Ⅳ種2) 工法・ 打撃工法 ・ 油圧ハンマー ・ ディーゼルハンマー ・ 節付PHC杭・ A種・ B種・ C種・ ・ プレボーリングセメントミルク注入工法(杭先端閉塞) ・ 中堀拡大根固め工法(認定工法)・ 埋込み工法 ※オーガー及び杭の支持層への掘削深さは図面による3) 杭径、設計耐力表 ・ 回転埋設根固め工法(認定工法) ・ ケムン工法 先端開放(認定工法) 杭周固定液 ・あり ・なし (標準仕様書 4.3.4(6)(コ)による管理を行う) ・ プレボーリング根固め工法(杭先端開放)【α≧363(砂質、砂礫)、341(粘土質)】 (認定番号:TACP-0465)同等以上3) 施工完了後の継手部の試験 ・()3 場所打鉄筋コンクリート杭、場所打鋼管コンクリート杭1) 工法 ・ アースドリル工法 ・ 拡底アースドリル工法 ・ リバース工法 ・ オールケーシング工法( ・ ベノト工法 ・ )・ BH工法 ・ 2) 杭径、設計耐力、本数表(拡底部は施工径を示す)4) 杭の構成表杭符号杭径mm備考支持力 kN 引抜力 kN3) 杭先端深さ GL- m4) 孔壁測定(2方向) ・ 行う ( ・ 全数 ・ %) ・行わない5) 使用材料コンクリート Fc ( ・ 普通ポルトランドセメント ・ 高炉セメントB種)8) 施工管理技術者 ・ 適用する ・ 適用しない3) 杭径、設計耐力、本数表2) 工法 ・ 打撃工法 ( ・ 油圧ハンマー ・ ディーゼルハンマー ) ・ 埋込み工法鋼管杭、その他特殊杭 47) スランプ ・ 18cm ・ 21cm6) かぶり厚さ・ 100mm ・ 200mm鉄筋 ・ D16以下SD295A ・ D19以上 SD345 ・ D32以上SD390鋼管(リブ付) ・ SKK400 ・ SKK490 9) 鋼管部分の材料 ・ ()mm板厚短期 終局 終局 短期 長期4) 杭の構成表全長本数m7) 杭先端形状・ 開放 ・ 閉塞 ・ 6) 杭継手 ・ 現場溶接 ・ 高力ボルト8) 施工管理技術者 ・ 適用する ・ 適用しない[・六価クロム溶出試験 ] ・行う ・ 行わない[・載荷試験 ・ 一軸圧縮試験] ・行う ・ 行わない・ 圧密排水工法 ・ 地盤柱状改良 ・ 浅層混合改良工法・ ラップルコンクリート地業 ・ 締固め工法 ・ ソイルセメント杭 ・セメント系固化材撹祥 地耐力試験の方法 ・ 平板載荷試験 ・ 地耐力載荷試験 ・ 行う ( 箇所、長期設計耐力の3倍を確認する) ・ 行わない・砂利の種類・ 再生クラッシャラン ・ 切込砂利 ・ 切込砕石 ・ ( )・床下防湿層(範囲は伏図による) ポリエチレンフィルム厚さ ・ 0.15mm ・ 意匠図による※注(1) アンカーボルト支持用フレームの、あと施工アンカーを打込む部分は100以上とする。 (2) 砕石、捨てコンクリート仕上りレベルを計測し、記録すること (3) 端部aは100以上とする。 a・A ・B ・50 ・60 ・100 ・60 ・100 ・150 屋外土間コンクリート・A ・B ・50 ・60 ・100 ・60 ・100 ・150 屋内・A ・B ・50 ・60 ・100 ・60 ・100 ・150 構造スラブ・60 ・100 ・150 ・A ・B ・50 ・60 ・100 地中梁・60 ・100 ・150 ・A ・B ・50 ・60 ・100 ベタ基礎・60 ・100 ・150 ・A ・B ・50 ・60 ・100 独立、布、杭B:割栗石厚さ 捨てコンクリート厚さ 場所A:砕石 ※(1)基礎及びスラブ下地業 (単位mm)5 防湿層の重ね幅、基礎梁へののみ込み ・ 250mm以上 ・ 意匠図による9) 杭頭の処理方法 ・ ガス切断 ・ ( )地盤改良 (詳細は地盤柱状改良工事特記仕様書)5) 杭頭補強 ・ かご筋 ・ スタッド溶接(BCJ-審査証明-7) ・ 杭外周溶接 ・(F.T.Pile同等品以上(BCJ評定-FD0141-04,05))全長本数m第一杭 第二杭 第三杭 第四杭 第五杭長さ 長さ 長さ 長さ 長さ 杭種 杭種 杭種 杭種 杭種杭符号全長m本数 備考終局 短期引抜力 kN終局 短期支持力 kN長期1) 杭種 ・ STK400 ・ STK490杭符号mm杭径 (拡底部)終局 短期引抜力 kN終局 短期支持力 kN長期備考杭符号長さ 長さ 長さ 長さ 長さ 杭種 板厚 杭種 板厚 杭種 板厚 杭種 板厚 杭種 板厚第一杭 第二杭 第三杭 第四杭 第五杭・SD2954)仕様書(・公共建築協会【R4年版】 ・日本建築家協会【2018年版】)18 18 普通 185 65 ・有 ・無 押エコン1.9軽量1.7 18 18 普通 185 65 ・有 ・無凡例 普通:普通ポルトランドセメント、高炉B:高炉セメントB種、低熱:低熱ポルトランドセメント、中庸熱:中庸熱ポルトランドセメントエコ:普通エコセメント※注 (1)普通コンクリートはJIS A 5308とする (2)施工上の理由でスランプ値を変更する場合、監理者、監督員の承諾を得ること。 (3)土間を柱、壁等と同時に打込む場合は躯体の強度とする。 (4)上表【1~4】の調合管理強度は設計基準強度に下記§6 13.及び§6 14.の構造体強度補正値(S)を加えた強度とする。 上表【5、6】の調合管理強度は設計基準強度に構造体強度補正値(S)を( ・加えた ・加えない)強度とする。 (5)調合強度は平成30年改正JASS5による。 (6)高強度コンクリート及びプレストレストコンクリート工事は別記特記仕様書による。 (7)上表【1~4】のセメント量は270kg/m3以上とする。 上表【5、6】のセメント料は270kg/m3以上と( ・する ・しなくてもよいい)。 上表【7】のセメント料は270kg/m3以上としない。 (8)上表【1、3、6】は常時土または水に直接接する部分である。 2 耐久設計基準強度(躯体) (N/mm2)計画供用期間の級 短 期 標 準 長 期 超 長 期耐久設計基準強度 (N/mm2)・ 18・ 24・ 30・ 363 コンクリートの種別・仕上1) 種別 ・ Ⅰ類 ・ Ⅱ類 ・ 2) 仕上げ(合板せき板を用いる場合の打放仕上げの種別) ・ A種 ・ B種 ・ C種3) 仕上の平坦さ ・ a種 ・ b種 ・ c種4 粗骨材1) 粗骨材 ・ 砂利 ・ 砕石 ・ 高炉スラグ骨材 ・ 人工軽量骨材 ・ 再生骨材 ・特別な骨材()2) 最大径(mm) ・ 20 ・ 25 ・ 403) アルカリシリカ反応性による区分 ・ A ・ B (なお、Aで規制できない場合はBとし、標準仕様書[6.3.1]による対策を講じる)5 混和材・ AE減水剤 ・ 高性能AE減水剤(呼び強度33以上) ・ 躯体防水材 ・ 膨張材6 打継 位置 ・ 標準仕様書[6.6.4](1) ・ 図示()7 湿潤養生期間 ・ 標準仕様書[表6.7.1] 普通エコセメント使用の場合 ・ ( )8 試験 強度試験 ・ 行う ・ 行わないコンクリートの強度試験の試験回数は、下記による。 20m3以下の場合の試験については、監督職員または監理者の指示による。 20~40m3の場合は任意の一車より試料を採取し、各3個供試体を作成する。 40m3以上は 標仕6.9.3 による。 土間コンクリート等の躯体ではないコンクリートの試験方法は監督職員または監理者の指示による。 調合管理強度試験用の供試体は3回の試験で行い1回の試験は1台の運搬車から採取した資料で同時に3個の供試体を作成する。 調合管理強度の判定は 標仕6.9.4 による。 強度試験は公的機関にて行い、各供試体の養生方法は以下の通りとする。 無筋コンクリートの場合は構造体コンクリート強度試験を省略することができる。 コンクリートの種類 寒中コンクリート以外のコンクリート試験の目的 調合管理強度用 型枠取外し時期の決定用 構造体コンクリート強度用現場水中養生または養生方法 標準養生 標準養生または現場水中養生 現場封かん養生現場封かん養生28日及び材 齢 28日 必要に応じて定める 28日28日を超え91日以内コンクリートの種類 寒中コンクリート初期養生の打ち切り時期の試験の目的 調合管理強度用 型枠取外し時期の決定用 構造体コンクリート強度用決定用現場封かん養生 現場封かん養生 現場封かん養生養生方法 標準養生(建物の内側において行う) (建物の内側において行う) (建物の内側において行う)28日及び材 齢 28日 必要に応じて定める 必要に応じて定める28日を超え91日以内※注(1) 特記なき場合、養生方法は標準仕様書[6.9.3(1)]による・9・10・11・121) 骨材 [ ・ 塩分含有量 ・ アルカリシリカ反応性 ] ・ 行う ・ 行わない2) フレッシュコンクリート [ ・ スランプ ・ 空気量 ・ 単位水量 ・ 温度] ・ 行う ・ 行わない3) コンクリートの強度試験 [ ・ 調合管理強度の管理試験用 ・ 型枠取外し時期の決定用 ・ 構造体コンクリートの圧縮強度推定用] ・ 行う ・ 行わない4) コンクリートコア抜き取り圧縮試験 ・ 行う ・ 行わない5) マスコンクリートのひび割れ照査(温度応力解析) ・ 行う ・ 行わない6) 試し練り ・ 行う ・ 行わない ・行う(マスコンクリート)9 マスコンクリート 適用箇所は梁伏図、軸組図によるマスコンクリートの計画に際しては、セメントの水和熱による温度上昇で有害なひび割れが発生しないように、打設時の温度解析等に基づき、セメントの種類の選定、影向計画、打設計画、養生計画を行い、監理者、監督員の承諾を得ること。 1) セメントの書類 ・ 中庸熱ポルトランドセメント ・ 低熱ポルトランドセメント ・ 高炉セメントB種 ・ フライアッシュセメントB種 ・ 普通ポルトランドセメント2) スランプ ・ 15cm ・ ()3) 混和剤 ・ 標準仕様書[6.13.2](b)(1) ・ ( )10 流動化コンクリート適用箇所は梁伏図、軸組図による11 無筋コンクリート 適用箇所は標準仕様書[6.13.2]及び梁伏図、軸組図による(シンダーコンクリート、押エコンクリートには溶接金網φ6@100程度の補強を施す)1) 設計基準強度・ Fc18 ・ Fc212) スランプ ・ 15cm ・ ()2) 適用箇所 標準仕様書[6.14.1](4) ・ (ア) ・ (イ) ・ (ウ) ・ (エ) ・ (オ) ・ (カ) ・ ()64) 不合格となった継手部への措置・( 再溶接 )2) 種類・( フレア溶接 )【性能( )】設計地耐力(直接基礎) 長期 kN/㎡ 短期 kN/㎡ 終局 kN/㎡※注(2) 養生方法は監督員または監理者との協議により、変更をすることができる記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作A2:NSA3:NS(原図:A2)構造特記仕様書№1S001R07/03/19 令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事§7 鉄骨工事令第129 条の2の4、5の事項※ 設計が該当する場合には、□にチェックを記入する。 給湯設備*は、風圧、土圧及び水圧並びに地震その他の震動及び衝撃に対して安全上支障のない構造とすること。 型枠 その他 ・ 各伏図、軸組図による ・ デッキプレートのかかりしろとなる部分 10mm暑中コンクリート 構造体補正強度(N/mm2) ・ 6(適用期間は三重県生コン協会の指針による) ・ ()寒中コンクリート 適用期間及び構造体補正強度 ・ 6(適用期間は三重県生コン協会の指針による) ・ ()3) 誘発目地、打継目地、化粧目地の位置、形状、及び寸法 ・ 意匠図 ・ 構造図4) フラットデッキ・ 使用する ・ 使用しない1) 材料 ・ 複合合板(厚み(mm) ・ 12 ・ ) ・ ()2) 打増厚さ(mm) 仕上面 ・ 20 ・ 25 ・ 30 ・ ( )12131415構造体補正強度(N/mm2) ・ 標準仕様書[表6.3.2] ・ () ・ 紙チューブ ・ () 【スリーブに紙チューブ使用した場合、型枠取外し後に取除く】5) スリーブの規格等 ・ 標準仕様書[表6.8.1] ・ ( )せき板及び支柱の在置期間(普通ポルトランドセメントの場合)基礎、梁側、柱、壁 スラブ下 梁 下15℃以上 3 日 1 7 日コンクリートの材齢による 5℃以上 5 日 2 5 日 2 8 日場合0℃以上 8 日 2 8 日5N/mm20.85Fcまたは12N/mm2設計強度圧縮試験による場合コンクリート打込中及び打込後5日間はコンクリート温度が2度を下回らないようにし、かつ、乾燥、振動等によってコンクリートの凝固及び硬化が妨げられないように養生すること耐震スリット1) 既成品の使用 ・ 有(大臣認定品) ・ 無2) 耐火性能・ 有 ・ 無3) 形状、設置箇所 ・ 構造図による ・ 6) 普通エコセメント使用の場合の型枠最小存置期間及び取外し ・()7) その他・ 断熱材の兼用 ・ MCR工法用シート16175) スリーブの材種・ 鋼管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管 ・ 溶融亜鉛めっき鋼板 ・ つば付き鋼管1 製作工場、施工管理技術者1) 鉄骨製作工場 国土交通省大臣認定(グレード) ・ S ・ H ・ M ・ R ・ J2) 施工管理技術者 ・ 適用する ・ 適用しない規格名称一般構造用圧延鋼材(JISG3101)溶接構造用圧延鋼材(JISG3106)建築構造用圧延鋼材(JISG3136)一般構造用角形鋼管(JISG3466)(MSTL-0141*)(MSTL-0278*)冷間成形角形鋼管一般構造用炭素鋼管(JISG3444)一般構造用軽量形鋼(JISG3350)熱間成形角形鋼管(MSTL-0051*)3) 床書き原寸図 ・ 作成する ・ 作成しない材種及び使用箇所通し鋼材名 柱ダイア内ダイア 梁・SHC400B ・SHC400C・SHC490B ・SHC490C・SS400 ・ ・SM400A ・SM490A・SN400A ・ ・SN400B ・SN490B・SN400C ・SN490C・STKR400 ・STKR490・BCR295 ・ ・BCP235 ・BCP325・STK400 ・STK490・SSC400 ・ 間柱胴縁母屋斜材2※注 (1)同等品とする。 (2)形状、寸法は構造図による。 JIS G 0901による、板厚方向に引張力を受ける鋼板の試験を ・ 行う ・行わない・S10T・F10T全般トルシア形が使用できない部分母材が亜鉛メッキされている部分トルシア形高力ボルト (JSS Ⅱ-09)溶融亜鉛メッキ形高力ボルト(大臣認定品)JIS形高力ボルト (JIS B 1186)・F 8T高力ボルト(ボルトの径、縁端距離、間隔、ゲージは構造図による)1) すべり耐力等の確認方法 ・ 行わない ・ 行う 試験方法等 ・ 高力ボルトの種類 使 用 箇 所32) JIS形、ナット回転法かつボルト長がねじの呼びの5倍を超える場合 ・ 標仕7.4.7(7) による普通ボルト(ボルトの径、縁端距離、間隔、ゲージは構造図による) ・六角ボルト、六角ナット 4 ・ ダブルナット、スプリングワッシャ等による有効な戻止めを行う 普通ボルトの孔径(母屋または胴縁の取付)アンカーボルト(ボルトの径、縁端距離、間隔、ゲージは構造図による) 51) 材質 ・ D295A ・ SD345 ・ SD390 ・ SD490 ・ SS400 ・ SS490 ABR:JIS B 1220 構造用転造両ネジアンカーボルトセット ABS:JIS B 1221 構造用切削両ネジアンカーボルトセット ・ 露出型弾性固定柱脚標準図による2) 大臣認定柱脚(メーカー仕様による) ・ 使用する ・ 使用しないスタッドボルト・ 80 ・ 100 ・ 120 ・ 150 ・・ 80 ・ 100 ・ 120 ・ 150 ・・ 100 ・ 120 ・ 150 ・長さ(mm) 使用箇所19φ16φ22φ径・ ネジ付き溶接スタッド・ 頭付きスタッド種類62) 二重ナット ・ 適用する ・ 適用しない7 ターンバックル(特記なき場合JIS規格品とする)1) 種類及びねじの呼び等 ・ φ12 ・ φ16 ・ φ19 ・ φ222) 建築用ターンバックル胴・ 割枠式 ・ パイプ式3) 建築用ターンバックルボルト ・ 羽子板ボルト ・ 両ねじボルトデッキプレート(単位 mm) 86) 梁との接合方法 ・ 焼抜き栓溶接 ・ スタッドボルト2) 合成スラブ用高さ ・ 50 板厚 ・ 1.2 ・ 1.63) 型枠用 高さ ・板厚 ・形版タイプ1) 床用高さ ・ 50 板厚 ・ 1.25) 耐火性能 ・ 意匠図による ・ 構造図による4) 防錆処理 ・ プライマー ・ 亜鉛メッキ ( ・ Z12 ・ Z27)継手・高力ボルト ・現場溶接・高力ボルト ・現場溶接 ・高力ボルト ・現場溶接・高力ボルト ・現場溶接ウェブフランジ柱梁スカラップ形状 ・ スカラップ工法 ・ ノンスカラップ工法 910仮組 ・ 行う ・行わない 11 焼抜き栓溶接またはスタッドボルトのピッチ ・600mm ・(300)mm 3) アンカーフレーム・ 使用する( ・ 構造図 ・ 露出型弾性固定柱脚標準図) ・ 使用しない ・ SNR400(・ ABR400 ・ ABS400) ・ SNR490(・ ABR490 ・ ABS490) 3) 溶融亜鉛メッキ形高力ボルトを使用場合の摩擦面の処理 ・ ブラスト処理(表面粗度50μmRz以上) ・ リン酸塩処理 (3)特記なき場合、GPL 、TPL 、SPL は柱、梁、ブレース等と同等以上の工材を使用する。 溶接一般1) 溶接材料 アーク溶接に使用する溶接棒、ワイヤ及びフラックスは母材の種類、寸法、及び溶接条件に相応したものを選定する。 ガスシールドアーク溶接に使用するシールドガスは溶接に相応したものとする。 2) 溶接手法及び管理 使用する溶接ワイヤー、入熱量及びパス間温度等の仕様については鉄建協又は全構協の仕様で、専任の管理技術者により管理を行うこと。 3) エンドタブ 材料 ・ 固形エンドタブ ・ 鋼製エンドタブ 鋼製エンドタブは ・ 切除する( ・すべて ・ 見掛りのみ ) ・ 切除しない124) 技量付加試験 溶接作業における技能資格者の溶接作業の技量付加試験は ・ 行う ・ 行わない5) 開先形状 ・ 溶接基準図による6) 鋼製エンドタブに代わるその他の工法 鋼製エンドタブに代わるその他の工法については、代替エンドタブ(セラミックタブ又はフラックスタブ)を用いたものとし、 工法の採用にあたっては、以下の項目を満足することを条件とし、監理者または監督員の承諾を受けること。 ・ 相当数の代替エンドタブによる溶接を行ったことがある工場の製作であること。 ・ 溶接技能者がAW検定協議会による代替エンドタブ技量認定資格者とすること。 ・ 溶接技能者がNPO法人日本エンドタブ協会による固形タブに係るエンドタブ施工講習終了者(溶接技能者・A級以上)、 又はAW検定協議会による代替エンドタブ技量認定資格者とすること。 7) 板厚が異なる場合の突合せ継手溶接部 ・有(図面番号:) ・無13 溶接部の検査(受入検査) ・ 行う ・ 行わない2) 第三者検査機関は(社)日本溶接協会によるCIW検査事業者認定種別における超音波探傷検査部門の認定を取得した事業者とし、 検査水準は ・ 第1水準 ・ 第2水準 ・ 第3水準 ・ 第4水準 ・ 第5水準 ・ 第6水準とする1) 受入検査を行う第三者検査機関は、建築主、設計者、工事監理者又は工事施工者(元請)との直接契約による 当該工事の鉄骨製作工場の社内検査を行っていない事業者とする3) 受入検査は目視による外観検査と超音波探傷検査とする4) 外観検査の合否判定は国土交通省告示1464号による。 ただし告示に定めないものは日本建築学会「JASS6 6付則」鉄骨精度基準による6) 溶接部の外観検査は全数検査とする5) 超音波探傷検査は母材厚6mm以上の突合継手を対象とし、合否判定は日本建築学会「鋼構造建築溶接部の超音波探傷検査規準・同解説」による7) 工事溶接に対し第三者検査機関による超音波探傷検査箇所数は平均出検品質限界(AOQL) ・ 2.5% ・ 4.0%による AOQLの各検査水準に応じたロットの大きさは下表による。 AOQL(%)第1水準 第2水準 第3水準 第4水準 第5水準 第6水準2.5 60 70 80 100 130 1904.0 70 220 150 110 90 80 サンプルの大きさは20とし、ロットの合否判定は下表による。 AOQL(%) 第二不合格欠陥箇所数 第二合格欠陥箇所数 第一不合格欠陥箇所数 第一合格欠陥箇所数 第一欠陥箇所数未満の場合は2回目の抜き取り試験を行い、合計の不合格欠陥箇所数が第二合格欠陥箇所数以下の場合は合格とし、 1回目の不合格欠陥箇所数が0の場合はそのロットを合格とし、第一不合格欠陥箇所数以上の場合不合格とする 第二合格欠陥箇所数以下の場合は不合格とする2.502124.0 0 4 3 39) ずれ、食い違いの補修方法は、独立行政法人 建築研究所監修「突合せ継手の食い違い仕口のずれの検査・ 補強マニュアル」等を参考にする8) 現場溶接の場合は第三者機関による検査を100%行う 合格ロットはそのまま受入、不合格ロットは残り全数を試験すし、いずれの試験でも、検出された不合格の溶接部はすべて補修を行い 再試験する14 錆止め塗装(耐火塗料を使用する場合、認定による錆止めを行う)(kg/㎡)塗付量・ A種・ B種見掛り部見隠れ部・ A種軽量鉄骨重量鉄骨・ B種・ C種・・・ C種・ A種・ B種・ C種・ A種・ B種・ C種・ A種・ B種・ JASS 18 M-111 水系さび止めペイント 0.11 30・ JIS K 5674 鉛、クロムフリーさび止めペイント(2種) 0.11 30・ ・ JIS K 5674 鉛、クロムフリーさび止めペイント(1種) 0.10 30備考塗料適用室外 室内(μm)標準膜圧1) 錆止め塗料、素地ごしらえ・ A種・ B種見掛り部見隠れ部・ A種・ B種見掛り部見隠れ部素地ごしらえ0.140.140.14JIS K 5552JIS K 5551JIS K 5551 (下塗り3回目)構造物用さび止めペイント(A種)(下塗り2回目)構造物用さび止めペイント(A種)(下塗り1回目)ジンクリッチプライマー(2種)DP塗装部 1.コンクリートに密着または埋込まれる部分2) 塗装回数 ・ 現場1回、工場1回 ・ 現場2回 ・ 工場2回5) 膜圧検査 ・ 行う ・ 行わない4) 貫通スリーブ内への塗装 ・ 行う( ・ A種 ・ B種) ・ 行わない3) 耐火被覆部への塗装・ 行う ・ 行わない接合部の未塗装部は汚れ、付着物、スパッター等を除去した後、錆止めを塗料を2回塗る。 2.高力ボルト摩擦接合部の摩擦面 (2)特記なき場合、次の場所以外はすべて塗装する。 ※注 (1)DP塗装の場合は塗布量による管理、その他については膜圧による管理を行うこと。 3.密閉される閉鎖型断面の内面 4.ピン、ローラー等密着する部分及び回転または摺同面で削り仕上した部分 5.組立によって肌合わせとなる場合溶融亜鉛メッキ(適用箇所は ・ 意匠図 ・ 構造図) 15塗料適用室外 室内2) 錆止め塗料 ・ 行う ・ 行わない(kg/㎡)塗付量(μm)標準膜圧素地ごしらえ 備 考3) ボルト接合部摩擦面の処理・ ブラスト処理(表面粗度50μmRz以上) ・ りん酸塩処理すべり耐力等の確認方法 ・ 行わない ・ 行う 試験方法等 ・ ・ ・ 一液形変成エポキシ樹脂さび止めペイント JPMS 28 30 0.10・ C種・ A種・ B種・ B種・ A種・ C種JASS 18 M-109 0.14 40 変成エポキシ樹脂プライマー ・ ・・ B種・ A種・ C種JASS 18 M-111 0.11 30 水系さび止めペイント ・・ B種見隠れ部見隠れ部・ B種見隠れ部・ B種・ A種見掛り部見掛り部・ A種見掛り部・ A種・ B種・ B種・ B種施工管理技術者 ・ 適用する ・ 適用しない技能資格者による締付け作業 ・ 適用する ・ 適用しない4) 検査 膜圧検査 ・ 行う ・ 行わない外観検査 ・ 行う ・ 行わない耐火被覆 ・厚み及び材質は( ・ 意匠図 ・構造図)による 16 切断面の仕上 ・ 標準仕様書[7.6.7(1)(カ)(b)②後段] ・ 図示() 保持及び埋込方法がA種の場合のアンカーフレームは、アンカーボルトのサイズに相応した、形鋼などにより製作し、 アンカーボルトの位置および形状が確保できるものとする4) 柱底均しモルタル厚み ・ 50mm ・ 30mm3) 柱底均しモルタル種類 ・ A種 ・ B種1) 役割 ・ 構造用 ・ 建方用175) 無収縮モルタルの材料及び調合 ・ 標準仕様書[7.2.9](b) ・ 露出型弾性固定柱脚標準図Jロート試験 ・ 行う ・ 行わない6) 無収縮モルタルの試験 圧縮強度試験 ・ 行う ・ 行わない 煙突の屋上突出部の高さは、れんが造、石造、コンクリートブロック造又は無筋コンクリート造の場合は鉄製の支枠を設けたものを除き、建築物に設ける建築設備にあっては、構造耐力上安全なものとして、以下の構造方法による。 建築物に設ける給水、排水その他の配管設備(給湯設備(建築物に設ける電気給湯器その他の給湯設備で、屋上水槽等のうち給湯設備に 該当するものを除いたもの)を除く。 )は、 煙突で屋内にある部分は、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さを5cm以上とした鉄筋コンクリート造又は厚さが25cm以上の 建築設備(昇降機を除く。)、建築設備の支持構造部及び緊結金物は、腐食又は腐朽のおそれがないものとすること。 90cm以下とすること。 無筋コンクリート造、れんが造、石造若しくはコンクリートブロック造とすること。 風圧、土圧及び水圧並びに地震その他の震動及び衝撃に対して安全上支障のない構造とすること。 措置を講ずること。 管を支持し、又は固定する場合においては、つり金物又は防振ゴムを用いる等有効な地震その他の震動及び衝撃の緩和のための 建築物の部分を貫通して配管する場合においては、当該貫通部分に配管スリーブを設ける等有効な管の損傷防止のための措置を 講ずること。 ための措置を講ずること。 管の伸縮その他の変形により当該管に損傷が生ずるおそれがある場合において、伸縮継手又は可撓継手を設ける等有効な損傷防止の その他の震動及び衝撃に対して構造耐力上安全なものとすること。 法第20条第一号から第三号までの建築物に設ける屋上水槽等にあっては、平成12年建設省告示第1389号により、風圧並びに地震 構造耐力上主要な部分に、支持構造部は、建築物の構造耐力上主要な部分に、緊結すること。 屋上から突出する水槽、煙突、冷却塔その他これらに類するもの(以下「屋上水槽等」という。)は、支持構造部又は建築物の 規定する構造方法によること。 満水時の質量が15kgを超える給湯設備については、地震に対して安全上支障のない構造として、平成12年建設省告示第1388号第5に軽量形鋼構造1) 接合部(ボルト接合の場合) ・ 普通ボルト182) 保持及び埋込方法 主要構造部 ・ A種 ・ B種 その他部位 ・ A種 ・ B種アンカーボルト等の設置(材料は 5 アンカーボルト による) ・ ねじの呼び径±1.0mm ・ 1) 種類 ・ HDZT77 ・ HDZT63 ・ HDZT49R07/03/19検査水準記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作A2:NSA3:NS(原図:A2)構造特記仕様書№2S002令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事短ほぞ差し胴差し柱土台かすがい短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力短冊金物 S:t3.2M12 ボルト締め M12 ボルト締め短冊金物 S:t3.2スクリュー釘打長さ4.5cmの2-M12 ボルト締め(耐力10kN)t3.2ホールダウン金物鋼板添え板に止め付けたBolt M16を介して緊結したもの短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力長ほぞ差し込み栓柱かど金物 CP-T:t2.3長さ6.5cmの太め鉄丸釘5本平打(横架材)鉄丸釘5本平打(柱)長さ6.5cmの太めV字金物 VP:t2.3鉄丸釘4本平打(柱)長さ9cmの太め長さ9cmの太め鉄丸釘4本平打(横架材)長さ6.5cmの太め鉄丸釘5本平打(柱)かど金物 CP-L:t2.3長さ6.5cmの太め鉄丸釘5本平打(横架材)t4.5×40×40の角座金を介してナット締め厚さ3.2mmの鋼板添え板にM12ボルトを溶接した金物M12t3.2M12 ボルト締めM12 ボルト締めナット締め厚さ3.2mmの鋼板添え板にM12ボルトを溶接した金物t4.5×40×40の角座金を介して長さ5cmのスクリュー釘打ホールダウン金物鋼板添え板に止め付けたBolt M16を介して緊結したものホールダウン金物鋼板添え板に止め付けたBolt M16を介して緊結したものホールダウン金物鋼板添え板に止め付けたBolt M16を介して緊結したもの(耐力15kN)t3.2 (耐力20kN)t3.2 (耐力25kN)t3.2ホールダウン金物鋼板添え板に止め付けたBolt M16を介して緊結したもの3-M12 ボルト締め(耐力15kN)t3.25-M12 ボルト締め4-M12 ボルト締め3-M12 ボルト締め短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力 短期許容耐力 下図は告示による表記であり、メーカー仕様による該当品の使用も可である・ 部分(クラック補修)(基礎がない場合)1201501206001-D131-D131-D13あと施工アンカーM12@200チドリタテ筋 D10@200モルタル金コテ仕上ァ15既存基礎表面目荒し接続部分タテ筋 D10@200M12@200チドリあと施工アンカー既存基礎表面目荒し接続部分1-D131-D102-D13D10@200 WD10@200 W新規挿入足固め新規挿入釘長さ 50mm@150足固め構造用合板(ァ7.5mm以上)構造用合板(ァ7.5mm以上)柱 柱柱足固め新規挿入構造用合板(ァ7.5mm以上)平金物新規束新規斜材新規斜材釘長さ50mm かすがいかすがい短冊金物§3 特別な材料及び工法選択項目は・印を適用する。 ・印が複数有る場合は、共に適用する。 §1 一般事項§2 工事計画§4 接合補強金物標準図いろ はに ほ へとちりぬ§5 基礎補強標準図床下補強標準図1 特別な材料特別な工法・ 別添図面に示す ・ なし・ 別添図面に示す ・ なし木構造耐震補強工事特記仕様書使用材料は原則としてJIS規格品、又は大臣認定品とする。 設計図書の優先順位は下記による。 1)本特記仕様書2)設計図3)標準図 ・ 構造用集成材躯体仕様書・ 鉄筋鉄骨コンクリート構造標準図 ・ 高強度せん断補強筋施工仕様書・ 壁式鉄筋コンクリート構造配筋標準図 ・ 木構造特記仕様書・ 鉄筋コンクリート構造配筋標準図 ・ 鉄骨工作標準図、溶接基準図6)日本建築学会標準仕様書、 JASS5、 JASS65)・ 木造住宅の耐震診断と補強方法2012年版 ・ 木造住宅の耐震補強の実務 ・ 伝統的構法のための木造耐震設計法(伝統的構法木造建築物設計マニュアル編集委員会)1 2 32)既存基礎 ・ 鉄筋コンクリート造布基礎 ・ 無筋コンクリート造布基礎3)計算・ 一般診断法 ・ 精密診断法1・ 精密診断法2( ・ 保有水平耐力計算 ・ 限界耐力計算 ・時刻歴応答解析)・ 木造鉄骨造併用1)構造・ 木造( ・ 在来軸組工法 ・ 伝統的工法 ・ 枠組壁工法)既存構造、補強計算方法特に次の点に十分注意すること。 a)構造体寸法、階高寸法その他は実測による。 c)既存構造体の金物締直しを行う。 b)適切な接合金物を選択する。 別ごとに作成すること。 工事項目は下記による。 d)騒音、粉塵及び汚染などの支障を及ぼす範囲をできるだけ小さくする。 f)既存配管、配線及び器具等を十分に調査し、損傷を与えないように注意すること。 17.50 kN1.62 kN 3.81 kN(暫定数値) 3.38 kN 5.07 kN 5.88 kN7.50 kN 8.50 kN 8.50 kN 10.0 kN15.0 kN 20.0 kN 25.0 kN 30.0 kN・ 引き寄せ金物(HD-B15、S-HD15)・ 短ほぞ差し、かすがい打ち ・ 長ほぞ差し込み栓打ち ・ かど金物(CP-L) ・ かど金物(CP-T) ・ 山形プレート(VP)・ 羽子板ボルト/スクリュー釘なし(SB-F2、SB-E2) ・ 短冊金物・スクリュー釘なし(S) ・ 羽子板ボルト/スクリュー釘あり(SB-F、SB-E) ・ 短冊金物・スクリュー釘あり(S) ・ 引き寄せ金物(HD-B10、S-HD10)・ 引き寄せ金物(HD-B15、S-HD15)×2個 ・ 引き寄せ金物(HD-B25、S-HD25) ・ 引き寄せ金物(HD-B20、S-HD20)・ 全面(鉄筋コンクリート基礎に該当)使用材料等A 基礎kN/㎡(長期)kN/本(長期)B 鉄筋C コンクリートD あと施工アンカー・ 布基礎補強 ・ べた基礎補強 ・ 面材による補強・ 斜材による補強・ 直接基礎 ・ 杭基礎・ SD345 ( D19以上 )・ ・ 地耐力 ・ 独立基礎・ 布基礎・ ベタ基礎・ RC・ PHC・ 杭耐力・ Fc=24 N/mm2・ 布基礎補強(配筋、寸法等は詳細図による) ・ べた基礎補強(配筋、寸法等は詳細図による)本工事は、既存の木造構造体に対して部材を補修または増設することによって耐震性の向上及び構造のもので、一般の建築工事とは施工方法等相当異なる面がある。 改善を図るもので、既存構造体との接合が極めて重要である。 また、この施工は限られた場所で行われるならない。 よって、設計の趣旨及び最終的な建物の状態を十分理解した上で工法を選び、施工計画をたてなければ 十分注意する。 また、腐朽部分は取り替える。 e)仕上及びコンクリート等の撤去に際しては、最小限必要な範囲とし、残りの部分を傷めないように g)施工に先立ち全行程の施工計画書を作成し、監督員及び監理者に承認を得ること。 試験を伴う場合は、試験方法、及び結果報告書を遅滞なく行うこと。 なお、施工計画書は工事種目 ・ 無 ※無しの場合、真壁の耐力は考慮しない。 ・ 真壁補修 ・ 有( ・ 土壁補修 ・ モルタル補修)上記工事に伴う撤去・修復等工事既設筋かいの端部補強の方法 メーカー仕様による該当品の使用も可である・ 耐力壁設置【筋かい】( ・ 外壁面 ・ 内壁面)・ 耐力壁設置【面材】( ・ 外壁面 ・ 内壁面)・ 耐力壁設置【 ・ 鉄骨 ・ 乾式土壁】( ・ 外壁面 ・ 内壁面)・ 金物取付 ( ・ 柱梁接合部 ・ 筋かい端部)・ 金物締直し・ 屋根面補強 ( ・ 筋かい補強 ・ 合板補強)・ 小屋面補強 ( ・ 筋かい補強 ・ 合板補強)・ 2階床面補強・ 1階床下補強・ 基礎補強・ 地盤補強・ 腐朽部分取替・ 屋根葺土撤去2 (1)解体時及び解体完了時の主要構造部。 (2)改修箇所の改修前、改修中、改修後 (3)脱着機器等の前、後3 次の写真は工事記録として残すこと。 ものとする。 図面と仕様書との内容に相違があった場合や不明な箇所が生じた場合は、すべて監督員との協議による ・ 壁倍率3.0倍(90×90以上の木材) ・ 壁倍率2.0倍(45×90以上の木材) ・ 壁倍率1.5倍(30×90以上の木材)既設筋かいの壁倍率 ・ 使用する金物類は、建告第1460号1号に該当する、日本住宅・木材技術センターのZ金物相当品とする。 特記:使用する金物類は、建告第1460号に該当する、日本住宅・木材技術センターのZ金物相当品とするE その他・ 金属系アンカー・ 接着系アンカー (ピッチ、径、埋込長さは詳細図による)4)仕様書(・公共建築協会【R4年版】 ・日本建築家協会【2018年版】)・ その他の基礎( 不明 )・ SD295 ( D16以下 )R07/03/194 構造材の含水率は下記の値以下とする。 ・ 15% ・20% ・( )% (1)測定は、高周波水分計又は電気抵抗式水分計による。 工事現場における含水率の測定は、搬入後建方前とし、内容は以下の通りとする。 (2)測定箇所は、1本の製材の異なる2面について、両木口から300mm以上離れた2か所及び 中央部1か所とし、計6か所とする。 (3)含水率は、6か所の平均値とする。 (4)含水率測定結果の判定は、平均値が所定の含水率以下の場合を合格とする。 記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作A2:NSA3:NS(原図:A2)木構造耐震補強工事特記仕様書S003令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事5d以上(両面)10d以上(片面)≧2d ≧2dd daAAL'L1h1 適用範囲2-1 鉄筋の表示記号2-2 加工及び組立(一般事項)2-3 加 工2-4 組 立2-5 継 手2-6 溶 接2-7 フック2-8 鉄筋の折り曲げ2-9 重ね継手及び定着長さ2-10 隣り合う継手の位置2-11 溶接金網の継手及び定着2-12 スパイラル筋の継手及び定着2-13 鉄筋のかぶり厚さ2-14 鉄筋相互のあき鉄筋コンクリート構造配筋標準図 No.1 (e)設計図書に記載なき場合は本標準図に従うものとする。 (f)本標準図は異形鉄筋を対象とし、dは呼び名に用いた数値とする。 (g)本標準図に示す単位は特記なき限り全てmmとする。 鉄筋の表示記号及び最外径は下表による。 記号呼び径d D10 D13 D16 D19 D22 D25 D29 D32 D35 D38 D41最外径D 11 14 18 21 25 28 33 36 40 43 46・フックのない場合・フックのある場合多い・本数に差がある場合少ない・機械式継手表示・溶接継手表示 (ガス圧接、突き合せ溶接)(a)本配筋標準図は、鉄筋コンクリート造における鉄筋の加工、組立の一般的な基準とする。 (b)本配筋標準図以外については設計図書及び監督職員の指示による。 (c)本配筋標準図で「図示」とあるのは、設計図面記載事項を意味する。 (d)本配筋標準図で「特記」とあるのは、「特記仕様書」の記載事項を意味する。 「鉄筋コンクリート造配筋指針・同解説(2010)」、特記仕様書に指定した共通仕様書による。 また、本標準図に明記なき場合、公共建築工事標準仕様書(平成31年度版)及び日本建築学会 (a)鉄筋は、設計図書に指定された寸法及び形状に合わせ、常温で正しく加工して組み立てる。 (c)コイル状の鉄筋は、直線状態にしてから使用する。 この際、鉄筋に損傷を与えない。 (d)鉄筋には、点付け溶接を行わない。 また、アークストライクを起こしてはならない。 (b)有害な曲がり又は損傷等のある鉄筋は、使用しない。 (a)鉄筋の切断は、シヤーカッター・直角切断機等によって行う。 ただし、現場でやむを得ない 場合は、ガス切断とすることができる。 なお、スペーサーは、転倒及び作業荷重等に耐えられるものとし、スラブのスペーサーは(c)鉄筋の折曲げ形状及びその寸法は、2-8(鉄筋の折曲げ)による。 (a)鉄筋の組立は、鉄筋継手部分及び交差部の要所を径0.8mm以上の鉄線で結束し、適切 な位置にスペーサー、吊金物等を使用して行う。 原則として、鋼製とする。 また、鋼製のスペーサーは、型枠に接する部分に防錆処理を行 ったものとする。 (b)異形鉄筋の末端部のフックは、2-7(フック)により、以下の部分にはフックをつける。 ①柱の四隅にある主筋の重ね継手及び最上階の柱頭 ②柱の出隅及び下端の両済にある梁主筋の重ね継手(基礎梁を除く) ③煙突の鉄筋(壁の一部となる場合を含む) ④杭基礎のベース筋 ⑤帯筋、あばら筋及び幅止メ筋(a)鉄筋の継手は、重ね継手、ガス圧接継手又は特殊な鉄筋継手(平成12年建設省告示1463号 に適合したもの)とし、適用は特記による。 (b)鉄筋の溶接はアーク溶接とし、公共建築工事標準仕様書7.6.5〔部材の組立〕(4)及び 7.6.7〔溶接施工〕(1)による。 また、溶接技能者は、後述の通りとする。 (c)重ね継手及び定着の長さは、2-9(重ね継手及び定着長さ)、隣り合う継手の位置は、 2-10(隣り合う継手の位置)による。 溶接金網、スパイラル筋の継手及び定着は、それ ぞれ2-11(溶接金網の継手及び定着)、2-12(スパイラル筋の継手及び定着)による。 2-6-1 溶接材料の種類 溶接棒、ワイヤ及びフラックスの種類は下表により、母材の種類、寸法及び溶接条件に相応 したものを選定する。 2-6-2 材料の取扱い 溶接材料は、丁寧に取扱い、被覆材のはく脱、汚損、変質、吸湿、著しい錆のあるもの等は 使用しない。 吸湿の疑いがあるものは、その種類に応じた乾燥条件で乾燥する。 2-6-3 溶接技能者(a)溶接技能者は、工事に相応した次に示す試験等により(社)日本溶接協会が検定した技量 資格を有する者とする。 (1) 炭素鋼の手溶接の場合は、JIS Z 3801(手溶接技術検定における試験方法及び判定基準) (2) 炭素鋼の半自動溶接の場合は、JIS Z 3841(半自動溶接技術検定における試験方法及び 判定基準) (3) 自動溶接の場合は、上記(1)又は(2)のいずれかの試験。 なお、技量を証明する主な工事 経歴を、監督職員に提出すること。 (4) 組立溶接の場合は、上記(1)又は(2)のいずれかの試験。 (b)溶接技能者の技量に疑いを生じた場合は、工事に相応した試験を行い、その適否を判定し 監督職員の承諾を受ける。 2-6-4 溶接施工(a)溶接機とその付属用具は、溶接条件に適した構造及び機能を有し、安全に良好な溶接が 行えるものとする。 (b)溶接部は、有害な欠陥のないもので、表面は、できるだけ滑らかなものとする。 (c)溶接順序は、溶接による変形及び拘束が少なくなるように定める。 (e)溶接に支障となるスラグ及び溶接完了後のスラグは入念に除去する。 (f)著しいスパッタ及び塗装下地となる部分のスパッタは、除去する。 (g)アークストライクは行わない。 ただし、アークストライクを起こした場合は、鋼材表面(d)材質、材厚、気温などを考慮の上、必要に応じて適切な溶接条件となるよう予熱を行う。 を平滑に仕上げる。 2-6-5 鉄筋のフレア溶接 鉄筋のフレア溶接は右図による。 ・下記の(1)~(9)に示す鉄筋の末端部にはフックをつける。 (1) 帯筋、あばら筋及び幅止め筋 (2) 煙突の鉄筋(壁の一部となる場合を含む) (3) 柱及び梁(基礎梁を除く)の出隅部分の鉄筋(下図参照)左図の 印の鉄筋の末端にはフックが必要。 梁柱 (4) 柱の四隅にある主筋で、重ね継手の場合及び最上階の柱頭にある場合 (5) 梁主筋の重ね継手が、梁の出隅及び下端の両端にある場合(基礎梁をのぞく) (6) 杭基礎のベース筋 (7) 丸鋼 (8) 単純梁の支持端、片持梁及び片持スラブの先端 (9) 鉄骨柱の脚部の基礎柱、又は根巻コンクリートの四隅の鉄筋 鉄筋の折曲げ形状・寸法は以下の通りとする。 折曲げ内法直径(D)折曲げ角度 折曲げ図 SD295A,SD295B,SD345 SD390D16以下 D19~D38 D19~D38dD180°余長4d以上dD135°余長6d以上3d以上 4d以上 5d以上d90°余長D8d以上dd135°余長余長及び90°DD4d4d(幅止め筋)以上以上(h)溶接継手は『鉄筋の継ぎ手の構造方法を定める件』(平成12年5月31日 建設省告示 第1463号)に基づく性能を有するものとする。 重ね継手及び定着の長さ、投影定着長さは下表による。 余長は4d以上とする。 フックありコンクリートの鉄筋の設計基準強度 L3L3hLaLb種類L1L2L1hL2hFc(N/mm2)小梁 スラブ 小梁 スラブ18 45d 40d 35d 30d 20d 15d21 40d 35d 30d 25d 15d 15dSD295A24~27 35d 30d 25d 20d 15d 15dSD295B30~36 35d 30d 25d 20d 15d 15d39~45 30d 25d 20d 15d 15d 15d18 50d 40d 35d 30d 20d 20d10d21 45d 35d 30d 25d 20d 20dかつ20d 10d -150mmSD345 24~27 40d 35d 30d 25d 20d 15d以上30~36 35d 30d 25d 20d 15d 15d39~45 35d 30d 25d 20d 15d 15d21 50d 40d 35d 30d 20d 20d24~27 45d 40d 35d 30d 20d 20dSD39030~36 40d 35d 30d 25d 20d 15d39~45 40d 35d 30d 25d 15d 15d一般定着の直線L2またはフック付きL2hの図定着起点 定着起点 定着起点 定着起点L2L2hL2hL2h余長余長余長(8d以上)(6d以上)(4d以上)直線定着 90°フック付き定着 135°フック付き定着 180°フック付き定着※注(1) L1,L1h:重ね継手の長さ及びフックあり重ね継手の長さ。 並びに下記(2)及び(3)以外の直線定着の長さ及びフックあり定着の長さ。 (2) L2,L2h:割裂破壊の恐れのない箇所への直線定着の長さ及びフックあり定着の長さ。 (3) L3:小梁及びスラブの下端筋の直線定着の長さ。 ただし、基礎耐圧スラブ及びこれを 受ける小梁は除く。 (4) L3h:小梁の下端部のフックあり定着の長さ。 (5) フックのある場合のL1h、L2h及びL3hは、次図に示すように鉄筋相互の折り曲げ開始点間の距離とし、末端のフック部分L'は定着長さに含まない。 また、中間部での折曲げは行わない。 (6) 軽量コンクリートの場合は表の値に5dを加えたものとする。 (7) 柱に取り付ける梁の引張り鉄筋は、特記による。 特記がなければ、40d(軽量コンクリートの場合は50d)と上表の定着長さのうち大きい値とする。 (7) なお、梁主筋の柱内定着において、縦に折曲げて定着する場合は、下図に示すように柱せいの3/4倍以上のみ込ませる。 ただし、折曲げた先の直線部の長さが8dに満たなくなる場合は、監督職員と協議する。 (8) 仕口内に縦の折り曲げて定着する鉄筋の長さLがフックあり定着長さを確保できない場合は、全長を直線定着の長さとし、かつ、余長を8d、仕口面から鉄筋外面までの投影定着長さを(かつ、梁主筋の柱内定着においては、原則として、柱せいの3/4倍以上)をのみ込ませる。 (a)圧接継手 (b)機械式継手1/4d以下b1/5d以下カップラーe1.4d以上d1.1d以上aa間隔:a≧400 <ガス圧接部位>間隔:a≧400かつb+40(c)重ね継手(※下図はフックありの場合)は下図にいずれかとする。 ※L1h※L1h※ フックなしの場合L1hをL1に読み替える。 ※0.5L1h※1.5L1h以上 ※注 片持スラブ先端、壁筋の自由端側の先端で90°フックまたは135°フックを用いる場合には、フックなし(d) D35以上の異形鉄筋には、原則として重ね継手は用いない。 (e)溶接継手を行う場合は原則として同一鋼種とし、鉄筋径の差はガス圧接の場合は 2サイズ、突き合せ溶接の場合は1サイズまでとする。 (f)なお、先組み工法等で柱、梁の主筋の継手を同一箇所に設ける場合は、特記による。 L2L3L2 L2 (a)鉄筋及び溶接金網の最小かぶり厚さは、特記による。 特記がなければ下表による。 ただし、 柱及び梁の主筋にD29以上を使用する場合は、主筋のかぶり厚さを径の1.5倍以上と して最小かぶり厚さを定める。 鉄筋に対するコンクリートの設計かぶり厚さと最小かぶり厚さ設計かぶり厚さ ※( )内は最小かぶり厚さ部位仕上げあり 仕上げなし屋根・床スラブ・非耐力壁 30(20) 40(30)屋内40(30) 40(30)土に接し柱・梁・耐力壁ない部分40(30) 50(40)屋外※1 ※1 ※1 ※1擁壁50(40) 50(40)※2 ※2柱・梁・床スラブ・壁土に接す50(40)布基礎の立上りる部分※3,5 ※3,5基礎・擁壁70(60)煙突等高熱を受ける部分 70(60)※注(1)( )内の数値は最小かぶり厚さを示す。 (2)「仕上げあり」とは、モルタル塗り等の仕上げのあるものとし、仕上塗材、吹付け又は塗装等の鉄筋の耐久性上有効でない仕上げのものを除く。 (3) スラブ、梁、基礎及び擁壁で、直接土に接する部分のかぶり厚さには、捨てコンクリートの厚さを含まない。 (4) 軽量コンクリートの場合は、これに10加算する。 (5) 基礎の主筋のかぶり厚さは、杭天端からとする。 (6) 柱・梁の主筋のかぶり厚さは主筋径の1.5倍以上とする。 (7) 塩害を受けるおそれのある部分等、耐久性上不利な箇所は特記による。 (b)柱、梁等の鉄筋の加工に用いるかぶり厚さは、最小かぶり厚さに10mmを加えた数 値を標準とする。 (c)鉄筋組立後のかぶり厚さは、最小かぶり厚さ以上とする。 (d)貫通孔に接する鉄筋のかぶり厚さは、(b)による。 (a)鉄筋のあきaは原則として下記による。 呼び名の数値dの1.5倍以上aDD 粗骨材の最大寸法の1.25倍以上(b)隣り合う鉄筋の平均径の1.5倍(c)二段筋のあきは1.5dとする。 (d)鉄骨鉄筋コンクリート造の場合、主筋と平行する鉄骨とのあきは、(a)による。 かつ25mm以上R07/03/19種 類 規格番号 規 格 名 称被覆アーク溶接棒 JIS Z 3211セルフシールドアーク JIS Z 3313溶接用鋼ワイヤ軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用被覆アーク溶接棒軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ※ dは鉄筋の呼び径を示す。 フックありの場合の重ね継手の長さ 溶接金網の継手及び定着は下図による。 (a)重ね継手(b)定着(スラブの場合) (c)定着(壁の場合)1節半以上かつ 1節半以上かつ150mm以上 150mm以上鉄筋鉄筋(a)末 端 部 (b)中 間 部(柱頭又は柱脚部) (重ね継手)≧6ddd≧6d≧6d≧6ddd50d50d1.5巻き以上の添巻※注 D:鉄筋の最大外径記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作A2:NSA3:NS(原図:A2)鉄筋コンクリート構造配筋標準図№1S004令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事lolo/4 lo/2 lo/4lolo/4 lo/2 lo/4lolo/4 lo/2 lo/44-5 あばら筋の組立ての形及びフックの位置4-6 補助筋4-3 基礎梁のあばら筋、腹筋及び幅止め筋4-4 基礎梁の配筋一般事項3-2 基礎接合部の補強4-1 基礎梁主筋の継手及び定着4-2 基礎梁主筋の継手、定着及び余長3-1 基礎の配筋及び杭頭補強の方法 ただし、梁のフカシが発生する場合、フカシ量については設計図による。 設計図にない場合は、監督職員と協議する。 に配筋する。 この場合、 スターラップの幅を狭めて 加工する。 (f)2段筋のスペーサーは下図による。 (c)柱と梁側面が同一の場合の配筋は下図による。 交互とする。 なお、③の場合は、スラブの付く側を90°折曲げとする。 (b)フックの位置は、①の場合は交互とし、②の場合はL形ではスラブの付く側、T形では (6) 柱面より梁せい1.5Dの範囲は、180°又は135°フックとする。 (5) ⑪は、溶接継手又は重ね継手のどちらかとする。 (4) 溶接継手は5-2[帯筋]を参照とする。 2d10d溶接L1 (3) ⑨はピッチ2pで交互配置とする。 2d (2) ⑩⑪は梁せいの大きい場合とする。 打込みのスラブ付の場合に限る。 ⑪※注(1) あばら筋の加工は上図①による。 なお、②③④⑥⑦⑨⑩は同時※注(6) 8d以上b6d以上8d以上6d以上6d以上170以上 ※注(6) 8d以上 ※注(6) 8d以上6d以上⑩ ⑨ ⑧ ⑦ ⑥b/3かつ(a)あばら筋(副あばら筋を含む)の組立ての形及びフックの位置については下図の通りとする。 ②スラブ付 ③スラブ付 ④両側スラブ付①(L形梁・T形梁) (L形梁・T形梁) (T形梁) ⑤ 6d以上6d以上キャップタイ6d以上6d以上6d以上※注(6) 8d以上※注(6) 8d以上※注(6) 8d以上 は下図の通りとする。 (b)壁梁の場合の腹筋及び巾止め筋は、設計図による。 設計図に指示がない場合つり筋b受筋D10@1000以内で割り付ける。 受筋巾止筋D10@1000以内で割り付ける。 腹筋4d以上4d以上1200≦D D10@300以内D900≦D<1200 4-D10(2段)巾止筋腹筋600≦D<900 2-D10(1段)つり筋D<600 不要4d以上 は下図の通りとする。 (a)腹筋及び巾止め筋・その他補助筋は、設計図による。 設計図に指示がない場合 する。 巾止め筋は上記(a)と同様と 腹筋を導入する。 ※注 300ピッチ以内に2-D13の4-2-3 連続基礎及びべた基礎 連続基礎及びべた基礎の場合は下図による。 L2 L2余長2余長余長LL2 ※注(1) 上図にない事項は、6[大梁]による。 (2) 印は、継手及び余長位置を示す。 (3) 破線は柱内定着の場合を示す。 (4) Laは原則として柱せいの3/4倍以上とする。 4-3-1 あばら筋 (a)あばら筋の径及び間隔は図示による。 (b)あばら筋組立ての形及びフックの位置は、6-4による。 ただし、梁の上下端にスラブ が付く場合で、かつ梁せいが1.5m以上の場合は下図によることができる。 4-3-2 あばら筋の割付け4-3-3 腹筋及び巾止め筋 特記による。 あばら筋の割り付けは、4-6による。 腹筋及び巾止め筋は、4-5及び4-6による。 ただし、梁せいが 1.5mを超える場合はL2 L2余長 余長余長余長L2 L2 ※注(1) 上図にない事項は、6[大梁]による。 (2) 印は、継手及び余長位置を示す。 (3) 破線は柱内定着の場合を示す。 (4) Laは原則として柱せいの3/4倍以上とする。 1サイズ太い鉄筋又は同径のものを2本重ねたものとする 場合は点線の納まりとする。 (a)梁にハンチをつける場合、その傾斜は、特記による。 特記がなければ、1:4とする。 (b)段違い梁は、監督職員の承諾を受けて、下図によることができる。 必要はない折曲げ定着とする8d以上8d以上4-2-2 基礎梁にスラブがつく独立基礎 基礎梁にスラブがつく独立基礎の場合は下図による。 ただし、耐圧スラブがつく場合は、4-2-3による。 基礎接合部の補強配筋は下図による。 ※L2hを確保できない場合は、2-9による。 (a)上端主筋の定着は、やむを得ない場合、上向きとすることができる。 (b)梁筋は、原則として柱をまたいで引き通すものとし、引き通すことができない場合は、 柱内に定着する。 ただし、やむを得ず梁内に定着する場合は、下図による。 (c)梁筋を柱内に定着する場合は、柱の中心軸を越えてから定着させる。 4-2-1 基礎梁にスラブがつかない独立基礎 基礎梁にスラブがつかない独立基礎の場合は下図による。 L2 L2余長 余長余長余長L2 L2 ※注(1) 上図にない事項は、6[大梁]による。 (2) 印は、継手及び余長位置を示す。 (3) 破線は柱内定着の場合を示す。 (4) Laは原則として柱せいの3/4倍以上とする。 鉄筋コンクリート構造配筋標準図 No.23-1-1 直接基礎 直接基礎の場合の配筋は下図による。 3-1-2 既製コンクリート杭基礎 既製コンクリート杭の杭頭補強の方法は、下図のA形、B形又は、A1形又はB1形とし、 適用は特記による。 なお、中詰めコンクリートは基礎のコンクリートと同じ調合のコンクリ ートを使用する。 3-1-3 場所打ち杭基礎 場所打ち杭基礎の配筋は、下図による。 R07/03/19C CC CCCC C▽※注 梁の主筋は柱の主筋の内側40D10@≦1500a ※注 aは1.5dかつ粗骨材の最大寸法の1.25倍かつ25mmの最大のものとする。 ≦3002-D13≦3002-D13≦300≦3002-D1320d(余長) 継手長さ≧La※4※注(4)≧La※4≧La※4継手長さ15d(余長)≧8ddコンクリート打継ぎ面L115d(余長)15d(余長)継手長さ≧La※4≧La※4≧La※4≧La※4継手長さ20d(余長)20d(余長)吊上げ筋は、一般のあばら筋よりe≦100梁柱梁※注 直交梁の梁筋とぶつかるeD梁柱e/D≦1/6直接定着できる場合梁L2LaLaL2L2eL2e/D>1/6柱D20d20d基礎筋基礎筋はかま筋はかま筋0<D≦200 200<D≦1000b≦300の場合 2-D16L2b>300の場合L2 3-D16 かつL2mm 間隔200 以下DDL2≧L2h※≧L2h※横:柱帯筋に同径、同材質、 同間隔縦:基礎梁あばら筋に同径、 同材質、同間隔bb柱L2梁梁15d(余長)継手長さ≧La※4≧La※4≧100継手長さ≧La※4≧La※4はかま筋(a)独立基礎 (b)連続基礎基礎梁あばら筋はかま筋D13(腹筋と兼ねてよい)GL基礎梁主筋はかま筋D13連続基礎配力筋15d基礎筋連続基礎主筋基礎筋<A形> <B形>D13-300@縦横D13-300@縦横基礎筋底盤補強筋L2D13-200@縦横基礎筋L1杭径100杭径の杭径15d 15d1.5倍杭径中詰めコンクリート補強筋中詰めコンクリート底板<A1形> <B1形>D13-300@縦横D13-300@縦横基礎筋20d20d底盤補強筋L2D13-200@縦横基礎筋L1杭径100杭径の杭径杭径の2.5倍杭径2.5倍中詰めコンクリート補強筋中詰めコンクリート底板(注)1.中詰めコンクリート補強筋は、フックをL2 付けない。 2.中詰め補強筋は、図示による。 3.基礎筋には、フックを付ける。 基礎鉄筋D13-300@縦横D13-300@縦横L1L120d 20d100 100基礎筋 基礎筋(注)基礎筋には、フックを付ける。 基礎筋記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作A2:NSA3:NS(原図:A2)鉄筋コンクリート構造配筋標準図№2S005令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事Lololo/6 2lo/3 lo/6lo/4 lo/2 lo/4lo lolo/4 lo/2 lo/4 lo/4 7lo/12 lo/6lo/4 lo/2 lo/4 lo/4 lo/2 lo/4LbかつB/2以上7-3 段差のあるスラブの補強7-1 スラブの配筋(一般事項)7-2 耐圧スラブの配筋6-1 小梁主筋の継手、定着及び余長6-2 片持ち梁主筋の定着及び余長5-1 柱主筋の継手、定着及び余長5-2 帯 筋7-4 片持ちスラブの配筋t5HHH≦70 段差のあるスラブの補強は、下図による。 150≦HHt小梁主筋小梁D1370<H≦150H350コーナーtD134-D16L2L27-2-2 先端に小梁のある場合 先端に小梁のある片持ち梁筋の定着は下図による。 ※注(1) 上図にない事項は、前項7-2-1による。 (2) 先端小梁終端部の主筋は、片持ち梁内に水平定着する。 (3) 先端小梁の連続端は、片持ち梁の先端を貫通する通し筋としてよい。 (a)スラブの配筋は設計図による。 (b)スラブの基準配筋図は下図による。 (c)配筋は中央から割付け、端部は定められた間隔以下とする。 (d)重ね継手長さは、L1とする。 (e)定着長さ及び受け筋は、下図(上段)による。 ただし、引き通すことができない場合は、 下図(下段)により、梁内に定着する。 なお、片持ちスラブの場合は9-4による。 L2余長余長L2L2余長9-2-1 最終端余長L29-2-2 連続端 ※注(1) 上端筋は基礎梁面より定着長さをとるか、 引き通し配筋とする。 下端筋は連続して引き通すか、 または基礎梁コンクリート面より定着長さをとる。 (2) 基礎梁幅が大きく、左右のスラブ筋の定着長さが十分でも、 基礎梁下のスラブ筋の1/2以上は連続させる。 余長 余長L2 L2 (3) L3hを確保できない場合は、2-9による。 (2) 上図にない事項は、4[基礎梁]及び6[大梁]による。 ※注(1) 印は、余長位置を示す。 余長L2 連続する小梁の継手、定着及び余長は下図による。 7-1-1 連続小梁の場合 梁の端部で間隔の異なる小梁の継手、定着及び余長は下図による。 7-1-2 梁の端部で間隔の異なる場合 (3) L3hを確保できない場合は、2-9による。 ※注(1) 印は、余長位置を示す。 (2) 上図にない事項は、4[基礎梁]及び6[大梁]による。 7-2-1 先端に小梁のない場合 先端に小梁のない片持ち梁筋の定着及び余長は下図による。 L2余長 ※注(1) 上図にない事項は、6[大梁]による。 (2) 印は、余長位置を示す。 (3) 先端の折曲げの長さLは、梁せいよりかぶり厚さを除いた長さとする。 による。 その場合、柱頭部に拘束筋を配筋する。 (4) 最上階は通し配筋として、隣接する梁へ定着する場合は設計図の特記 (6) Laは原則として柱せいの3/4倍以上とする。 (5) L3hを確保できない場合は、2-9による。 鉄筋コンクリート構造配筋標準図 No.3 柱主筋の定着及び余長は右図による。 5-1-1 柱主筋の余長※注(1) 2-5で定めた鉄筋には、フックをつける。 (a)帯筋の種類及び間隔は、図示による。 (b)帯筋組立ての形は、下図とし、適用は特記による。 特記がなければ下記による。 (2) H形の135°曲げのフックが困難な場合は、W-I形とする。 (3) 溶接する場合の溶接長さLは、両面フレア溶接の場合は5d以上、片面フレア溶接 (1) H形を標準とする。 の場合は10d以上とする。 フレア溶接要領は2-5[溶接]による。 ※注(2) 弾性固定柱脚(認定工法)を使用する際は、弾性固定柱脚標準図による。 拘束帯筋150以上 ※注 SP形において柱頭及び柱脚の端部は1.5巻以上の添巻を行う。 (d)参照。 (2) 重ね継手は重ね長さ50d以上とし、図a又は図bのフックをつける。 (1) 末端は1.5巻以上の添巻きをし、図aのフックをつける。 (d)スパイラル筋の末端処理及び継手は下記のとおりとする。 (c)フック及び継手の位置は、交互とする。 図a 図a ただしD16以下添巻き 5d以上1.5巻以上の 両面溶接の場合d 10d以上d2d l 2d 5dl:片面溶接の場合d溶接の場合 スパイラル筋末端部(定着部)300mm以上50d以上かつ300mm以上50d以上かつスパイラル筋中間部(重ね継手)二段配筋の場合 巾止め筋4d以上形成筋二段配筋 割り付ける。 ※注 補助筋はD10をピッチ600以内4d以上 4d以上(e)補助筋は下図の通りとする。 図b 90°フック 図a 135°フックD=3d D=3d図b 図b図a6d以上dd12d以上図b図a図b 片持ちスラブの配筋は下記による。 (a)一般部2-D13先端部補強筋LoD10-200@配力筋L2-D13先端部補強筋Lo主筋(設計図による)受け筋D13(Lo ≦1000)D16(Lo >1000)受け筋D13(Lo ≦1000)D16(Lo >1000)D10-200@配力筋2-D13先端部補強筋受け筋D13Lo≦600主筋(設計図による)L ※注(1) 先端の折曲げ長さLは、スラブ厚さよりかぶり厚さを除いた 長さとする。 長さとする。 (2) スラブに段差のない場合は、主筋を引き通してスラブに定着L325d8d以上主筋(設計図による)配力筋D10-200@100以下(b)先端に壁が付く場合L100以下ピッチに合わせる先端壁の縦筋の径及び2-D132-D13100以下先端壁厚以上先端壁厚以上垂れ壁がない場合L2L垂れ壁がある場合(c)出隅部 (1) 補強の配筋は図示による。 図示がなければD10@100ダブルとする。 配筋方法は、下図による。 (2) 出隅受け部(下図のハッチ部分)の配筋は図示による。 1 L出隅部一般スラブ配力筋柱又は梁に 定着する出隅部分の補強筋出隅受け部(注) (注)出隅部分の補強筋補強筋の定着Lo/2Lo/2Lo'Lo≧Lo'とする。 Lo/2Lo'LoLoLo/2Lo≧Lo'とする。 出隅部分補強配筋 出隅受け部配筋L1L1L3L3R07/03/19L2L2L2L2先端小梁(頭つなぎ梁)折下げ片持ち梁筋先端小梁片持ち梁筋折下げ片持ち梁片持ち梁水平断面 垂直断面<小梁外端部> <小梁連続端部>L2L2短辺方向(主筋)長辺方向(配力筋)D13受け筋スペーサーD13受け筋L3D13受け筋D13受け筋受け筋D13L3L3一般スラブLbLbLbL3L2受け筋 D16aB 形LbL2L2L2L3h※3L3h※320d(余長)20d(余長)終端(端部) 終端(端部)LbLb15d(余長) 15d(余長)終端(外端)L3h※3連続梁(内端)20d(余長) 20d(余長) 20d(余長) 20d(余長)Lb15d(余長) 15d(余長) 15d(余長) 15d(余長)(定着)L2連続梁(内端)上端筋L3L2≒45°下端筋<直交する梁への定着>L最上階の場合2/3Lo15dL2L3h※5La※6(イ)(ロ)≧6ddL≧40dⅣ.丸形 Ⅲ.SP形(スパイラル筋)(ハ) (ロ) (イ)L L LⅡ.W-I形(注)溶接は、鉄筋の組立前に行う。 Ⅰ.H形≧6dd≧8d(イ) (ロ) (ハ) (ニ)(ロ) (イ)≧6dd≧6dP@ P@P@ P@8d以上かつ中心線を越えるLaL2L2記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作A2:NSA3:NS(原図:A2)鉄筋コンクリート構造配筋標準図№3S006令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事}}n2本n2n1n1本L1L1L1L18007-5 スラブ開口部の補強7-6 土間スラブの打継ぎ補強7-7 土間コンクリ-トの補強筋8-1 柱の打増し補強15-2 補強の形式と種類10 コンクリートブロック帳壁との取合い11-1 梁貫通孔の補強(一般事項)8-2 梁の打増し補強8-3 壁の打増し補強9 コンクリ-トブロック帳壁コンクリートの厚さ鉄筋コンクリート構造配筋標準図 No.4 スラブ開口部の補強は図示による。 図示がなければ下記による。 (a)スラブ開口の最大径が700mm以下の場合は、下図により開口によって切られ シングルを上下筋の内側に配筋する。 る鉄筋と同量の鉄筋で周囲を補強し、隅角部に斜め方向に2-D13(L=2L1) ただし、土間スラブとは、土(捨てコンクリート等の場合を含む)に接する構造スラブ をいう。 基礎梁とスラブを一体打ちとしないで、打継ぎを設ける場合の補強は、下記による。 により、開口部を避けて配筋できる場合は、補強を省略することができる。 (b)スラブ開口の最大径が両方向の配筋間隔以下で、鉄筋を緩やかに曲げること(a)土間コンクリ-トの補強筋(土間配筋)は設計図による。 (b)基礎梁との接合部は下図による。 (c)雑壁下に基礎梁(基礎小梁を含む)がない場合、特記なき限りは下図による。 L2D10(@200以内とする)立上がり筋D13t2t500以上D10@200 L=400 柱の打増し補強は、下図により、打増し幅が70mm以上の場合に適用する。 なお、梁及び耐力壁の鉄筋の定着長さは、打増し部分を除いて算定する。 補強配筋種別は、大臣認定または日本建築センターを受けた 高強度梁貫通補強筋を使用するものとする。 ※ 使用部位、スリーブ外径、数量は設計図による。 15-2-4 補強配筋種別と使用部位・数量15-2-3 MH形配筋15-2-2 M形配筋(g)補強筋は主筋の内側とする。 また、鉄筋の定着長さは下図による。 (h)孔の径が梁せいの1/10以下、かつ、150mm未満のものは、鉄筋を緩やかに 曲げることにより、開口部を避けて配筋できる場合は、補強を省略する。 (i)溶接金網の余長は1格子以上とし、突出しは10mm以上とする。 (j)溶接金網の貫通孔部分には、鉄筋1ー13φのリング筋を取り付ける。 なお、リング筋は、溶接金網に4箇所以上溶接する。 (k)溶接金網の割付け始点は、横筋ではあばら筋の下側とし、縦筋では貫通孔の中心と する。 (l)その他、高強度梁貫通補強筋を使用する場合は、大臣認定または日本建築センター の技術審査証明を受けた工法とすること。 15-2-1 H形配筋 補強形式は下表により、配筋種別は設計図(または、下表)による。 (e)孔が並列する場合は、その中心間隔は孔の径の平均値の3倍以上とする。 (f)縦筋及び上下縦筋は、あばら筋の形に配筋する。 (a)壁の配筋は設計図による。 ただし、設計図に指示がなければ下表による。 9-1-2 各部の配筋(b)帳壁の交差部、端部(開口部)の配筋は、下図による。 (a)控壁の配筋t(b)帳壁が土間コンクリート上に設置される場合の補強 帳壁が土間コンクリート上に設置される場合の補強は右上図による。 控壁の配筋は、水平、垂直とも左下図による。 (c)帳壁が土間コンクリ-ト上に設置される場合の補強は、下図による。 (d)コンクリートブロック帳壁との取合い (1) 控壁の配置は、設計図による。 (2) 配筋は、下図による。 (a)梁貫通孔の補強は下記による。 梁貫通孔補強筋の名称等は、下図による。 の範囲には設けてはならない。 (c)孔の上下方向の位置は梁せいの中心付近とし、梁中央部か端は梁下端より1/3D(b)孔の径は、梁せいの1/3以下とし、孔が円形でない場合はこれの外接円とする。 び壁付帯梁は除く。 (d)孔は、柱面から、原則として、1.5D(Dは梁せい)以上離す。 但し、基礎梁及 梁の打増し補強は、下図により、打増し幅が70mm以上の場合に適用する。 なお、小梁,耐力壁及びスラブの鉄筋の定着長さは、打増し部分を除いて算定する。 壁の打増し補強配筋は下図により、打増し厚さaが50mm以上に適用する。 (a)主筋は、原則としてブロック中心部に配筋し、構造体に定着する。 なお、主筋には継手を設けてはならない。 ただし、両面5d以上又は片面10d 以上のアーク溶接を行う場合は、継手を設けることができる。 (b)壁横筋は、壁端部縦筋に180°フックによりかぎ掛けとする。 ただし、直交壁がある 場合は、直交壁に定着させるか、直交壁の横筋に重ね継手とする。 (d)ブロック積みのスパン及び高さは、下記による。 (c)壁鉄筋の重ね継手長さは40dとし、定着長さは下記による。 (1) 帳壁配力筋の構造体部分への定着長さは25dとする。 ただし、係員の承諾を受けて、あと施工アンカーとすることができる。 (2) (1)以外の定着長さは40dとする。 9-1-1 一般事項R07/03/19( )本( )本D10223-D13,2-D13L3L2L2L2L2L2(a≦300mm)端 部 中間部b bかつ間隔200mm以下b>350mmの場合b≦350mmの場合同材質、同間隔スラブ筋と同径、a a(a≦300mm)土間コンクリ-ト補強筋の鉄筋径及び間隔に合せる土間コンクリ-ト補強筋D13重ね継手aaL2L2L2L2階 梁記号 スリーブ外径 補強配筋種別 数量 スリーブ材質2-6φ@100 4-2-D13 13φ2-6φ@100 4-2-D13 2-2-D13 13φ MH42-2-D132-2-D13なし なしMH2配 筋 図 リング 溶接金網 縦 筋 斜め筋種別配筋※注 は一般部分のあばら筋を示す。 2-6φ@100 13φなし なし配 筋 図 リング 溶接金網 縦 筋種別配筋※注 は一般部分のあばら筋を示す。 4-2-D19 4-2-D13 2-2-D13 3-2-D13 H64-2-D16 H42-2-D13 2-2-D13 2-2-D134-2-D13 H32-2-D13 H22-2-D13 なし なしなし H1L1L1L1貫通孔が円形でない場合 貫通孔が円形の場合L1L1L1配筋種別斜め筋 縦 筋 横 筋 上下縦筋 配 筋 図4-2-D16 MH6なし MH14-2-D13 M32-2-D13 M14-2-D19 MH76-2-D13 M4M2 4-2-D134-2-D16 H5H7 4-2-D224-2-D16 MH5MH3 2-2-D13縦 筋D10@400 D10@400横 筋 開口補強筋 (縦横筋)1-D13 1-D13端部補強筋<壁の配筋>D13欠き取る180°折曲げかぎ掛けD13D13欠き取る40d40dD13折曲げかぎ掛け180°D1340dL2L2D16D13D10D10-200@コンクリートブロック帳壁D10-200@D10コンクリートブロック帳壁D10D10-200@コンクリ-トの厚さコンクリ-トブロック帳壁800200D16D10D13L2D10-200@コンクリ-トブロック帳壁水平断面、垂直断面ともH 形上縦筋 縦筋あばら筋横筋下縦筋斜め筋上縦筋 あばら筋縦筋横筋斜め筋 下縦筋あばら筋縦筋溶接金網斜め筋リング筋縦筋あばら筋斜め筋溶接金網D突出し余長D/2突出し余長かぶりかぶり余長突出し突合せ溶接リング筋MH形およびM形※h※注 hは貫通孔外径a1 L2帯筋と同径,同材質,同間隔300以下L2L2打増し部分300以下D16 D16300以下a2a打増し部分300 300 300 300 300以下 以下 以下 以下 以下(a)1方向の打増し (b)2方向の打増し(70≦a,a1,a2≦200 の場合)打増し部分aあばら筋と同径、同材質、同間隔L2L2b≦350mmの場合2-D16ab>350mmの場合3-D16bbかつ間隔200mm以下打増し部分(a)下端の打増し (b)上端の打増しL2L2aD16あばら筋と同径、同材質、同間隔腹筋は による6-5L2D16a2b≦350mmの場合a1b2-D16(c)側面の打増し (d)2方向の打増しb>350mmの場合3-D16かつ間隔200mm以下L2a打増し部分縦筋はD10とし、間隔は200mm横筋はD10とし、間隔は壁横筋と同じブロック厚さ100150スパン及び高さ25003500(70≦a,a1,a2 の場合)記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作A2:NSA3:NS(原図:A2)鉄筋コンクリート構造配筋標準図№4S007令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)改修前S008改修後基礎伏図2,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,0101,0102,0201,680 1,690 1,350 1,390 300 3001,0801,2451,2452,490平成20年建替 昭和56年改修Y12 Y12Y11 Y11Y10 Y10Y9Y8Y7Y6Y5321Y4 Y4Y3 Y3BY2 Y2Y1 Y1AX1 X2 X3 X5 X7 X8X4 X62,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,0802,4901,3202,9002,4908,44014,5002,9001,3201,2451,2451,2451,2454,2261,0101,0102,0201,680 1,690 1,350 1,390 300 300新設基礎:形状、 配筋は詳細図によるY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11AB123Y2Y1Y3Y4Y10Y12Y11平成20年建替 昭和56年改修X1 X2 X3X4X5X6X7 X81,0801,2451,2452,490YX XY改修前 改修後1,8203,3103,310Y81,820Y63,3103,310※束石:300×300×200(想定) 束石6,8256356356,825※犬走り撤去ァ100(想定)新設犬走り コンクリート ァ120 溶接金網 φ6-100×100 既設躯体接合部 金属系差し筋アンカー D10@400※犬走り撤去ァ100(想定)コンクリートカッター切コンクリートカッター切コンクリートカッター切635635新設犬走り コンクリート ァ120 溶接金網 φ6-100×100 既設躯体接合部 金属系差し筋アンカー D10@4004801/100基礎伏図1/100基礎伏図 束・束石の位置・サイズについては想定のため十分に確認すること ※註記:昭和56年改修範囲は当時の記録(写真)からの想定 束・束石の位置・サイズについては既設に合わせること ※註記:昭和56年改修範囲は当時の記録(写真)からの想定目隠しルーバー基礎詳細図1/301,930 4801,9302,890ブロック基礎新設犬走り1502502001001001001-D131-D13D10@200 D10@2001-D131-D13150250200100100100150 150 150 1,630 150635335R07/03/19A2:1/30.100A3:1/42.141令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事コンクリートブロックァ150 コンクリートブロックァ1503,650 3,6509,4409,4402,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,0101,0102,0201,680 1,690 1,350 1,390 300 3001,080 1,245 1,245 1,821 2,490 3,310 3,3102,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,0101,0102,0201,680 1,690 1,350 1,390 300 3001,080 1,245 1,245 1,821 2,490 3,310 3,310アンカーボルトのピッチ:@2730以内(新設部) 埋込長さ :L=250平成20年建替 昭和56年改修XY平成20年建替 昭和56年改修XY1/100床伏図1/100床伏図(昭和56年改修時取替材)(昭和56年改修時取替材)根太 : 45× 50@300(昭和56年改修時取替材)土台 :115×105昭 和 5 6 年 改 修 範 囲大引 :100× 80@900平 成 2 0 年 建 替 範 囲土台 :105×105大引 :105×105根太 : 55× 55@330火打 : 90× 90(平成20年建替材)(平成20年建替材)(平成20年建替材)(平成20年建替材)凡例木組下地撤去範囲を示す既設のままの範囲を示す凡例既設のままの範囲を示す木組下地新設範囲を示す部材サイズは既設に合わせること凡例(昭和56年改修時取替材)(昭和56年改修時取替材)根太 : 45× 50@300(昭和56年改修時取替材)土台 :115×105大引 :100× 80@900平 成 2 0 年 建 替 範 囲土台 :105×105大引 :105×105根太 : 55× 55@330火打 : 90× 90(平成20年建替材)(平成20年建替材)(平成20年建替材)(平成20年建替材)昭 和 5 6 年 改 修 範 囲凡例新設土台 :115×105(ヒノキ)新 設A3:1/141A2:1/100新設接着系アンカー :M12 引張耐力 :33kN せん断耐力:23kN 埋込長さ :L=100 新設アンカーボルト :1-M12 埋込長さ :L=360新設アンカーボルト :1-M16新設ホールダウン金物:20kN改修前 改修後-275+550-340-275+550-340Y2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11AB123Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6X1 X2 X3X4X5X6X7 X8Y2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11AB123Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6X1 X2 X3X4X5X6X7 X8記 事 項 特代表設計者 設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 法適合確認作図検図工事名称図面名称設計日縮 尺 図面番号一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事改修前 改修後 床伏図(原図:A2)S009R07/03/19一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作2,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,245 1,245 1,820 3,310 3,3102,0201,2257951,245 1,2451,680 1,690 1,350 1,390 300 3002,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2262,0201,2257951,680 1,690 1,350 1,390 300 3002,630 1,545 1,6251,245 1,245 1,820 3,310 3,310 1,245 1,2451,905 1,405 500 1,320 1,990 1,320C3 C3 C3 C3 C3 C3C3C1C1 C2 C2 C1C5 C5 C3柱材撤去 柱材撤去C2C3C2C3C2C1 C1C2 C2C3C5 C5柱材撤去 柱材撤去C1C3C4C4C4C3C3 C3 C3 C3C4C3 C3 C3C4C4C1C1C2C2C2C1C1C3 C3 C3C3C3C3C3 C3C3C3C4C4C4C4C4C4C3C1C1C3C3C2C2C3C3C3C2C2C3C3C3C3C5 C5C5C5C5C5C5 C5C5C4C3C2C1 C2C1C3C4C5C6C6 C6C6 C6改修前平成20年建替 昭和56年改修1/100柱壁伏図XY柱 寸法などは柱リストによる筋かい30×105 (昭和56年改修時取替材)土壁(全壁) ァ50(昭和56年改修時取替材)土壁(開口あり)ァ50(昭和56年改修時取替材)凡例(時期不明) 90× 90 スギ(当初材)(当初材)170×170 材種不明135×135 材種不明(平成20年建替材)(昭和56年改修時取替材)105×105 ヒノキ115×115 ヒノキ柱リスト改修後 柱伏図R07/03/19A3:1/141A2:1/100改修前 改修後123ABY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11平成20年建替 昭和56年改修X1 X2 X3X4X5X6X7 X81/100柱壁伏図Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6Y5AY7AY7BXY柱 寸法などは柱リストによる筋かい30×105 (昭和56年改修時取替材)土壁(全壁) ァ50(昭和56年改修時取替材)土壁(開口あり)ァ50(昭和56年改修時取替材)凡例乾式土壁(全壁)片側張 新設柱リスト115×115 ヒノキ(昭和56年改修時取替材)(平成20年建替材)135×135 材種不明170×170 材種不明(当初材)(当初材)105×105 ヒノキ105×105 ヒノキ 柱 新設120×120 ヒノキ 柱 新設123ABY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6X1 X2 X3X4X5X6X7 X8記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作 (原図:A2)S010令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事2,130 6,7108,8404,5291,0849451,2501,2501,080 2,4901,3202,490 8,44014,5001,245 1,245 1,245 1,2454,2266001,0101,0102,0201,990 3,8101,905 910 9951,680 1,690 1,350 1,390 300 3001,3201,080 1,245 1,245 1,245 1,245 1,820 3,310 3,3102,130 6,7108,8404,5291,0849451,2501,2501,080 2,4901,3202,490 8,44014,5001,245 1,245 1,245 1,2454,2266001,0101,0102,0201,990 3,8101,905 910 9951,680 1,690 1,350 1,390 300 3001,3201,080 1,245 1,245 1,245 1,245 1,820 3,310 3,310φ200φ150 φ150太鼓梁太鼓梁太鼓梁太鼓梁120x150120x150120x150120x150太鼓梁太鼓梁太鼓梁太鼓梁太鼓梁φ240太鼓梁(マグサ)(マグサ)φ150太鼓梁φ150太鼓梁 太鼓梁φ240太鼓梁(マグサ)(マグサ)φ15090x150120x240φ150φ200太鼓梁太鼓梁φ150110x80110x80 110x80110x80120x240105x150120x180120x180105x150105x240太鼓梁太鼓梁200x600太鼓梁φ400φ300太鼓梁太鼓梁φ150φ150φ150φ150φ150φ150φ150φ150φ300太鼓梁φ200太鼓梁太鼓梁φ250φ250太鼓梁太鼓梁φ200太鼓梁φ200120x180 新設120x180 新設太鼓梁φ150φ200φ150 φ150太鼓梁太鼓梁太鼓梁太鼓梁120x150120x150120x150120x150太鼓梁太鼓梁太鼓梁太鼓梁太鼓梁φ200太鼓梁φ240太鼓梁太鼓梁太鼓梁(マグサ)(マグサ)φ150太鼓梁 太鼓梁φ240太鼓梁(マグサ)(マグサ)φ15090x150120x240φ150φ200太鼓梁110x80110x80 110x80110x80120x240105x150120x180120x180105x150105x240太鼓梁太鼓梁太鼓梁太鼓梁200x600太鼓梁φ400φ300太鼓梁φ300太鼓梁太鼓梁φ150φ150φ150φ150φ150φ150φ150φ150φ200φ200φ250φ250120x180120x180貫120x180貫120x180(天端=FL+1800)(天端=FL+1800)貫120x180(天端=FL+1800)太鼓梁φ150改修前平成20年建替 昭和56年改修1/100陸梁伏図XY平成20年建替 昭和56年改修1/100陸梁伏図XY平 成 2 0 年 建 替 範 囲火打 : 90× 90(平成20年建替材)凡例平 成 2 0 年 建 替 範 囲火打 : 90× 90(平成20年建替材)凡例継手新 設新設梁 :120×180(ヒノキ)改修後R07/03/19A3:1/141A2:1/100ABY2Y1Y3Y4Y10Y12Y11Y2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11Y8Y6123X1 X2 X3X4X5X6X7 X8ABY2Y1Y3Y4Y10Y12Y11Y2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11Y8Y6123X1 X2 X3X4X5X6X7 X8記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)梁伏図S011令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事改修前 改修後2,130 6,7108,8404,5299451,2501,2506004551,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,245600 6004,2268703501,0101,0102,0206006001,680 1,690 1,350 1,390 300 3001,080 1,245 1,245 1,245 1,245 1,820 3,310 3,3102,130 6,7108,8404,5299451,2501,2506004551,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,245600 6004,226600 8703501,0101,0102,0206006001,680 1,690 1,350 1,390 300 3001,080 1,245 1,245 1,245 1,245 1,820 3,310 3,310300300600120x15090x150120x15090x150垂木切断範囲垂木切断範囲平成20年建替 昭和56年改修1/100小屋伏図平成20年建替 昭和56年改修1/100小屋伏図XY YX(昭和56年改修時取替材)(昭和56年改修時取替材)母屋・棟木:特記なき場合 90×105垂木 : 45× 60@450昭 和 5 6 年 改 修 範 囲(平成20年建替材)(平成20年建替材)棟木:特記なき場合 105×150垂木 : 55× 55@364平 成 2 0 年 建 替 範 囲凡例新 設屋根下地補強 構造用合板ァ12 N50@150以下(昭和56年改修時取替材)(昭和56年改修時取替材)母屋・棟木:特記なき場合 90×105垂木 : 45× 60@450昭 和 5 6 年 改 修 範 囲(平成20年建替材)(平成20年建替材)棟木:特記なき場合 105×150垂木 : 55× 55@364平 成 2 0 年 建 替 範 囲凡例R07/03/19A3:1/141A2:1/100改修前 改修後123ABY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11Y2Y1Y3Y4Y10Y12Y11Y8Y6X1 X2 X3X4X5X6X7 X8123ABY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11Y2Y1Y3Y4Y10Y12Y11Y8Y6X1 X2 X3X4X5X6X7 X8記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)改修前S012改修後小屋伏図令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事2,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,245600 13,420740470 2,410 1,39065047080 2,3306504,2603,7901,3807301,2451,535450 2801,625 1,545 1,320 1,320 2,6302,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,245600 13,420 600740470 2,410 1,39065047080 2,3306504,2603,7901,3807301,990 1,320 1,245 1,320 1,905 1,9051,535300垂木垂木C5 C5 C5120x180C5垂木C5 C5C6 C6垂木1/100X4通軸組図柱新設 柱新設いいいい いい乾式土壁新設 乾式土壁新設梁新設柱新設い い乾式土壁新設柱新設い い乾式土壁新設布基礎新設柱材撤去 柱材撤去1/100X4通軸組図凡例い柱梁仕口長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口柱梁仕口ろ は小根ほぞ込み栓打ち渡りあご凡例土壁(全壁) ァ50(昭和56年改修時取替材)柱梁仕口い長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口ろ小根ほぞ込み栓打ち柱梁仕口は渡りあご乾式土壁(全壁)片側張 新設垂木切断A3:1/141A2:1/100改修前改修後土台天端1FL陸梁天端母屋天端母屋天端陸梁天端1FL土台天端設計GL 設計GL設計GL 設計GLY2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y5 Y9 Y5A Y7AY2 Y3 Y4 Y5 Y9 Y10 Y11 Y12記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)改修前 改修後 軸組図№1S013令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事R07/03/192,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,245600 13,420 600740470 2,410 1,39065047080 2,3306504,2603,7901,3807301,990 1,320 1,245 1,320 1,905 1,9057102,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,245600 13,420740470 2,410 1,39065047080 2,3306504,2603,7901,3807301,990 1,320 1,245 1,320 1,905 1,9051,535450 2802,750 2,840 2,850300垂木C5 C5C5 C5 C5 C5120x180垂木垂木C6 C6垂木1/100X6通軸組図柱材撤去 柱材撤去柱新設布基礎新設柱新設 柱新設 柱新設いいいいい いい い いい乾式土壁新設 乾式土壁新設 乾式土壁新設 乾式土壁新設1/100梁新設X6通軸組図土壁(全壁) ァ50 (昭和56年改修時取替材)凡例い柱梁仕口長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口柱梁仕口ろ は小根ほぞ込み栓打ち渡りあご凡例い柱梁仕口長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口柱梁仕口ろ は小根ほぞ込み栓打ち渡りあご乾式土壁(全壁)片側張 新設R07/03/19垂木切断A3:1/141A2:1/100改修前改修後土台天端1FL陸梁天端母屋天端土台天端1FL陸梁天端母屋天端設計GL 設計GL設計GL 設計GLY2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y5 Y9Y2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y5 Y9 Y6 Y7B記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)改修前 改修後S014軸組図№2令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事1,080 1,245 10,930 1,24514,5001,960600 6002,410 1,0204501,245 1,320 1,450 1,450 1,450 1,450 1,320 1,2453,900470 3,4303601,5601,790 90 1,020450801,8701,08014,5002,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,320 1,450 1,450 1,450 1,450 1,320 1,245 1,245600 600470 2,410650 7301,380470650540 80 1,7901,8704,2603,7907308101,9201,08014,5002,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,320 1,450 1,450 1,450 1,450 1,320 1,245 1,245600 600740470 2,410 1,390650470805,9456501,7905404,2603,7907301,6851,920C3115×80 115×80200×600垂木垂木C3 C1 C3 C1(マグサ) (マグサ)垂木垂木φ150φ150C3 C3 C3 C1 C1φ300120×180垂木φ400垂木φ150φ150C3 C3 C2 C2 C31/100X1通軸組図ろ1/100X2通軸組図ははろ1/100X3通軸組図ろはは土壁(全壁) ァ50(昭和56年改修時取替材)凡例い柱梁仕口長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口柱梁仕口ろ は小根ほぞ込み栓打ち渡りあごR07/03/19A3:1/141A2:1/100土台天端1FL陸梁天端母屋天端土台天端1FL母屋天端陸梁天端土台天端1FL母屋天端陸梁天端設計GL 設計GL設計GL 設計GL設計GL 設計GLY2 Y3 Y12 Y11 Y1 Y10 Y4 Y5 Y9 Y6Y2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y5 Y9 Y1 Y6X1 Y2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y5 Y9 Y6記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)改修前 軸組図№3S015令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事改修前2,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,245600 13,420 600740470 2,410 1,39065047080 2,3306504,2603,7901,3807301,990 1,320 1,245 1,320 1,905 1,9057101,4502,490 2,4901,245 1,245 1,450 1,450 1,450 1,245 1,245600 13,420 600470 2,410 1,3901705706501,320 1,320 2,900 2,90047080 2,3304,1003,630160650 5702,490 2,490 8,4401,245 1,245 1,245 1,245600 13,420 6003,310 1,820 3,31047080 2,3301,8802,7103,180300450800 950 1,065垂木垂木C5 C5垂木垂木φ150φ150C3 C3 C1 C1 C2 C2 C2φ200120×150115×80 115×80C3 C3 C3 C3 C3 C3115×80 115×80115×80C3 C3115×801/100X6通軸組図柱材撤去 柱材撤去1/100ろろろろいいい い い いX7通軸組図1/100いいいいい いい いい いい いX8通軸組図土壁(全壁) ァ50(昭和56年改修時取替材)凡例い柱梁仕口長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口柱梁仕口ろ は小根ほぞ込み栓打ち渡りあごR07/03/19A3:1/141A2:1/100改修前土台天端1FL陸梁天端母屋天端土台天端1FL母屋天端土台天端1FL設計GL 設計GL設計GL 設計GL設計GL 設計GLY2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y5 Y9Y2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y4 Y5 Y9Y2 Y3 Y12 Y11 Y10 Y4 Y6 Y8記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)改修前S016軸組図№4令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事8,840470801,685470 2,7404,1003,6301,8451603,5508908,840470803,8203,3502,125440 1,685290 2,980470 2,7401,680 1,690 2,130 1,650 1,690 1,680 1,690 2,130 1,350 1,390 300 3003,3701,680 1,6908,840470 1,8702,34080 1,790470 2,4102,88080 2,3301,050 1,4651,680 1,690 2,130 1,650 1,690C3C1 C1 C2 C2φ150C3 C3φ240120×120φ150C5 C5φ200C3 C3 C3120×150C3 C3 C3 C3 C3 C390×105 120×150115×80いろいいい い柱材撤去 柱材撤去1/100Y3・Y11通軸組図Y4・Y10通軸組図1/100い いいいい いいいいい1/100Y1通軸組図1/100Y2通軸組図土壁(全壁) ァ50(昭和56年改修時取替材)凡例い柱梁仕口長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口柱梁仕口ろ は小根ほぞ込み栓打ち渡りあごR07/03/191FL土台天端母屋天端棟天端陸梁天端1FL土台天端陸梁天端母屋天端棟天端陸梁天端土台天端1FL土台天端1FL陸梁天端設計GL 設計GL設計GL 設計GLX1 X2 X3 X5 X7 X8 X1 X2 X3 X5 X7 X8X4 X6X1 X2 X3 X1 X2 X3 X5 X7 X8記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)改修前S017軸組図№5A3:1/141A2:1/100令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事改修前1,680 1,690 1,650590 2,0801,690 2,1308,840470 2,4102,8802,330 801,680 1,690 1,650 1,690 2,1308,840470801,685470 2,7404,1003,6301,8451603,5508903,5501,680 1,690 1,650 1,690 2,1308,840470801,685470 2,7404,1003,6301,845160890120×150115×80C3 C3 C3 C3 C3 C3C3C2φ150φ200C3C2φ250φ150いいいいいいいい1/100Y12通軸組図1/100Y5・Y9通軸組図はろ1/100Y6通軸組図はろ土壁(全壁) ァ50(昭和56年改修時取替材)凡例い柱梁仕口長ほぞ差し込み栓打柱梁仕口柱梁仕口ろ は小根ほぞ込み栓打ち渡りあごR07/03/19改修前陸梁天端1FL土台天端1FL土台天端母屋天端棟天端陸梁天端1FL土台天端陸梁天端母屋天端棟天端設計GL 設計GL設計GL 設計GLX1 X2 X3 X8 X7 X5X1 X2 X3 X8 X7 X5 X1 X2 X3 X8 X7 X5記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作 (原図:A2)改修前S018軸組図№6A2:1/100A3:1/141令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事1210045°600 600 600 600 600 1053657153503,4351801503,800150350 365 15010050200600300 30015075 75L400以内 2,700以内アンカーボルト1-M12(新設)縦桟(新設):60×27以上@600以下乾式土壁補強(新設)新設梁120×180柱・梁にねじφ3.8×75@150留め受材(新設):40×27以上柱(新設) 105×105横桟(新設):60×27以上@600以下1-D132-D13D10@2004-D13D10@200D10@200柱(新設) 120×120新設ホールダウン金物:20kNアンカーボルト:1-M12(補強)埋込長さ :L=100新設基礎立上 土台新設 120×105R07/03/19全壁補強詳細図1/50 1/50補強基礎詳細図 あと施工アンカー詳細図1/20せん断耐力:23kN引張耐力 :33kNアンカー筋の径:12mmアンカー筋の径16mmアンカーボルト1-M16埋込長さL=360(アンカーボルト位置については床伏図による)埋込長さL=250アンカー筋の径12mmアンカーボルトのピッチ:@2730以内(新設部)改修後面材の種類と厚さ 釘の種類とピッチ②受材を新設し、面材を所定の釘とピッチによって、受材の片面にビス打ち③受材、縦桟、横桟の交点は相欠きとし、コースレッド25 鉄製(表面防錆処理)等で補強する④パネルとビスのはしあきは15mmとし、パネルの木小舞部分にて留めつけ、木小舞表面までめり込ませる コースレッド45 SUS製 長手@150以下 短手@120以下※註記 ①乾式土壁補強は認定番号 FRM-0101(荒壁パネル:丸浩工業)同等品以上とする乾式土壁設計GL記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認一級建築士 一級建築士第320204号 第360917号前野 将輝 前田 祐作(原図:A2)S019詳細図 改修後A2:1/20.50A3:1/28.71令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事A2:NSR07/03/19一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A3:NS特記仕様書(電気設備の部) E01意見を聞いた建築設備士:エーエフ環境技術オフィス 水谷浩(建築設備士 第28D1-0077MT号)記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認構内敷きならし・工事名称Ⅰ.工事概要1.工事場所 三重県志摩市阿児町安乗842番地2.建物概要建物名称 構造及び階数 国:延面積 建:延面積 消施令の適用 備 考別表第一 ( ) 項国:国有財産法延面積 (㎡) 建:建築基準法延面積 (㎡)人形芝居舞台 - - - 130.55894 130.558943.工事種目電灯設備工事種目建物別及び屋外動力設備人形芝居舞台 屋外工 事 種 別・Ⅱ.工事仕様1.共通仕様(1)(2)足場その他項 目 章 特 記 事 項・ 別契約の関係受注者(下請け工事の場合は元請け)が定置したものは無償で使用できる。 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの別紙1「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2内部足場 (・A種・B種・C種・D種 ・外部足場 (・A種・B種・C種・D種 ・施工図等うち、下記の原図及び複写図(1 部)を監督職員に提出する。 ただし、製作図等で原図として提出ができないものは、原図に代わるものとしてよい。 機器製作図試験成績書一式 、一式 、 機器・配管固定の施工図 一式一式 制御システム図電源周波数 5 ・ 50Hz ・60Hz1)設計用水平地震力 なお、特記なき場合、設計用標準水平震度は、次による。 設計用標準水平震度●章 項 目 特 記 事 項電熱設備雷保護設備受変電設備電力貯蔵設備発電設備構内情報通信網設備構内交換設備情報表示設備映像・音響設備拡声設備誘導支援設備テレビ共同受信設備監視カメラ設備駐車場管制設備防犯・入退室管理設備中央監視制御設備構内配電線路構内通信線路テレビ電波障害防除設備・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・4.指定部分無・有 ・対象部分建築工事 別図による別図による・電気自動車用充電設備 機器の重量[kN]に、設計用標準水平震度を乗じたものとする。 (○印の付いたものが対象工事種目) なお、施工図等の著作権に係る該当建築物に限る使用権は、発注者に移譲する。 火災報知設備図面及び本特記仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定の下記仕様書等機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合は、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの特記仕様書を適用する。 の(2)手すり据置方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 改修標準仕様書第1編第2章2.2.2より足場の種別は以下による。 特記仕様書2.特記仕様(1)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (2)特記事項のうち選択する事項は、○印の付いたものを適用する。 (3) 項 目 章 特 記 事 項・ ・ 本工事は、建設発生土情報交換システム(以下「システム」という。)の登録対象工事であり、受注者は、工事の実施に当たっては土量、土質、土工期等に変更が有っ建設発生土の処理室内空気中の化学物質の濃度測定天井仕上区分測定時期 ・工事着手前測定対象室 ・図 示・ ・施工終了時・ 測定箇所 ・図 示室内空気中のホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン及びスチレンの濃度を測定し、監督職員に報告する。 なお、測定はパッシブ型採取機器により行う。 電気工事士 ・最大電力 500 kW 以上の場合、第一種電気工事士により施工を行う。 機器姿図 2呼び線 3フラッシュプレート 4 5 ●・最大電力 500 kW 未満の場合、第一種電気工事士又は認定電気工事従事者により施工 を行う。 合成樹脂管配線7共 通 事 項 2・機械設備工事について再資源化等①分別解体の方法工 程 作業内容 分別解体の方法特定建設資材廃棄物の種類 再資源化等をする施設名称 所 在 地との取合い●一 般 事 項 1一 般 事 項 1・樹脂製設置場所 機器種別重要機器重要機器 特定の施設 一般の施設一般機器 一般機器上層階屋上及び塔屋中間階地下・1階機器防振支持の機器水槽類水槽類防振支持の機器機器水槽類防振支持の機器機器2.0 1.5 1.5 1.02.0 2.0 2.0 1.52.0 1.5 1.51.5 1.01.5 1.5 1.01.5 1.0 0.61.0 0.6 0.41.0 1.0 0.61.0 0.61.01.51.00.61.01.0・・1.00.61.5 種 ) ・ 種 ) ・薄鋼電線管 総合動作試験● 電 3 力 ・受 変 電 ・発 電のうち、○ 印が付いたものを適用する。 ・E種△を頭に付した室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 た場合、速やかに当該システムのデータ更新を行うものとする。 なお、これにより難い場合は、監督職員と協議しなければならない。 「機器標準取付高さ」取付高さ[mm] 測 点 名 称 名 称 測 点 取付高さ[mm]電 力共 通積算計器引込開閉器分電盤スイッチスイッチスイッチ(多目的便所)(自動扉)(一般)(和室)(台上)(土間)(外壁・屋外)(一般)(踊場)(鏡上)壁掛形制御盤手元開閉器箱制御スイッチ集合保安器箱室内端子盤壁付電話機壁掛形親時計子時計壁掛形スピーカ壁付アッテネータ拡 声 時 計 構内 交 換 動 力ブ ラ ケ ットコ ン セ ン ト電 灯1,800~2,0001,800~2,2001,3001,1001,800300150150~ 2005008002,100~2,3002,000~2,5001501,5001,3003002001,3001,500(上端1,900以下)天井高×0.91,300天井高×0.9~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~ ~地上地上床上 中心床上 中心床上 中心床上 中心床上 中心台上 中心床上 中心地上 中心床上 中心床上 中心鏡上端 中心床上 中心床上 中心床上 下端天井下 上端床上 中心床上 中心床上 中心床上 中心床上 中心1,500(上端1,900以下)中心 ~ 床上1,500(上端1,900以下)中心 ~ 床上情報表示盤1,300ベル・ブザー・チャイム 2,300壁付押釦(一般) 1,300外部受付用インターホン子機 標準図による壁付インターホン(上記以外) 1,300呼出釦(トイレ呼出) 900呼出釦(トイレ呼出) 300復帰釦 1,500~1,800機器収容箱 200テレビ端子直列ユニット300150受信機・副受信機 800~1,500機器収容箱・発信機 800~1,500警報ベル 2,300表示灯 2,100ガス検知機(LPG) 300出 退 表 示 誘 導 支 援テ レ ビ共 同 受 信火 災 報 知~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~天井下 上端~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上 中心~ 床上天井高×0.9備 考注)2.意匠に関する部分(正面玄関・玄関ホール・EVホール・上級室 ・会議室)の取付位置は、監督職員と協議すること。 3.表記は原則とし、施工前に監督職員の承諾を受ける。 (一般)(和室)テレビ端子直列ユニット機器の使用に支障が生じる場合は、監督職員と協議する。 壁付発信機~中心中心1.天井高3,000mm以上の場合及び上記取付高さにおいて112照度測定81011121 9101213141・ 在不在制御機能の動作及び動作時間設定のための調光人感センサータイムスケジュール制御における点滅及び調光制御の動作確認・外光センサーによる点滅及び調光制御のための動作確認注)上記試験項目は全数確認とする。 図面に特記無き場合は、次表の「機器標準取付高さ」による。 ケーブル配線の保護管は、標準仕様書の金属管配線及び合成樹脂管配線の項による。 姿図の形状及び寸法は、概略を示す。 長さ 1m 以上の入線しない電線管には、1.2mm 以上の呼び線を挿入する。 フラッシュプレートは、図面に特記なき場合は次による。 3 4厚鋼電線管保護管最上階の埋め込み配管地中配線の埋設深さ等電力・電話の引き込み機器取付高さ接地極照明制御15他工事又は他工種発生材の処理等特定建設資材の 9 8 7・水槽類には燃料小出槽を含む。 場合は上層3階、13階以上の場合は上層4階とする。 ・上層階とは2~6階建の場合は最上階、7~9階建の場合は上層2階、10~12階建の・重要機器は次のものを示す。 ・配電盤・ 交流無停電電源装置・ ・・ ・・総合盤・・ 直流電源装置・ 自動火災報知受信機・放送架・自家発電装置交換装置中央監視制御装置2)設計用鉛直地震力建築工事梁・床・壁貫通部埋込分電盤・端子盤・プルボックス軽量鉄骨下地天井・壁ボード類の切込床デッキプレート既製間仕切壁の位置ボックス及びその取付補強スリーブ・仮枠補強仮枠補強有りの場合(補強共)補強無しの場合切込電気設備工事○ ○ ○ ○ ○機械設備工事○ ○ ○配線ピット及び蓋自立閉鎖装置を取付ける防火戸の切込・補強及びドアチェック・フロアヒンジ照明器具・幹線等の吊ボルト用のインサート別途機器などへの接続(直接接続するもの)機器付属制御盤以降の配管配線(接地共)機器付属制御盤への電源供給の渡配管配線(接地共)天井吊型 FCU 及び全熱交換形換気扇と操作スイッチとの渡配管配線煙感知器から連動制御盤を経て防煙ダンパに至る配管配線小便器用水装置の制御盤以降の配管配線防油提機器付属制御盤への操作回路の渡配管配線基礎等大型設備機器の基礎防水層に影響する基礎上記以外の機器の基礎架台、アンカーボルト屋上設置の設備機器の基礎天井点検口○ ○ ○ ○ ○ ○ ○○ ○ ○ ○○ ○ ○ ○ ○ ○自動扉及び電動シャッターなどの制御装置に至る配管配線エレベータ制御盤までの動力・照明用電源、接地線、防災信号及び拡声設備(館内放送用)の配管配線工事○○○エレベータ制御盤からエレベータ監視盤又は警報盤までの配管配線工事○エレベータ保守遠隔監視用(電話回線)配管工事開 口 部EV工事エレベータ制御盤からエレベータ内監視カメラまでの配管配線工事エレベータ制御盤から外部インターホンまでの配管配線工事○ ○○エレベータ緊急地震速報受信用配管工事他工事又は他工種との取合い( ( ( (金属類 ・ 電線、ケーブル類・盤類 ・・イオン化式感知器 ・蛍光灯ランプ ・ 白熱灯、HID灯 ・・・・・)) ) )・PCB使用機器・蓄電池環境への配慮章 項 目 特 記 事 項● 3 電 力 ・ 受 変 電 ・ 発 電● 通 信 ・ 情 報 4● 1 一 般 事 項 (電気設備の部)②特定建設資材廃棄物の種類と再資源化等をする施設共同接地共同接地A種B種C種D種高圧避雷器交換装置用通信用通信用測定用構造体接地等電位接地EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組接 地 抵 抗 値 接地極の規格・数量電話引込口の保安器用10Ω以下Ω以下10Ω以下10Ω以下100Ω以下100Ω以下100Ω以下Ω以下EB(D=10,L=1000 又は W=30,L=900) ×1Ω以下10Ω以下10Ω以下EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組EB(D=14,L=1500 又は W=40,L=1200)×3 連 - 2組10Ω以下EB(D=10,L=1000 又は W=30,L=900) ×1・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・10Ω以下EB(D=10,L=1000 又は W=30,L=900)×1「接地極一覧表」「工事区分表」 また、分別解体・再資源化等の完了時に、再資源化等が完了した年月日、再資源化等をした施設の名称及び所在地、再資源化等に要した費用を書面にて監督職員に報告する。 (書式は「建設副産物情報交換システム」で作成したものとする)2別表-1機材名 ● 改 修 一 般 事 項 5100Ω以下 EB(D=10,L=1000 又は W=30,L=900) ×1接 地 の 種 類 記 号 一般照明の照度測定を( 箇所)測定する。 なお、測定場所は、監督職員との協議とする。 1 2 3局 線電界強度の測定ケーブル第100号)」に基づく、「環境物品等の調達の推進に関する基本方針(平成31年2月閣議決定)」漏電遮断器回路用 100Ω以下 EB(D=10,L=1000 又は W=30,L=900) ×1受注者は、南海トラフ地震防災対策推進地域における工事にあっては、南海トラフ地震に関連する情報(臨時)が気象庁から出された場合には、工事中断の措置をとるものとし、これに伴う必要な補強・落下防止等の保全処置を講じなければならない。 上記事実が発生した場合は、契約書第26条(臨機の措置)の規定による。 1①合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、MDF、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 接着剤及び塗料は、トルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ-n-ブチル及びフタル酸ジ-2-エチルヘキシル等 ③ ②を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 ④①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 3)設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」とは次の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 ①建築基準法施行令第20条の7第1項に定める第一種、第二種及び第三種ホルムアルデヒド発散建築材料以外の材料建築基準法施行令第20条の7第4項の規定により国土交通大臣の認定を受けた材料 ② ③建築基準法施行令第20条の7第1項に定める第三種ホルムアルデヒド発散建築材料④建築基準法施行令第20条の7第3項の規定により国土交通大臣の認定を受けた材料材料・機材の品質等 1)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能を有するものとする。 2)別表-1に機材名が記載された製造業者等は次の①から⑥すべての事項を満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ③安定的な供給が可能であること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 1)本工事において、「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(平成12年法律(以下グリーン購入法基本方針)に定める特定調達品目「公共工事」の品目を調達する場合は、判断の基準等を満たすものとする。 2)建築物内部に使用する材料等は、設計図書に規定する所要の品質及び性能を有すると共に、次の①から④を満たすものとする。 ただし、次の①から⑥すべての事項を評価されたことを示す外部機関が発行する書面を提出し、監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を省略することができる。 工事が完成(指定部分に係わる完成を除く)したときは、本工事で作成する施工図等の図面に特記無き場合は、次表の「工事区分表」による。 設計用水平地震力の1/2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 引渡しを要するもの以外は、構外搬出適切処理とする。 引渡しを要するもの ・ ・ 特定管理産業廃棄物・ 再生資源化を図るもの・ 石綿含有品 本工事は、特定建設資材を用いた建築物等に係る解体工事又はその施工に特定建設資材を使用する新築工事等であって、その規模が「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律施行令」(平成12年11月29日政令第495号)又は都道府県が条例で定める建設工事の規模に関する基準以上の工事であるため、「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」(平成12年5月31日法律第104号)に基づき分別解体等及び特定建設資材の再資源化等の実施について適正な措置を講ずることとする。 工事契約後に明らかになったやむを得ない事情により、予定した条件により難い場合は、監督職員と協議するものとする。 ・新築 建築設備工事・増築 ・有 手作業 ・手作業、機械作業併用 ・ 無 ・ 修繕 ・・模様替・コンクリート・コンクリート及び鉄から成る建設資材・木材アスファルト、コンクリート ・届出に係る事項の説明時に上記と異なる施設(同種の再資源化等を行う施設に限る。)を受注者が提示した場合は、当該施設に搬出することができる。 ただし、当該施設への変更については設計変更の対象としない。 最上階の天井スラブへの埋め込み配管は、原則として避けるものとする。 金属製(ステンレス、新金属も含む) ・分電盤、制御盤、端子盤等の2次側以降の配管配線経路、配線太さ、配線本数、管径等 電線本数・管路等は、監督職員の承諾を受けて変更してもさしつかえない。 合成樹脂製可とう電線管 (PF管) 及び付属品は、タイプ - 25 のものを使用する。 6なお、電力用位置ボックス類は原則として合成樹脂製とするが、コンクリート打ち込み部分は金属製としても良い。 ただし、金属製とする場合は当該ボックスには接地を施すものとする。 薄鋼電線管は表示されているものと同一外形のねじなし電線管を使用しても良い。 厚鋼電線管は、図面に特記なき場合は溶融亜鉛メッキ(Z30)仕上げとする。 地中配線で、特記なき埋設深さは 0.6m 以上とし、標識シート(2倍長以上重合せ)幅150mmを設ける。 なお、掘削幅が0.6m以上の箇所は、標識シートを2列以上並列に設ける。 ハンドホール等の鉄蓋は、鋳型流し込みで用途名を表示する。 (構内通信線路の用途名 (・電力・通信・ ・) )(・ ・ ) 共用する場合の用途名 電気構内配電線路の用途名ハンドホールの蓋電力及び電話引き込み線の引留方法、位置については電力会社及び電気通信事業者と打ち合わせのうえ監督職員と協議により施工する。 また、外線工事負担金等の調査報告を監督職員に速やかに行う。 図面に特記無き接地極は、次表の「接地極一覧表」による。 照明制御の総合動作試験は次に示す事項について行い、監督職員に試験成績書を提出し、承諾をうける。 ・ 目標照度設定のための各調光センサー(夜間及び日中)・局線の新増設移転の手続きは、本工事とする。 最上階フロアのコンクリート打設前に、受信電波の電界強度測定を 3 か所以上行うこと。 また、その報告書を監督職員まで提出すること。 EM-UTPケーブルは、使用用途が判別できるようシース色等を変えること。 は つ り図示 )図示 )既存資料調査 )本工事 別途工事範囲目視)既存配線ルート施工調査仮設備工事養生非破壊検査既設との取合い事前調査 (調査項目 (調査範囲 (調査方法 (本工事施工に伴う既設設備の軽微な加工改造は、本工事とする。 なお、範囲及び検査方法は監督職員と協議するものとし、費用は別途とする。 非破壊検査による埋設物の調査( 養生範囲 (既存部分の養生は、改修標準仕様書第1編第1章による。 仮設備期間仮電源 受変電設備 発電設備図示による ヶ月・ ・ ) 養生方法 ( ・ ・・要 ・不要 )6 5 4 3 2 1・ ・ ・ ・・ ・ ・ ・ ・ ・・ ・ ・・ ・・中間階とは地階、1階を除く各階で上層階に該当しないもの。 EA・DELHEtEAtEDtEDtE0EA・C・DEAEBECEDEELCB・ ・ ・公共建築工事標準仕様書 (電気設備工事編)(令和4年版)(以下「標準仕様書」という。)公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和4年版)(以下「改修標準仕様書」という。)公共建築設備工事標準図 (電気設備工事編)(令和4年版)(以下「標準図」という。)6 耐震施工 設備機器の固定は、施設の分類並びに機器の種別、重要度及び設置階に応じて、次の設計用水平地震力及び設計用鉛直地震力に対し、移動、転倒、破損等が生じないようにする。 3 発電回路照明器具発電回路に接続される照明器具は、回路種別が識別できる表示を行う。 (シールの貼付等)4 発電回路コンセント発電回路に接続する新設のコンセントは、回路種別が識別できるものとする。 なお、特記なき場合、自家発電装置に接続する回路は原則として赤色コンセントとする。 5 電動機等の接地金属管配線において、電動機容量 7.5kW 以下は金属管を接地線とする。 6分電盤等本工事の分電盤・OA盤・実験盤で、分岐に用いる配線用遮断器の寸法と定格は、JIS C8201-2-1:附属書JC(参考)「電灯分電盤用協約形回路遮断器」によるものとし、特記なき場合、JIS協約形の1Pサイズ(100V2P1E、200V2P2E)とする。 また、漏電遮断器の寸法と定格は、JIS C 8201-2-2:附属書JC(参考)「電灯分電盤用協約形回路遮断器」によるものとし、特記なき場合、JIS協約形の1Pサイズ(100V2P2E)とする。 7OA盤・端子盤OA盤の端子盤部及び端子盤には、換気口を設けるものとする。 規約効率電動機出力(kW)規約効率(%) 200V0.4 0.7586.0 88.51.592.02.293.03.794.05.594.07.594.5電動機出力(kW) 1595.018.595.522 30 37 4595.5 95.5 95.5 95.5 規約効率(%) 200V1194.57595.55595.58 インバータ装置の三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は、次の数値以上とする。 9低圧配電盤 低圧配電盤に用いる配線用遮断器は埋込形とし、全て警報接点付きとする。 10 設備機器容量等本工事及び別契約の関連工事において設備機器容量等が相違する場合は、関連する設備)モンドカッターによる。 既存コンクリート床、壁等の配管貫通部の穴開けは、図面に特記なき場合はダイヤはつり工事は、事前に走査式埋設物調査を行い、監督職員に報告を行うこと。 の施工及び機器製作前に監督職員と協議し、指示を受けること。 ケーブルの種類11EM 高圧架橋ポリエチレンケーブルはJCS 4395 「6600V 架橋ポリエチレンケーブル(3層押出型)」によるものとし、次による呼称(図示番号) 種類6kv-EM-CE-(EE)6kv-EM-CET-(EE)6600V 架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル(6600V CE/F (EE))6600V トリプレックス形架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル(6600V CET/F(EE))1令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事A2:1/100R07/03/19一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A3:1/141改修後 改修前改修前 改修後 E02意見を聞いた建築設備士:エーエフ環境技術オフィス 水谷浩(建築設備士 第28D1-0077MT号)記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認2,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,245123ABX1 X2 X34,226Y2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y111,245 1,245 1,820Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y111,680 1,6903,310 3,310Y62,0201,2257951,245 1,245太夫座下段 中断-340玄関通路楽屋人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替北1,350 1,3901/100X4X5X6X7300 300上段X8平面図控室2控室1-275+5502,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,245 1,245 1,8201,680 1,6903,310 3,3102,0201,2257951,245 1,2451,350 1,390 300 3001/100X4 X6平面図123ABY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6太夫座-340玄関通路人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替X1 X2 X3 X5 X7 X8上段 中段 下段控室1控室2楽屋床:新設畳北-275+550 中2階 中2階 中2階 中2階222500W500W500W500W200W200W32W×232W×232W×232W×232W×232W×27W×100提灯屋外用投光器舞台照明A1A1A1 A1 A1A1 A1A1A2A2BB B BBCCDEEEFG G G G G GH H H H I IJWh中電メーター:1φ3W 60AL-1中電柱:64ツ832NTT柱:里幹22-22 22222.02.02.02.02.02.02.02.02.02.0DV222E1FL-1【L-1】1φ3W 105/210V 主ブレーカ:ELCB 3P50/40A 分岐ブレーカ:MCCB 2P30/20A×822500W500W500W500W200W200WHf32W×2Hf32W×2Hf32W×2Hf32W×2Hf32W×2Hf32W×27W×100提灯屋外用投光器舞台照明A1AA1 A1 A1A1 A1A1A2A2B B B BBC1CDEEG G G G G GH H H H I IJWh中電メーター:1φ3W 60AL-2中電柱:64ツ832NTT柱:里幹22-22 222 2SV5.5-3C【L-2】1φ3W 105/210V 主ブレーカ:ELCB 3P30/30A 分岐ブレーカ:MCCB 2P30/20A×6ED ED2.02.0WPWPWPWPWPWPWPWPWPWP撤去照明器具一覧表記号 種別 備考 記号 種別 備考A1 FR-4101F(チェーン吊) 撤去 E1 FL40W×1 直付 撤去A2 LED 直付 撤去 F FL15W×1 直付 撤去B (IK-505W)+(CF-5NW)+(RF-500) 撤去 G Hf32W×2 直付 備品C FT-2103N 撤去 H 屋外投光器 500W 備品D FB-1539 撤去 I 屋外投光器 200W 備品E LED 直付 撤去 J 提灯用電球 7W 備品【注記】 ・図中の実線表記は、撤去とする。 ・図中の点線表記は、既設のままとする。 ・照明器具、スイッチ、コンセント、ケーブル等については、参考とし現地調査のうえ施工すること。 ・各分岐回路が【L-1】または【L-2】のどちらに繋がっているか現地調査 のうえ施工すること。 ・壁面内部等で撤去が困難なケーブルについては、監督員と協議のうえ残置と すること。 VA1.6-2CVA2.0-2CVA1.6-3CVA1.6-2C×2VA1.6-3C+2C特記なき配線は下記による。 Wh2WP特記なき記号は下記による。 記 号 名 称分電盤コンセント-壁付コンセント-壁付中電柱電力量計備 考2P15A×2WP撤去撤去既設のまま既設のまま【注記】 ・図中の実線表記は、新設とする。 ・図中の点線表記は、既設とする。 ・露出ケーブルについては、外部はVE、内部は1種金属線ぴで保護すること。 ・照明器具は、吊りボルト共とする。 SV5.5-3C【中2階:L-1】へ【L-2】へSV5.5-3C【Wh】へEM-CET22(VE54)【L-1】へ【L-1】1φ3W 105/210V 主ブレーカ:ELCB 3P60/60A 分岐ブレーカ:MCCB 2P30/20A×20※パナソニック コスモパネル相当品【中2階:L-1】へEM-EEF2.0-3C(1CE)(MM)【L-1】へRC2EET2.0Wh2WP特記なき記号は下記による。 記 号 名 称分電盤コンセント-壁付コンセント-壁付中電柱電力量計備 考2P15A×22P15A×2 EETフル接地防水ダブル新設新設既設のまま既設のままEM-EEF2.0-3C(1CE)(MM)一般形スイッチ 撤去一般形スイッチ 新設2.0S架空ケーブル:DV2.0-3C防雨入線カバー屋外用ケースブレーカ 2P20A コンセント付2EET2EET22EET コンセント-壁付 2P15A×2EET 新設スポットクーラー専用2.02.02.02.02.0(MM.CB)(MM.CB)(MM.CB)(MM.CB)既設アース流用 L-1に接続架空ケーブル:DV22-3C電気設備 平面図撤去新設3.53.53.53.52.0EM-EEF2.0-3C(1C:E)EM-EEF1.6-2CEM-EEF1.6-3C(1C:E)EM-EEF1.6-2C×2(1C:E)EM-EEF1.6-3C+2C特記なき配線は下記による。 EM-CE3.5-3C(1C:E)(VE28)3.5枠組本足場(手すり先行方式)建地幅 W9002.0令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事A2:NSR07/03/19一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A3:NS照明器具姿図 E03意見を聞いた建築設備士:エーエフ環境技術オフィス 水谷浩(建築設備士 第28D1-0077MT号)記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 法適合確認器具参考姿図A1 iDシリーズ直付型40形 反射笠付型 iDシリーズ直付型40形 Dスタイル W150パナソニック 直付XFX439KENLE9 相当品Hf32形高出力型1灯器具相当 Hf32形高出力型1灯器具相当LEDスポットライト750形 iDシリーズ直付型20形 Dスタイル W150 LEDウォールライト 20形iDシリーズ直付型40形 iスタイル iDシリーズ直付型20形 iスタイルA2 B C DEF公共型番:LSS9-4-30マルチハロゲン250形1灯器具相当パナソニック NYT1073SLE9 相当品FL20形2灯器具相当公共型番:LSS9-2-15Hf16形1灯器具相当公共型番:LBF3MP/RP-2-13Hf32形高出力型1灯器具相当パナソニック 直付XFX439NENLE9 相当品FL20形2灯器具相当公共型番:LSS1-2-15令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第378328号加藤 早妃M001機械設備工事 特記仕様書1A2:NSA3:NS記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図建築工事名称 項 目開 口 部鉄骨鉄筋コンクリート部材のはり貫通部 補強 スリーブRC部材のはりの貫通部補強 スリーブRC部材の床・壁の貫通部 補強機械設備 電気設備工 事 概 要1.工事場所2.建物概要消防法施行令の適用 耐震区分 備 考 建 物 名 称 構造及び階数 国:延面積 建:延面積3.工事種目(・印の付いたものが対象)工 事 種 別建物別及び屋外工事種目・空気調和設備・換気設備・排煙設備・自動制御設備・衛生器具設備・給水設備・排水設備・給湯設備・消火設備・厨房設備・ガス設備・浄化槽設備 章 項目 特記事項 章 項目 特記事項 章 項目 特記事項人形専用舞台鉄骨部材のはり貫通部 穴開け(補強を含む)工 事 仕 様1.共通仕様130.56 木造 平屋建 国:国有財産法延面積(m2) 建:建築基準法延面積(m2)人形専用舞台 るものとし、・印のついたものを適用する。 2.特記仕様・ ガスの種類 ・ 都市ガス(種別 ,発熱量MJ/m3(N),供給事業者名 )・ 消火設備の種別 ・ 屋内消火栓設備 ・ スプリンクラー設備 ・ 泡消火設備・ 連結散水設備・ 連結送水管 ・ 不活性ガス消火設備( ・ )・ 排水方式・ 給水方式・ ポンプ直送方式 ・ 増圧給水直結方式・ 自動制御方式・ 空調方式・ 主要熱源機器方式及び種別 設 備 概 要5.設備概要(・印を付けたものは、本工事あるいは既設設備の概要を示すもので、仕様を規定するものではない。) 対象部分:● 一 般 共 通 事 項一 般 共 通 事 項● 空 気 調 和 設 備本工事施工に伴う既設設備の軽微な加工改造は、本工事とする。 1.既設との取合い2.施工調査 事前調査 ・ 本工事 ・ 別途3.仮設間仕切既存部分の養生は、改修標準仕様書第1編3章による。 5.既設ダクトの再利用放射線透過検査等による埋設物の調査は( ・ 要 ・ 不要 )とする。 範囲は監督職員の指示による。 なお、検査費は別途とする。 (1)各種配管の試験は、新設配管に適用する。 (2)新設配管は、既設配管との接続前に試験を行う。 仮設間仕切は、改修標準仕様書第1編2.2.3による。 種別( ・ A種 ・ B種 ・ C種 )本工事で作成する施工図等のうち、次の原図及びその複写図(1部)を監督職員に提出する。 ただし、製作図等で原図として提出ができないものは、原図に代わるものとしてよい。 試験成績書一式、 機器・配管固定の施工図一式 機器製作図一式、 制御システム図一式○ 改 修 関 係 事 項1.発生材の処理等ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚物 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・無なお、施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲する。 スリーブ開口部の穴埋め補修床デッキプレートの貫通部 補強 切り込み天井・軽鉄間仕切りの開口 ボードの切込み及び補強共換気扇の取付枠床下水槽のマンホールふた床、天井点検口電 機器付属の制御盤以降の二次側配管配線(接地共)気 機器付属の制御盤への電源供給配管配線配 自動制御盤と動力盤との電源供給の渡り配管配線管 自動制御盤と動力盤との操作回路の渡り配管配線配 機器と付属操作スイッチとの渡り配管配線(接地共)線 煙感知器から連動制御盤を経て防煙ダンパーに至る配管配線小便器用節水装置の制御盤以降の二次側の配管配線改 コンクリート壁、床など はつり修 荒補修工 仕上げ補修事外部取付ガラリ ダクトチャンバーの接続用フランジを含む湯沸室等流し台 排水トラップ共湯沸室等の排気フード ステンレス製天蓋基礎等 屋上設置の設備機器の基礎大形設備機器の基礎防水層に影響する基礎上記以外の機器の基礎防油提 建物内、油サービスタンクの防油提架台、アンカーボルト 箱入れ 復旧 撤去(下地開口補強を含む)天井、壁などのボード類 撤去(ボード類のみ) ・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 ・ 飲料水の水質の測定 ・ 初期運転状態の記録 調整項目(測定箇所等は監督職員の指示による。)製造者規格による標準品としてよい。 換気扇、圧力扇及び標準仕様書に記載なく特記のないものの電動機の保護規格は、の案内板を設備機械室に設ける。 但し、案内板の大きさは、約 m2とする。 ・ (a) ・ (b) ・ (c)(3)溶接部の非破壊検査 ・ 不要・ 要( )(1)地中埋設標・ 要(図示による)・ 不要(2)埋設表示テープ ・ 要(排水管を除く) ・ 不要・ ベローズ形 ・ スリーブ形防振支持金物・ 共同溝内 ダクト: 配管:・ 多湿箇所 室 名:・ 60Hz ・ 50Hz(1)機器類の能力、容量等は表示された数値以上とする。 (2)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された数値以下とする。 ・ 本工事とし下記項目の計画書及び測定報告書を提出する。 ・ 別途とする。 油系に使用する弁の耐圧は、10K(マレアブル弁等)とする。 図示の位置に取り付ける。 特記のない弁の耐圧は、JIS又はJV 5Kとする。 図示の位置に取り付ける。 7.試 験4.養 生志摩市阿児町安乗842番地建物内汚水、雑排水 ( ・ 合流式 ・ 分流式 )・ 空冷ヒートポンプ方式(2)建築物導入部配管の変位吸収方法は標準図(建築物導入部の変位吸収配管要領)による。 標準仕様書第2編3章1節によるほか次による。ただし各工事種目で別に指定されたものは除く。・ 水道直結方式 ・ 高置タンク方式 ・ 圧力タンク方式機器システム図及び重要な定期点検項目等を記載した ・ アクリル樹脂製 ・ 市販パネル6.非破壊検査・ 既存のコンクリート床、壁等の配管貫通部の穴開けは、図面に特記のない場合はダイヤモンドカッターによる。 穴開けを行う際は、電磁誘導等の機器で鉄筋探査を行う。 撤去する配管、ダクト等の支持金物、吊りボルト等は本工事にて撤去する。 石綿含有分析調査 ・ 本工事 ・ 別途工事撤去する前にフロンを屋外側ユニットに集める作業(ポンプダウン)を行う。 9.撤去工事10.冷媒(フロン類)の回収8.あと施工アンカー( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 Ⅲ・B・乙・ 液化石油ガス( ・ ボンベ ・ バルクタンク ・ )・ 石綿含有品( ・ 配管用成形保温材 ・ フランジ用ガスケット( ・ 配管 ・ ダクト))・ 再生資源化を図るもの ( ・ 塩ビライニング鋼管 ・臭化リチウム )・ 特別管理産業廃棄物( ・ ・ ) ・ 構外搬出適切処理 ・ 別途工事 ・ 構外搬出適切処理 ・ 別途工事 ・ 構外搬出適切処理 ・ 別途工事上記以外のものの処理は構外搬出適切処理とする。 金属類は引渡しを要するものとする。 再資源化等2.特定建設資材の下記の試験を行う場合には、範囲は監督職員と協議による。 ・ アンカー引抜試験( ・ 性能確認試験 ・ 施工後確認試験 )撤去する配管(断熱材被覆銅管を含む)、ダクト等の保温は分離する。 石綿撤去方法・ 本工事( ・ 図示による ) ・ 別途工事次の書類の写しを監督職員に提出する。 業務用冷凍空調機器の撤去に伴う冷媒の回収方法は、改修標準仕様書第3編2.4.3により、 ・ 冷媒充填・回収証明書 ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)パッケージ形空気調和機の移設等により、冷媒の回収・再充填が必要となる場合においては、上記に準じて冷媒の大気中への放出を防止する措置を講じること。 (機械設備の部)・ 冷温水機 ・パッケージ型空気調和機 ・ ・ 保温無し屋内露出の配管及びダクトは塗装を行う。 (ただし、機械室内及び屋上は除く)機械設備工事機材承諾図様式集(平成28年版)によるほか、監督職員の指示による。 本工事は、特定建設資材を用いた建築物等に係る解体工事又はその施工に特定建設資材を使用する新築工事等であって、その規模が「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律施工令」(平成12年11月29日政令第495号)又は都道府県が条例で定める建設工事の規模に関する基準以上の工事であるため、「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」(平成12年5月31日法律第104号)に基づき分別解体等及び特定建設資材の再資源化等の実施について適正な措置を講ずることとする。 工事契約後に明らかになったやむをえない事情により、予定した条件により難い場合は、監督職員と協議するものとする。 また、分別解体・再資源化等の完了時に、再資源化等が完了した年月日、再資源化等をし ・ 新築 建築設備工事 ・ 増築 ・ 有 ・ 手作業 ・ 修繕 ・ 無 ・ 手作業・機械作業併用(1)分別解体の方法 ・ 模様替 工 程 作業内容 分別解体の方法(2)特定建設資材廃棄物の種類と再資源化等をする施設 特定建設資材廃棄物の種類再資源化等をする施設名称 所 在 地 ・ コンクリート及び鉄から成 ・ アスファルト・コンクリート ・ コンクリートる建設資材 ・ 木材 届出に係る事項の説明時に上記と異なる施設(同種の再資源化等を行う施設に限る。)を受注者が提示した場合は、当該施設に搬出することができる。 ただし、当該施設への変更については設計変更の対象としない。 方法3.建設発生土の処理 ・ 構内敷きならし DID区間( ・ 有・ 無 ) 構外搬出(片道運搬距離 約 km)・ 本工事は、建設発生土情報交換システム(以下「システム」という。)の登録対象工事で あり、受注者は、工事の実施に当たっては土量、土質、土工期等に変更が有った場合、速 やかに当該システムのデーター更新を行うものとする。 尚、これにより難い場合には、監 督職員と協議しなければならない。 4.環境への配慮 クルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断 めて少ない材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じ た材料を使用する。 使用したものとする。 使用する。 を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 デヒド発散建築材料以外の材料材料を指す。 ・ 別契約の関係受注者(下請け工事の場合は元請け)が定置したものは無償で使用できる。 ・ 本工事で設置する。 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイ ドラインの別紙1「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2・ 根切り土の中の良質土(コンクリ-ト管以外の管の周囲は山砂の類) ・ 山砂の類 改修標準仕様書第1編2.2.1より足場の種別は以下による。 の(2)手すり据置方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 (1)本工事に使用する材料・機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有す べき品質及び性能を有するものとする。 6.足場その他7.埋戻し土及び盛土た施設の名称及び所在地、再資源化等に要した費用を書面にて監督職員に報告する。 (書式は「建設副産物情報交換システム」で作成したものとする) が気象庁から出された場合には、工事中断の措置をとるものとし、これに伴う必要な補強・落下防止等の保全 処置を講じなければならない。 上記事実が発生した場合は、契約書第26条(臨機の措置)の規定による。 5.機材の品質等 事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受け た場合は、証明となる資料等の提出を省略することができる。 建物外放流先 汚 水( ・ 直放流下水管 ・ ) 雑排水( ・ 直放流下水管 ・ )水道直結部に使用する弁の耐圧は、JIS又はJV 10Kとする。 8.施 工 図 等9.機材の承諾図10.総 合 調 整11.電 動 機12.電源周波数13.容量等の表示15.案 内 板16.配 管17.地中埋設標等18.弁 類19.絶縁フランジ・絶縁継手20.鋼管用伸縮管継手21.防振吊り金物及び22.保 温23.塗 装24.は つ り25.天井仕上区分ステンレス鋼管に取り付ける呼び径65以上の弁は、ステンレス製とする。 デヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を 熱材、塗料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極改修標準仕様書第3編2.2.7「既設ダクトの再利用」による。 改修標準仕様書第3編2.2.8「ダクト清掃」を ・ 行う ・ 行わない改修標準仕様書第2編5.1.3「あと施工アンカー」による。 工事区分表(図面に特記なき場合は工事区分表による)電線及びEMケーブルの規格は標準仕様書第4編1.5.1表4.1.11による。 電線類は、EMケ-ブルを使用する。 (機器、盤類を除いてもよい)26.電線類 (1)図面及び本特記仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定の標準仕様書等によ (2)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合は、それぞれの特記仕様書を適用する。 (1)章は●印の付いたものを適用し、項目及び特記事項は○印の付いたものを適用する。 (2)特記事項のうち選択する事項は、・印の付いたものを適用する。 (3)受注者は、南海トラフ地震防災対策推進地域における工事にあっては、南海トラフ地震に関連する情報(臨時)(2)建築物内部に使用する材料等は、設計図書に規定する所要の品質及び性能を有すると(3)設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」(1)本工事において、「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(平成12年法律第100号)に基づく、「環境物品等の調達の推進に関する基本方針(平成31年2月閣議決定)」に定める特定調達品目の分野「公共工事」の品目を調達する場合は、判断の基準等を満たすものとする。 ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 (1)内貼りを施すチャンバーの表示寸法は外法を示す。 (2)空気調和機に取り付けるサプライチャンバー、レタンチャンバー及びダクト系で消音 内貼したチャンバーには点検口を設置し、寸法は図示による。 (3)外壁に面するガラリに直接取り付けるチャンバー及びホッパーは雨水の滞留のないよ うに施工する。 (1)防煙ダンパー 復帰方式( ・ 遠隔(定格入力はDC24V 0.7A以下) ・ )(2)蒸気加熱コイル廻り(標準図)の弁は仕切弁とする。 (3)ファンコイルユニットと冷温水管の接続部(往・還)には、ボール弁を取付ける。 (1)冷温水コイル廻り(標準図)の弁は( ・ 仕切弁 ・ バタフライ弁 )とする。 図示の位置に取り付ける。 また、ファンコイルユニットには、(・ 流量調整弁 ・ 定流量弁)を設置する。 (白)とする。 ・ 塩ビライニング鋼管(VA又はVB)・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(黒)Sch40 還管 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(黒)Sch80(1)冷温水管 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白) ・ (4)冷媒管 ・ 断熱材被覆銅管(難燃性)(5)膨張管、空気抜き管及び膨張タンクよりボイラー等への補給水管は配管用炭素鋼鋼管(6)加湿用給水管・ ステンレス鋼管 ・ ポリ粉体鋼管( PA又はPB)(7)蒸気管 給気管 ・ 配管用炭素鋼鋼管(黒) ・ (8)油管・ 配管用炭素鋼鋼管(黒) ・ ・ 架橋ポリエチレン管(20A以下)(2)冷却水管 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白) ・ ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(3)空調用排水管・ 配管用炭素鋼鋼管(白) ・(2)ピストンダンパー 復帰方式( ・ 遠隔 ・ )4.チャンバー5.ダンパー6.風量測定口7.配 管 材 料8.弁 類1.ダ ク ト ・ 低圧ダクト ・ コーナーボルト工法(長辺の長さが1,500mm以下の部分)・ アングルフランジ工法空気調和機 レタンチャンバー レタンチャンバー 機材名 計測部位 温度計 温度計 圧力計 の種類 入口側 出口側 入口側 出口側冷温水機 冷温水 円形指示計 ○ ○ ○ ○冷凍機冷却水 円形指示計 ○ ○ ○ ○ユニット形 冷温水 円形指示計 ○ ○ ○ ○熱交換器 円形指示計 ○ ○ ○ ○ヘッダー 円形指示計 ○ ○ ○ ○着脱式の場合、(40A 個 100A 個 )を付属する。 なお瞬間流量計の形式は、( ・ 固定式 ・ 着脱式 )とする。 瞬間流量計はピトー管方式によるもので、止水コック付とし、図示の位置に取り付ける。 また、フロートスイッチ部はステンレス鋼製(油面検出部)とする。 制御盤には( ・ 給油ポンプ制御 ・ 返油ポンプ制御 ・ 漏えい検知警報 ・ 満油警報 ・ 減油警報 ・ 遠隔警報 ・ 電磁弁制御 )の端子を設ける。 なお、フロートスイッチ部と制御盤間の配管配線は製造者の標準仕様とする。 標準仕様書第2編3.1.4によるほか、次による。 ・ 空気調和機及びファンコイルユニットの排水管の保温は、標準仕様書第2編3.1 .5の排水管の項による。 パッケージ形 サプライチャンバー 円形指示計 ○ ○空気調和機 サプライチャンバー 円形指示計 ○ ○ 屋内露出( ・ 合成樹脂製カバー ・ 保温化粧ケース(材質:))○ 換 気 設 備 屋外露出( ・ ステンレス鋼板 ・ 保温化粧ケース(材質: ) ・ カラー亜鉛鉄板 ・ 溶融アルミニウム-亜鉛鉄板 )下記の表に○をつけた箇所に設置する。 なお円形指示計は100mmφ以上とする。 ・ 膨張管及び膨張タンクよりボイラー等への補給水管の保温は、標準仕様書第2編 3.1.4の温水管の項による。 ・ 冷媒管の保温外装は下記による。 (ただし、天井内、機械室内、PS内は保温外装不要)○ 自 動 制 御 設 備1.ダ ク ト ・ 亜鉛鉄板 ・ 普通鋼板(厚1.6mm)2.排煙口の形式・ 電気式 ( 遠隔復帰 ・ 要 ・ 不要 )・ ワイヤ-式4.排煙風量測定の排煙風量の検査方法に準じる。 空気調和設備の当該項目による。 2.風量測定口3.ダンパー・ 厨房系統 ・ 浴室(シャワー室、脱衣室を含む)系統5.チャンバー4.シールする排気次のダクトは保温を行う。 ダクトの系統 図示の位置に取り付ける。 6.保 温・ 厨房系統の排気ダクトは標準仕様書第3編2.2.2.2のダクトの板厚の項より一番・ 外気取入れ用ダクトの保温要 (保温の厚さ25mm、範囲は図示による)・ 多湿箇所のダクトの保温要 (保温の厚さ50mm、範囲は図示による)・ 排気用ダクトの保温要 (保温の厚さ25mm、範囲は図示による)・ 厨房及び湯沸室の排気ダクトの保温要 (保温の厚さ50mm(RW)、範囲は図示による)・ 天井取付( ・ スリット形 ・ パネル形 )・ 壁取付 ( ・ スリット形 ・ パネル形 ) ・ ・・ 高圧1ダクト(範囲は図示による)・ ステンレスダクト及び塩化ビニルダクト(範囲及び仕様は図示による) 手厚いものを使用する。 (範囲は図示による) 空気調和設備の当該項目による。 3.排煙口開放及び復帰方式○ 排 煙 設 備・ スパイラルダクト9.温度計・圧力計10.瞬間流量計11.油面制御装置12.保温及び消音内貼・ 建物内のエア抜き管の保温は標準仕様書第2編3.1.4の温水管の項による。 (エア抜き弁以降の配管は除く)・ 外気取入れ用ダクトの保温要(保温の厚さ25mm、範囲は図示による)・ 還気用ダクトの保温要(保温の厚さ25mm、範囲は図示による)・ 排気用ダクトの保温要(保温の厚さ25mm、範囲は図示による)建築設備定期検査業務基準書2016年版((一財)日本建築設備・昇降機センター)別図による電線及びEMケーブルの規格は標準仕様書第4編1.5.1表4.1.11による。 屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 天井内隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 その他1.システム構成2.電気計装用配線共に、次の1から4を満たすものとする。 1 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、MDF、パーティ 2 接着剤及び塗料は、トルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を 3 接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ-n-ブチル及びフタル酸ジ-2-エチルヘキシル等 4 1の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類は、ホルムアルとは次の1又は2に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の3又は4に該当する 1 建築基準法施行令第20条の7第1項に定める第一種、第二種及び第三種ホルムアル 2 建築基準法施行令第20条の7第4項の規定により国土交通大臣の認定を受けた材料 3 建築基準法施行令第20条の7第1項に定める第三種ホルムアルデヒド発散建築材料 4 建築基準法施行令第20条の7第3項の規定により国土交通大臣の認定を受けた材料屋外設置のマンホール類には用途名を入れる。27.そ の 他屋外配管は圧鋼電線管(Z30)とする。 4.指定部分 ・ 無 ・ 有 ・呼び径65Su以下(・SAS322を満足した継手 ・ )(1)ステンレス鋼管の接合は、下記による。 調査項目 :施工状況確認(2)別表-1に機材等名が記載された製造業者等は次の1から6すべての事項を満たす 証明となる資料を提出し監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の1から6すべての 1 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 2 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 3 安定的な供給が可能であること。 4 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 5 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 6 販売、保守等の営業体制を整えていること。 調査範囲 :図示 調査方法:既存資料調査及び現場確認 ・ 外部足場( ・ D種 ・ E種 ・ 種 ) ・ 内部足場( ・ A種 ・ B種 ・ C種 ・ D種 ・ 種 ) 上層階とは2~6階建の場合は最上階、7~9階建の場合は上層2階、 10~12階建の場合は上層3階、13階以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除く各階で上層階に該当しないもの。 重要機器 一般機器 重要機器 一般機器 設計用標準水平震度 水槽類 1.51.01.00.6 地階・1階 防振支持の機器 1.01.01.00.6 機器 1.00.60.60.4 水槽類 1.51.01.00.6 中間階 防振支持の機器 1.51.51.51.0 機器 1.51.01.00.6 塔屋水槽類 2.01.51.51.0 屋上・及び 防振支持の機器 2.02.02.01.5 上層階 機器 2.01.51.51.0 部 位 機器種別 ・ 特定の施設・ 一般の施設(独立行政法人建築研究所監修)による。 14.耐 震 施 工 設備機器の固定は、施設の分類に応じて次による。 (1)機器の据付け及び取付け(対象は監督員との協議による) 設計用水平地震力は、機器の重量【kN】(水槽その他の貯槽にあっては満水時の液体重量に、設計用標準水平震度を乗じたものとする。 なお、特記なき場合、設計用標準水平震度は次による。 ※重要機器は別図で機器表に記載。 (2)設計用鉛直地震力は、設計用水平地震力の1/2とした値とする。 1.設計温湿度温度(DB) 湿度(RH) 温度(DB) 湿度(RH) 温度(DB) 湿度(RH) 外 気屋 内 一 般 系 統 一 般 系 統 夏季℃ % 28℃ 45% ℃ % 冬季℃ % 19℃ 40% ℃ %2.ばいじん量測定口 設ける(測定口は80mm以上とし、取り付け箇所は煙道の直線部とする)・ 低圧ダクト ・ コーナーボルト工法(長辺の長さが1,500mm以下の部分) ・ アングルフランジ工法・ 高圧1ダクト(範囲は図示による。) ・ スパイラルダクト3.ダ ク ト※夏季の湿度は、設計計算上の数値であり、目標値とする ・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)(令和4年版)(以下「標準仕様書」という。) ・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)(令和4年版)(以下「改修標準仕様書」という。) ・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)(令和4年版)(以下「標準図」という。)130.56新設一級建築士第360917号前田 祐作法適合確認R07/02/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第378328号加藤 早妃M002機械設備工事 特記仕様書2A2:NSA3:NS記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝設計担当 設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者工事名称図面名称設計日図面番号 縮 尺株式会社前野建築設計作図検図章 項目 特記事項別表-1○ 衛 生 器 具 設 備鋼製ボイラー鋼製簡易ボイラー鋼製小型ボイラー鋳鉄製ボイラー真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製)無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製)遠心冷凍機吸収冷温水機吸収冷温水機ユニット冷却塔ユ二ット形空気調和機コンパクト形空気調和機ファンコイルユニットカセット形ファンコイルユニットパッケージ形空気調和機マルチパッケージ形空気調和機ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機エアフィルター(パネル形,折込み形)自動巻取形エアフィルター電気集じん器全熱交換器(回転形,静止形)遠心送風機(多翼形送風機)斜流送風機軸流送風機消音ボックス付送風機空調用密閉形隔膜式膨張タンク風量ユニット(定風量,変風量)自動制御システム衛生器具ユニット横形遠心ポンプ立形遠心ポンプ水中モーターポンプ(汚水用,雑排水用,汚物用)FRP製パネルタンクステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形)ステンレス鋼板製パネルタンク(ボルト組立形)給湯用密閉形隔膜式膨張タンクスプリンクラ-消火システム泡消火システム不活性ガス消火システム厨房システムマンホ-ルふた・弁桝ふたハロゲン化物消火システム洗浄水量は4L/回以下とし、使用状況により洗浄水量が制御できるものとする。 ・ カウンター取付け形・ 耐寒水栓(吊コマ) ・ 湯沸室流し用の水栓は泡沫式とする。 排水口は( ・ 目皿 ・ 鎖付きゴム栓)とする。 和風便器の防火区画貫通処理は標準図による。 1.小 便 器2.水 栓3.掃 除 流 し4.和風便器耐火カバー 機 材 等 名○ 給 水 設 備1.配管材料 (1)一般配管 ・ ステンレス鋼管(SUS304) 上記の選択で、ポリ粉体鋼管又は塩ビライニング鋼管を使用する場合、厨房、浴室等 のシンダー内配管はPD又はVDとする。 (2)地中埋設配管 ・ ステンレス鋼管(SUS316)(・ 建物内 ・ 屋外部分)(3)水道直結配管 引込みは水道事業者の指定による。 量水器以降は、(1)及び(2)による。 2.引き込み納付金 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事) ・ 不要3.量 水 器・ 塩ビライニング鋼管(・ VA又はVB ・ )・ ポリ紛体鋼管(・ PA又はPB )・ ポリ紛体鋼管(PD)・ 塩ビライニング鋼管(VD)・ ・ ポリエチレン管チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット4.量水器桝 ・ 水道事業者指定品( ・ 貸与品 ・ 買取り) ・ 標準図MC形5.水 栓 柱7.凍結深度 屋外配管の凍結深度は mm1.配管材料 ・ リサイクル硬質ポリ塩化ビニル発泡三層管(RF-VP) ・ リサイクル硬質ポリ塩化ビニル発泡三層管(RF-VP) ポンプアップ排水管 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白) ・ コーティング鋼管 ・ 排水用リサイクル硬質ポリ塩化ビニル管(REP-VU) ・ リサイクル硬質ポリ塩化ビニル三層管(RS-VU) ・ コンクリート管( ・ 外圧管1種のB形 ・ )○ 排 水 設 備リサイクルビニル管の適用範囲(RF-VP):屋内の無圧の排水配管用 (REP-VU):無圧排水用途の硬質塩化ビニル管 (RS-VU):埋設部で無圧の一般流体輸送配管用2.洗面器等の排水管 (1)洗面器及び手洗器に直結する排水管は器具トラップより1サイズアップとする。 ・ 合成樹脂製 ・ ステンレス製 ・ 人造石とぎ出し製 ・ アルミニウム合金製(1)屋内 汚水管 ・ 排水用塩ビライニング鋼管 ・ 雑排水管・通気管 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白) ・6.管の地中埋設深さ ・ 埋設深さは原則として、車両通行部分では管の上端より( ・ 600mm ・ mm)以上 その他の部分では管の上端より( ・ 300mm ・ mm)以上(2)給湯室台所流し等の床上部分の配管は、ビニル管(RF-VP)でもよい。 2.保 温 標準仕様書第2編3.1.5によるほか、下記による。 3.そ の 他 電気式給湯器等の膨張水排水を設ける。 ○ 消 火 設 備1.配管材料(2)連結送水管 一般 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(白)(Sch40)(3)連結散水用・(1)屋内消火栓 一般 ・ ステンレス鋼管(SUS304) ・ 配管用炭素鋼鋼管(白) 地中 ・ ステンレス鋼管(SUS316) ・ 箱内に別途機器(発信機及び電鈴)取付用の板を設ける。 2.屋内消火栓種別3.屋内消火栓開閉弁 ・ 10K ・4.地中埋設配管の接合 外面被覆鋼管の呼び径100以下はねじ接合とする。 5.保 温 屋外露出部分 ・ 有(標準仕様書第2編3.1.5の給水管の項による。) ・ 無2.機器の機能等 図示による。 1.機器の寸法 概略寸法とする。 設 備○ 厨 房1.配管材料○ ガ ス 設 備2.ガス充てん容器 ・ 借用 ・ 本工事3.ガ ス メ ー タ4.ガス漏れ警報器1.配管材料・ ステンレス鋼管(SUS304) ・ 銅管・ 耐熱性ライニング鋼管・ 被覆銅管・ 保温付き被覆銅管 ・ 架橋ポリエチレン管給湯管(膨張管及び補給水タンクよりボイラー等への補給水管を含む)○ 給 湯 設 備・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事) ・ 不要 3.放流納付金4.満水試験継手 図示の位置に取り付ける。 ・ 湯沸器の給排気筒(二重管)の隠ぺい箇所は表2.3.5のh・(イ)・Ⅸの保温を行う。 ・ ・ 別途工事・ 本工事(図示による) 外部出力端子 ・ 有 ・ 無5.気密試験液化石油ガス 保持時間は、24分以上とし記録計による測定表を提出する。 1.形 式 ・ ユニット形 ・ 現場施工形槽 設 備○ 浄 化2.測 定 表 一定期間経過後、放流水質性能等を記入した測定表を提出する。 ・ 易操作性1号消火栓 ・ 広範囲型2号消火栓 ・ 1号消火栓 ・ 2号消火栓 親メーター( ・ 貸与品 ・ ) 親メーターの形式( ・ 直読 ・ パルス式)子メーター( ・ 買取り ・ ) 子メーターの形式( ・ 直読 ・ パルス式)・ 都市ガス一般ガス導管事業者の供給規定による。 (3)大便器、小便器、洗面器及び掃除流しとの接続管は、ビニル管(RF-VP)とする。 都市ガス一般ガス導管事業者の供給規定による。 (2)屋外 桝間・ 硬質ポリ塩化ビニル管( ・ VP ・ VU )(及び屋外第一桝まで)・ コーティング鋼管 地中 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管(STPG-370VS)・ 液化石油ガス 一般配管・ 配管用炭素鋼鋼管(白) 地中埋設配管 ・ ポリエチレン被覆鋼管 ・ ガス用ポリエチレン管親メーター( ・ 現地表示式(直読式) ・ 遠隔表示式( ・電文式 ・パルス式 ) ( ・ 貸与品 ・ ) 親メーター( ・ 現地表示式(直読式) ・ 遠隔表示式( ・電文式 ・パルス式 ) ( ・ 貸与品 ・ ) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(VP) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(VP)一級建築士第360917号前田 祐作法適合確認R07/02/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事M003一級建築士第320204号前野 将輝一級建築士第360917号前田 祐作一級建築士加藤 早妃第378328号A3:1/141A2:1/100記 事 項 特一級建築士事務所 三重県知事登録 第1-699号管理建築士 一級建築士 第320204号 前野 将輝株式会社前野建築設計設計担当 設計担当 設計担当 代表設計者 設計担当図面名称工事名称縮 尺 図面番号設計日作図検図2,130 6,7108,8404,5291,722.51,722.55745101,080 2,4901,320 2,9002,490 8,44014,5002,900 1,320 1,245 1,245 1,245 1,2454,2261,245 1,245 1,8201,680 1,6903,310 3,3102,0201,2257951,245 1,2451,350 1,390 300 3001/100X4 X6平 面 図123ABY2Y1Y3Y4Y5Y7Y9Y10Y12Y11Y2Y1Y3Y4Y8Y10Y12Y11Y6-275+550太夫座-340玄関通路人形芝居舞台:昭和56年改修 太夫小屋平成20年建替X1 X2 X3 X5 X7 X8上段 中段 下段控室1控室2楽屋床:新設畳北凡 例壁新設範囲を示す既設床板再取付範囲を示す既設のままの範囲を示す空調設備 平面図法適合確認RAC19.5φ×6.4φ 外装スリムダクト内外連絡配線共巻きドレン管VP25A空調設備 機器表記 号 名 称 台数 据付位置 備 考形 式冷房能力 暖房能力 圧縮機出力送風機出力kW kW kW kW W電気容量消費電力(暖房時)消費電力(冷房時)kWRAC-1 空冷ヒートポンプ 1 0.425 0.60 単相100V 控室1(0.7~4.8) (0.6~2.8) ルームエアコン壁掛型ワイヤレスリモコン2.2 2.5 0.460耐重塩害仕様※ 冷房能力・暖房能力はJIS条件による。 定格冷房能力以外の数値は参考値とする。 ※ グリーン購入法調達基準適合品とする。 ※ 機器はメーカー仕様とする。 ※ 空調機製造者の違いにより発生する工事は本工事の範囲とし、空調機に適した施工を行う。 ※ 屋外機には転倒防止措置を施す。 ※ 屋外機基礎は、既成コンクリート製とする。 R07/02/19令和7・8年度 安乗人形芝居舞台改修工事S224ATGS-W(参考品番) 工事費内訳 1名 称 数 量 単位 金 額 備 考直接工事費建築工事1式電気設備工事1式計共通費共通仮設費1式現場管理費1式一般管理費等1式計工事価格1式消費税等相当額1式工事費1式工事種別内訳 2名 称 数 量 単位 金 額 備 考建築工事1式電気設備工事1式計建築工事 種目別内訳 3名 称 数 量 単位 金 額 備 考建築工事1式計建築工事 科目別内訳 4建築工事名 称 数 量 単位 金 額 備 考直接仮設1式建具改修1式外装改修1式内装改修1式塗装改修1式躯体改修1式外構改修1式発生材処理1式計建築工事 中科目別内訳 5建築工事 直接仮設名 称 数 量 単位 金 額 備 考直接仮設1式計建築工事 細目別内訳 6建築工事 直接仮設 直接仮設名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考墨出し 別紙 00-00011式養生 別紙 00-00021式整理清掃後片付け 別紙 00-00031式竣工時清掃 別紙 00-00041式外部足場 別紙 00-00051式内部足場 別紙 00-00061式災害防止 別紙 00-00071式仮設材運搬 別紙 00-00081式計建築工事 中科目別内訳 7建築工事 建具改修名 称 数 量 単位 金 額 備 考撤去1式改修1式計建築工事 細目別内訳 8建築工事 建具改修 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考カッター入れ 別紙 00-00091式アルミニウム製建具撤去 レール撤去共 集積共 別紙 00-00101式木製建具撤去 扉のみ 集積共 別紙 00-00111式ガラス撤去 集積共 別紙 00-00121式シーリング撤去 集積共 別紙 00-00131式計建築工事 細目別内訳 9建築工事 建具改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考<アルミニウム製建具>AD1 玄関アルミ引違イ ガラス、ガラスシーリング含む戸 W1,520×H1,700 住宅用 1か所AW1 アルミ複合樹脂サ ガラス、ガラスシーリング含むッシ W3,225×H1,065 住宅用 2か所AW2 アルミ複合樹脂サ ガラス、 ガラスシーリング含むッシ W1,520×H840 住宅用 1か所運搬取付費 法定福利費含む 別紙 00-00141式小計<木製建具>WD1 木雨戸 W672×H2,1708か所WD1 木雨戸 W673×H2,1708か所WD2 引違イ木製戸 W1,710×H1,7501か所WD3 引違イ木製戸 W1,990×H1,7501か所S1 引違イ障子 W1,710×H1,7001か所F1 ふすま戸 W920×H1,8709か所法定福利費 別紙 00-00151式小計<その他>建具周囲シーリング 別紙 00-00161式建具周囲防水モルタル 別紙 00-0017充填 1式小計計建築工事 中科目別内訳 10建築工事 外装改修名 称 数 量 単位 金 額 備 考撤去1式改修1式計建築工事 細目別内訳 11建築工事 外装改修 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考屋根 桟瓦葺 撤去 56判 ヤネフォーム下地共170㎡屋根 棟瓦 撤去 熨斗瓦4段 角桟箱衾11.1m屋根 隅棟瓦 撤去 熨斗瓦3段 角桟衾3.9m屋根 棟鬼瓦 撤去2か所屋根 隅棟鬼瓦 撤去 4か所屋根 野地板 撤去170㎡外壁 杉羽目板 縦張 撤去 100㎡垂木 撤去 45×60 隅木 90×120 撤去共6.2㎡軒樋 半丸樋 撤去 W12022.1mたてどい撤去 VP管 集積共14.5m丸環 撤去8か所木製額縁 撤去26.1m計建築工事 細目別内訳 12建築工事 外装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考<屋根工事>屋根 桟瓦葺 平部 56判148㎡屋根 万十軒瓦53m屋根 左袖瓦14.9m屋根 右袖瓦14.9m屋根 棟包 熨斗瓦4段 角桟箱衾 下地補強金物・芯木43×43樹脂製共 11.1m屋根 鬼瓦2か所屋根 隅棟 熨斗瓦3段 角桟衾 下地補強金物・芯木43×43樹脂製共 3.9m屋根 隅棟鬼瓦4か所屋根 壁際 熨斗瓦 2段26.9m壁際漆喰26.9m面戸漆喰30m雀口漆喰56mアスファルトルーフィング 940168㎡諸経費 法定福利費含む 瓦工事 別紙 00-00181式屋根野地板 構造用合板張 ァ12138㎡軒樋 塩ビ製半丸 W120 カラー平鶴首(亜鉛メッキ鋼板)樋 53mタテ樋 硬質塩化ビニ カラー φ75ル管 29.2mエルボ 硬質塩化ビニ カラー φ75用ル管 20か所飾りじょうこ 塩ビ製9か所建築工事 細目別内訳 13建築工事 外装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考小計<木工事>軒天 杉板張 ァ12 特1等級30.1㎡外壁 杉羽目板張 ァ12 縦張 特1等級92.3㎡桟木 杉 18×45(防腐処理)瓦下地762m登瓦座 杉 36×36(防腐処理)袖瓦下地29.8m品板 杉 90×25(防腐処理)袖瓦下地29.8m破風板下地 杉 150×25(防腐処理)18.2m笠木 杉 15×105(防腐処理)壁際26.9m笠木下地 杉 60×50(防腐処理)壁際26.9m広小舞 杉 20×90(防腐処理)軒先 特1等級 53m瓦座 杉 31×60(防腐処理)軒先53m胴縁 20×35 外壁下地51.5m木製額縁 杉 35×3027.6m上部木枠 杉 60×60 溝加工10.8m小計<金属工事>外壁 フッ素ガルバリウ ァ0.4加工 巾160ム鋼板張 23.2㎡破風板 フッ素ガルバ ァ0.4加工リウム鋼板 18.2m雨押水切 フッ素ガル ァ0.4加工バリウム鋼板 26.9m建築工事 細目別内訳 14建築工事 外装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考瓦面戸 フッ素ガルバ ァ0.4加工リウム鋼板 53m立上水切 フッ素ガル ァ0.4加工バリウム鋼板 43.3m丸環 SS400 φ50 加工・取付下地共L250 6か所丸環 SS400 φ36 加工・取付下地共L200 3か所小計計建築工事 中科目別内訳 15建築工事 内装改修名 称 数 量 単位 金 額 備 考撤去1式改修1式計建築工事 細目別内訳 16建築工事 内装改修 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考畳撤去 一畳 集積共11枚床組撤去 つか立て 集積共34.5㎡床杉板撤去 集積共4.8㎡柱撤去 集積共4本壁合板撤去 一重張り 一般 集積共149㎡壁下地撤去 集積共57.4㎡壁土壁撤去 集積共11.5㎡カーテンボックス撤去 集積共16.8mカーテンレール撤去36.8m棚 撤去 W2,025×D3003か所棚 撤去 W5,100×D4001か所床見切撤去 55×25 集積共8.4mふすま枠撤去 W60×D5013.8m計建築工事 細目別内訳 17建築工事 内装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考<木工事> 防腐処理費用含む梁 120×180 桧 1等級(県産材)16.6m柱 120×120 桧 1等級(県産材)13.4m柱 105×105 桧 1等級(県産材)25.3m土台 120×105 桧 1等級(県産材)16.6m束 120×120 桧 1等級(県産材)5.5m大引 105×80 桧 1等級(県産材)16.6m根太 45×50 桧 1等級(県産材)117m受材 40×27 桧 1等級(県産材)22.7m横桟 60×27 桧 1等級(県産材)56.8m縦桟 60×27 桧 1等級(県産材)98m閂 60×60 桧 1等級 L2,000(防腐処理) 4本閂 60×60 桧 1等級 L1,350(防腐処理) 2本根がらみ貫 15×105 桧 1等級(県産材)74.3m床 杉板張 取外シ ァ18再取付 49.6㎡床 ラワン合板張 2類 ァ154.8㎡床 複合フローリング張 ァ12 なら4.8㎡巾木 木製巾木 杉 H6060m床見切 杉 55×255.6m床下排気口 φ150 既設床板加工共3か所建築工事 細目別内訳 18建築工事 内装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考雑巾摺 杉 15×104.4m壁木組下地3.6㎡壁 杉小巾板張 ァ1275.4㎡壁 補強用合板下 ラワン合板2類 ァ12張 35.1㎡壁 シナ合板張 2類 ァ415.5㎡壁 ラワン合板張 2類 ァ5.514.8㎡天井 シナ合板張 2類 ァ411.9㎡天井廻縁 杉 30×3023.9m木製額縁 杉 120×2527.2mふすま枠 杉 90×50 2本溝加工 固定式(補強下地90×60・金物共) 15.4mふすま枠 杉 120×50 2本溝加工 着脱式(取付金物共) 1.4mふすま枠 補強柱 杉 105×901.6m木見切 杉 25×3012.8m垂壁下枠 杉 25×1353.1mカーテンボックス 杉 200×100(取付金物共)8.4mカーテンボックス 杉 250×100(取付金物共)8.4m掲示用桟木 杉 W50×H10+20(取付金物共)8.4m小計<金属工事>天井付カーテンレール 中型33.6m建築工事 細目別内訳 19建築工事 内装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考壁付カーテンレール シングル6.7m小計<左官工事>乾式土壁補強 下地別71.8㎡中塗土仕上71.8㎡土壁11.5㎡小計<その他工事>畳敷き W910×L2,000×H554枚ぶどう棚 杉 W8,440×L1,680×H210(45×45@455(取付金物共)) 1か所舞台装置 W440×D300×H15(腕木・丁番共)1か所中段棚 W2,025×D1,2001か所枕棚 W2,025×D6001か所カーテン W1,840×H1,800 暗幕 1.5倍ヒダ2か所カーテン W1,530×H2,180 暗幕 1.5倍ヒダ2か所カガミ 取外シ再取付 W910×D1,5201か所カガミ 取外シ再取付 W610×D9101か所諸経費 法定福利費含む 畳・木工事 別紙 00-00191式小計計建築工事 中科目別内訳 20建築工事 塗装改修名 称 数 量 単位 金 額 備 考改修1式計建築工事 細目別内訳 21建築工事 塗装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考<外部塗装>WP塗 A種 素地ごしらえ共146㎡WP塗 糸巾 A種 素地ごしらえ共166mWP塗替 下地調整RB種共29.6㎡WP塗替 糸巾 下地調整RB種共113m小計<内部塗装>WP塗 A種 素地ごしらえ共161㎡2-UC塗 素地ごしらえ共75.6㎡2-UC塗 糸巾 素地ごしらえ共667mSOP塗り 木部(屋内)・素地A種共(基準単価) 塗料1種 - 4.3㎡SOP塗り 木部(屋内)・素地ごしらえA種共(糸幅300㎜以下) - 9.2(基準単価) mSOP塗り 木部 工程B種(糸幅300㎜以下) 下地調整RB種 (塗替え面) 25.1改修仕様 m防腐・防蟻剤塗り61.6㎡小計計建築工事 中科目別内訳 22建築工事 躯体改修名 称 数 量 単位 金 額 備 考撤去1式改修1式計建築工事 細目別内訳 23建築工事 躯体改修 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考コンクリート束石撤去 無筋 人力 集積共0.3m3計建築工事 細目別内訳 24建築工事 躯体改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考<土工事>根切り 人力土工- 15- m3埋戻し 人力土工 -- 10.5m3積込み 人力土工 -4.5m3建設発生土運搬 ダンプトラック 2t積級人力積込 土砂 DID区間有り 4.58.0㎞以下 m3小計<地業工事>砂利地業 再生クラッシャラン 基礎下1.8m3小計<鉄筋工事>異形棒鋼 D10 SD2950.1t異形棒鋼 D13 SD2950.12t鉄筋加工組立 別紙 00-00201式鉄筋運搬費 別紙 00-00211式小計<コンクリート工事>普通コンクリート 捨てコンクリート Fc18 S150.7m3普通コンクリート 基礎コンクリート Fc24 S183.3m3コンクリート打設手間 別紙 00-00221式構造体強度補正 別紙 00-00231式建築工事 細目別内訳 25建築工事 躯体改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考小計<型枠工事>型枠 普通合板型枠(基準単価) - 基礎部 27.4- ㎡型枠運搬費 別紙 00-00241式小計<金属工事>あと施工アンカー 別紙 00-00251式アンカーボルト M12 別紙 00-00261式ホールダウン金物 20kN アンカーボルト共 別紙 00-00271式小計計建築工事 中科目別内訳 26建築工事 外構改修名 称 数 量 単位 金 額 備 考撤去1式改修1式計建築工事 細目別内訳 27建築工事 外構改修 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考コンクリートカッター切 別紙 00-00281式アスファルトカッター切 別紙 00-00291式コンクリート撤去 鉄筋切断共 コンクリートブレーカ 集積共0.8m3アスファルト撤去 ハンドブレーカー主体 集積共0.3m3計建築工事 細目別内訳 28建築工事 外構改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考U形側溝 150 - 再生クラッシャラン2m鋼製グレーチング 細 T-2 U-150用 騒音低減ゴム付 溶目ノンスリップ 融亜鉛めっき 滑り止め付 2m排水・硬質ポリ 地中配管 75A塩化ビニル管 6.1(VP) m雨水枡 360×360×4802か所既設桝接続 φ75程度1か所根切り 人力土工- 2.5- m3床付け つぼ,布掘り(基準単価) 0.5㎡積込み 人力土工 -1.4m3建設発生土運搬 ダンプトラック 2t積級人力積込 土砂 DID区間有り 1.48.0㎞以下 m3砂利地業 再生クラッシャラン 基礎下0.1m3砂利地業 再生クラッシャラン 土間下0.5m3異形棒鋼 D10 SD2950.05t異形棒鋼 D13 SD2950.01t鉄筋加工組立 別紙 00-00301式鉄筋運搬費 別紙 00-00311式溶接金網敷 径6.0 100×1005.1㎡普通コンクリート 捨てコンクリート Fc18 S150.1m3普通コンクリート 犬走コンクリート Fc18 S150.6m3普通コンクリート 基礎コンクリート Fc24 S180.3m3コンクリート打設手間 別紙 00-00321式建築工事 細目別内訳 29建築工事 外構改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考構造体強度補正 別紙 00-00331式型枠 普通合板型枠(基準単価) - 基礎部 2.7- ㎡型枠運搬費 別紙 00-00341式あと施工アンカー 金属系差筋アンカー 別紙 00-00351式コンクリート直均し仕上 刷毛引キ5.7㎡CB積 ァ150 片面化粧目地共0.5㎡空調室外機目隠し 別紙 00-0036フェンス 1式計建築工事 中科目別内訳 30建築工事 発生材処理名 称 数 量 単位 金 額 備 考運搬1式処分1式計建築工事 細目別内訳 31建築工事 発生材処理 運搬名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材積込 別紙 00-00371式発生材運搬 コンクリート 別紙 00-00381式発生材運搬 アスファルト 別紙 00-00391式発生材運搬 がれき 別紙 00-00401式発生材運搬 木材類 別紙 00-00411式発生材運搬 ガラス 別紙 00-00421式発生材運搬 廃プラスチック 別紙 00-00431式発生材運搬 金属くず 別紙 00-00441式計建築工事 細目別内訳 32建築工事 発生材処理 処分名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材処分 コンクリート 別紙 00-00451式発生材処分 アスファルト 別紙 00-00461式発生材処分 がれき 別紙 00-00471式発生材処分 木材類 別紙 00-00481式発生材処分 ガラス 別紙 00-00491式発生材処分 廃プラスチック 別紙 00-00501式発生材処分 金属くず(鉄類、アルミ類共) 別紙 00-00511式計電気設備工事 種目別内訳 33名 称 数 量 単位 金 額 備 考電気設備工事1式計電気設備工事 科目別内訳 34電気設備工事名 称 数 量 単位 金 額 備 考屋外電気設備工事1式電灯コンセント設備1式空調設備工事1式撤去工事1式発生材処理1式計電気設備工事 中科目別内訳 35電気設備工事 屋外電気設備工事名 称 数 量 単位 金 額 備 考屋外電気設備工事1式計電気設備工事 細目別内訳 36電気設備工事 屋外電気設備工事 屋外電気設備工事名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考電線 別紙 00-00521式ケーブル 別紙 00-00531式電線管 別紙 00-00541式計電気設備工事 中科目別内訳 37電気設備工事 電灯コンセント設備名 称 数 量 単位 金 額 備 考電灯設備1式コンセント設備1式計電気設備工事 細目別内訳 38電気設備工事 電灯コンセント設備 電灯設備名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考電灯盤 L-11面LED照明器具 A18個LED照明器具 A22個LED照明器具 B5個LED照明器具 C2個LED照明器具 D1個LED照明器具 E3個LED照明器具 F1個屋外用ケースブレーカ 2P20A コンセント付1個防雨入線カバー1個配線器具 別紙 00-00551式ケーブル 別紙 00-00561式金属線ぴ 別紙 00-00571式ボックス類 別紙 00-00581式計電気設備工事 細目別内訳 39電気設備工事 電灯コンセント設備 コンセント設備名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考配線器具 別紙 00-00591式電線 別紙 00-00601式ケーブル 別紙 00-00611式電線管 別紙 00-00621式金属線ぴ 別紙 00-00631式ボックス類 別紙 00-00641式計電気設備工事 中科目別内訳 40電気設備工事 空調設備工事名 称 数 量 単位 金 額 備 考機器設備工事1式配管設備工事1式計電気設備工事 細目別内訳 41電気設備工事 空調設備工事 機器設備工事名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考RAC-1 空冷ヒートポ 壁掛型 冷房能力2.2kWンプルームエアコン 参考品番 S224ATGSーW 1台既成コンクリート製基礎 別紙 00-00651式計電気設備工事 細目別内訳 42電気設備工事 空調設備工事 配管設備工事名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考冷媒用 6.35外径( 1/4B) 液管断熱材被覆銅管 厚10mm以上 3m冷媒用 9.52外径( 3/8B) ガス管断熱材被覆銅管 厚20mm以上 3m排水・硬質ポリ 屋外架空・暗渠 25A塩化ビニル管 3 (VP) m600Vポリエチレン絶縁 2.0㎜- 3C 管内耐燃性ポリエチレンシース 3ケーブル平形 EM-EEF m保温工事 別紙 00-00661式計電気設備工事 中科目別内訳 43電気設備工事 撤去工事名 称 数 量 単位 金 額 備 考屋外電気設備 撤去1式電灯コンセント設備 撤去1式計電気設備工事 細目別内訳 44電気設備工事 撤去工事 屋外電気設備 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考屋外電気設備 撤 別紙 00-0067去 1式計電気設備工事 細目別内訳 45電気設備工事 撤去工事 電灯コンセント設備 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考電灯コンセント設備 撤 別紙 00-0068去 1式計電気設備工事 中科目別内訳 46電気設備工事 発生材処理名 称 数 量 単位 金 額 備 考運搬1式処分1式計電気設備工事 細目別内訳 47電気設備工事 発生材処理 運搬名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材積込 別紙 00-00761式発生材運搬 別紙 00-00691式計電気設備工事 細目別内訳 48電気設備工事 発生材処理 処分名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材処分 別紙 00-00701式計建築工事 別紙明細 49建築工事 直接仮設 直接仮設名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考墨出し 別紙 00-00011式墨出し(内部改修) 複合改修122㎡墨出し(屋根改修)170㎡計養生 別紙 00-00021式養生(内部改修) 複合改修122㎡養生(屋根改修)170㎡計整理清掃後片付け 別紙 00-00031式整理清掃後片付け 複合改修(内部改修) 122㎡整理清掃後片付け(屋根改修) 170㎡計竣工時清掃 別紙 00-00041式竣工時清掃122㎡計建築工事 別紙明細 50建築工事 直接仮設 直接仮設名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考外部足場 別紙 00-00051式<舞台>枠組本足場 建枠 600×1700 布枠500×1枚(手すり先行方式) 掛払い手間 82.912m未満 - - ㎡枠組本足場 建枠 600×1700 布枠500×1枚(手すり先行方式) 供用1日賃料 修理費含む 82.912m未満 - - ㎡枠組本足場 建枠 600×1700 布枠500×1枚(手すり先行方式) 基本料 修理費含む 82.912m未満 - - ㎡安全手すり 枠組本足場用(手すり先行方式) 掛払い手間 33.8- m安全手すり 枠組本足場用(手すり先行方式) 供用1日賃料 修理費含む 33.8- m安全手すり 枠組本足場用(手すり先行方式) 基本料 修理費含む 33.8- m単管一本足場 掛払い手間10m未満 - 144㎡単管一本足場 供用1日賃料 修理費含む10m未満 - 144㎡単管一本足場 基本料 修理費含む10m未満 - 144㎡単管本足場 掛払い手間 10m未満- 76.5㎡単管本足場 供用1日賃料 修理費含む 10m未満- 76.5㎡単管本足場 基本料 修理費含む 10m未満- 76.5㎡小計<太夫座>枠組本足場 建枠 600×1700 布枠500×1枚(手すり先行方式) 掛払い手間 13.112m未満 - - ㎡枠組本足場 建枠 600×1700 布枠500×1枚(手すり先行方式) 供用1日賃料 修理費含む 13.112m未満 - - ㎡枠組本足場 建枠 600×1700 布枠500×1枚(手すり先行方式) 基本料 修理費含む 13.112m未満 - - ㎡安全手すり 枠組本足場用(手すり先行方式) 掛払い手間 4.5- m建築工事 別紙明細 51建築工事 直接仮設 直接仮設名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考外部足場 別紙 00-00051式安全手すり 枠組本足場用(手すり先行方式) 供用1日賃料 修理費含む 4.5- m安全手すり 枠組本足場用(手すり先行方式) 基本料 修理費含む 4.5- m単管一本足場 掛払い手間10m未満 - 34.6㎡単管一本足場 供用1日賃料 修理費含む10m未満 - 34.6㎡単管一本足場 基本料 修理費含む10m未満 - 34.6㎡小計計内部足場 別紙 00-00061式内部仕上足場 掛払い手間脚立足場 122階高4.0m以下 - ㎡内部仕上足場 供用1日賃料 修理費含む脚立足場 122階高4.0m以下 - ㎡内部仕上足場 基本料 修理費含む脚立足場 122階高4.0m以下 平家用 ㎡内部仕上足場 掛払い手間(手すり先行方式) 枠組棚足場 73.3階高5.0m以上5.7m未満 - ㎡内部仕上足場 供用1日賃料 修理費含む(手すり先行方式) 枠組棚足場 73.3階高5.0m以上5.7m未満 - ㎡内部仕上足場 基本料 修理費含む(手すり先行方式) 枠組棚足場 73.3階高5.0m以上5.7m未満 平家用 ㎡計建築工事 別紙明細 52建築工事 直接仮設 直接仮設名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考災害防止 別紙 00-00071式<舞台>養生シート張り 防炎性能 JIS A 8952 Ⅰ類掛払い手間 - 226- ㎡養生シート張り 防炎性能 JIS A 8952 Ⅰ類供用1日賃料 修理費含む - 226- ㎡養生シート張り 防炎性能 JIS A 8952 Ⅰ類基本料 修理費含む - 226- ㎡小計<太夫座>養生シート張り 防炎性能 JIS A 8952 Ⅰ類掛払い手間 - 47.7- ㎡養生シート張り 防炎性能 JIS A 8952 Ⅰ類供用1日賃料 修理費含む - 47.7- ㎡養生シート張り 防炎性能 JIS A 8952 Ⅰ類基本料 修理費含む - 47.7- ㎡小計計建築工事 別紙明細 53建築工事 直接仮設 直接仮設名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考仮設材運搬 別紙 00-00081式<舞台>仮設材運搬 建枠幅600(枠組本足場) 82.9(手すり先行方式) ㎡仮設材運搬 枠組本足場用(手すり先行方式)(安全てすり) 33.8m仮設材運搬(単管一本足場) 144㎡仮設材運搬(単管本足場) 76.5㎡仮設材運搬 平家建(内部仕上足場 122脚立足場) ㎡仮設材運搬(内部 5.0m以上5.7m未満仕上足場 棚足場) 73.3(手すり先行方式) ㎡仮設材運搬(シート・ネット類) 226㎡小計<太夫座>仮設材運搬 建枠幅600(枠組本足場) 13.1(手すり先行方式) ㎡仮設材運搬 枠組本足場用(手すり先行方式)(安全てすり) 4.5m仮設材運搬(単管一本足場) 34.6㎡仮設材運搬(シート・ネット類) 47.7㎡小計計建築工事 別紙明細 54建築工事 建具改修 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考カッター入れ 別紙 00-00091式カッター入れ モルタル面 厚さ20~30㎜3m計アルミニウム製建具撤去 レール撤去共 集積共 別紙 00-00101式鋼製戸撤去 片開き戸 枠共 集積共2.6㎡鋼製戸撤去 両開き戸 枠共 集積共8.2㎡計木製建具撤去 扉のみ 集積共 別紙 00-00111式木製戸撤去 片開き戸 扉のみ 集積共60.2㎡計ガラス撤去 集積共 別紙 00-00121式ガラス撤去 集積共9.2㎡計シーリング撤去 集積共 別紙 00-00131式シーリング撤去 集積共89.5m計建築工事 別紙明細 55建築工事 建具改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考運搬取付費 法定福利費含む 別紙 00-00141式組立搬入費1式諸経費 法定福利費含む1式計法定福利費 別紙 00-00151式法定福利費1式計建具周囲シーリング 別紙 00-00161式シーリング 変成シリコーン(2成分形) MS-2 15×10(基準単価) 27.6m計建具周囲防水モルタル 別紙 00-0017充填 1式建具周囲防水 外部建具モルタル充填 1.5 (基準単価) m計建築工事 別紙明細 56建築工事 外装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考諸経費 法定福利費含む 瓦工事 別紙 00-00181式諸経費 法定福利費含む 瓦工事1式計建築工事 別紙明細 57建築工事 内装改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考諸経費 法定福利費含む 畳・木工事 別紙 00-00191式諸経費 木工事1式法定福利費 木工事1式法定福利費 畳工事1式計建築工事 別紙明細 58建築工事 躯体改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考鉄筋加工組立 別紙 00-00201式鉄筋加工組立 小型構造物- - 0.22t計鉄筋運搬費 別紙 00-00211式鉄筋運搬費 4t車 30㎞程度(基準単価) 0.22t計コンクリート打設手間 別紙 00-00221式コンクリート打設手間 捨てコンクリート 人力打設- S15~S18 0.7- - m3コンクリート打設手間 小型構造物 人力打設擁壁、囲障の基礎等 S15~S18 3.3- - m3計構造体強度補正 別紙 00-00231式構造体補正強度 +63.3m3計型枠運搬費 別紙 00-00241式型枠運搬費 4t車 30㎞程度 往復(基準単価) 27.4㎡計建築工事 別紙明細 59建築工事 躯体改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考あと施工アンカー 別紙 00-00251式あと施工アンカー M12 L160 下向き21本計アンカーボルト M12 別紙 00-00261式アンカーボルト M128本計ホールダウン金物 20kN アンカーボルト共 別紙 00-00271式ホールダウン金物 20kN アンカーボルト共6本計建築工事 別紙明細 60建築工事 外構改修 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考コンクリートカッター切 別紙 00-00281式カッター入れ コンクリート面 厚さ20~30㎜7.6m計アスファルトカッター切 別紙 00-00291式カッター入れ アスファルト面 厚さ20~30㎜7m計建築工事 別紙明細 61建築工事 外構改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考鉄筋加工組立 別紙 00-00301式鉄筋加工組立 小型構造物- - 0.06t計鉄筋運搬費 別紙 00-00311式鉄筋運搬費 4t車 30㎞程度(基準単価) 0.06t計コンクリート打設手間 別紙 00-00321式コンクリート打設手間 捨てコンクリート 人力打設- S15~S18 0.1- - m3コンクリート打設手間 小型構造物 人力打設工作物の基礎等 S15~S18 0.6- - m3コンクリート打設手間 小型構造物 人力打設擁壁、 囲障の基礎等 S15~S18 0.3- - m3計構造体強度補正 別紙 00-00331式構造体補正強度 +60.3m3計建築工事 別紙明細 62建築工事 外構改修 改修名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考型枠運搬費 別紙 00-00341式型枠運搬費 4t車 30㎞程度 往復(基準単価) 2.7㎡計あと施工アンカー 金属系差筋アンカー 別紙 00-00351式あと施工アンカー 金属系差筋アンカー D10 横向打31本計空調室外機目隠し 別紙 00-0036フェンス 1式形材アルミフェンス1か所計建築工事 別紙明細 63建築工事 発生材処理 運搬名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材積込 別紙 00-00371式発生材積込 コンクリート1m3発生材積込 アスファルト0.3m3発生材積込 がれき5.4m3発生材積込 木材類10m3発生材積込 ガラス0.04m3発生材積込 廃プラスチック0.1m3発生材積込 金属くず0.1m3計発生材運搬 コンクリート 別紙 00-00381式発生材運搬 コンクリート1m3計発生材運搬 アスファルト 別紙 00-00391式発生材運搬 アスファルト0.3m3計建築工事 別紙明細 64建築工事 発生材処理 運搬名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材運搬 がれき 別紙 00-00401式発生材運搬 がれき5.4m3計発生材運搬 木材類 別紙 00-00411式発生材運搬 木材類10m3計発生材運搬 ガラス 別紙 00-00421式発生材運搬 ガラス0.04m3計発生材運搬 廃プラスチック 別紙 00-00431式発生材運搬 廃プラスチック0.1m3計発生材運搬 金属くず 別紙 00-00441式発生材運搬 金属くず0.1m3計建築工事 別紙明細 65建築工事 発生材処理 処分名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材処分 コンクリート 別紙 00-00451式発生材処分 コンクリート1m3計発生材処分 アスファルト 別紙 00-00461式発生材処分 アスファルト0.3m3計発生材処分 がれき 別紙 00-00471式発生材処分 がれき(陶磁器類)4.4m3発生材処分 がれき(畳)1m3計発生材処分 木材類 別紙 00-00481式発生材処分 木材類10m3計発生材処分 ガラス 別紙 00-00491式発生材処分 ガラス0.04m3計建築工事 別紙明細 66建築工事 発生材処理 処分名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材処分 廃プラスチック 別紙 00-00501式発生材処分 廃プラスチック0.1m3計発生材処分 金属くず(鉄類、アルミ類共) 別紙 00-00511式発生材処分 金属くず(鉄類、アルミ類共)0.1m3計電気設備工事 別紙明細 67電気設備工事 屋外電気設備工事 屋外電気設備工事名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考電線 別紙 00-00521式DV電線 22mm2 -3R(材料費) 15mDV電線 22mm2 -3R 1径間(施工費) 11径間計ケーブル 別紙 00-00531式EM-CETケーブル 22mm2 管内5m計電線管 別紙 00-00541式硬質ビニル電線管 露出配管 54㎜(VE) 5(基準単価) m計電気設備工事 別紙明細 68電気設備工事 電灯コンセント設備 電灯設備名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考配線器具 別紙 00-00551式タンブラスイッチ 1P 15A ×1 ネーム付(樹脂プレート付) - - 2個タンブラスイッチ 1P 15A ×3 ネーム付(樹脂プレート付) - - 3個計ケーブル 別紙 00-00561式600Vポリエチレン絶縁 1.6㎜- 2C 管内耐燃性ポリエチレンシース 30ケーブル平形 EM-EEF m600Vポリエチレン絶縁 1.6㎜- 3C 管内耐燃性ポリエチレンシース 73ケーブル平形 EM-EEF m600Vポリエチレン絶縁 2.0㎜- 3C 管内耐燃性ポリエチレンシース 26ケーブル平形 EM-EEF m計金属線ぴ 別紙 00-00571式1種金属線ぴ(MM1) A型(25.4㎜)129m計ボックス類 別紙 00-00581式合成樹脂製 中四角 浅型 D44アウトレットボックス(カバー 15付)(基準単価) 個1種金属線ぴ(MM1) A型(25.4㎜) 1個用スイッチボックス附属品 5個計電気設備工事 別紙明細 69電気設備工事 電灯コンセント設備 コンセント設備名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考配線器具 別紙 00-00591式コンセント 連用形2P15A×2(樹脂プレート付) (一体形) 9125V 個コンセント 連用形2P15A×2(樹脂プレート付) (接地極×2 接地端子×1付 一体形) 3125V 個コンセント(防雨形) 2P15A×2(抜止め 接地極×2 接地端子付) 5125V 個計電線 別紙 00-00601式DV電線 2㎜ -3R(材料費) 5mDV電線 2㎜ -3R 1径間(施工費) 11径間計ケーブル 別紙 00-00611式600Vポリエチレン絶縁 2.0㎜- 3C 管内耐燃性ポリエチレンシース 104ケーブル平形 EM-EEF mEM-CEケーブル 3.5mm2- 3C 管内39m計電線管 別紙 00-00621式硬質ビニル電線管 露出配管 28㎜(VE) 39(基準単価) m計電気設備工事 別紙明細 70電気設備工事 電灯コンセント設備 コンセント設備名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考金属線ぴ 別紙 00-00631式1種金属線ぴ(MM1) A型(25.4㎜)104m計ボックス類 別紙 00-00641式合成樹脂製 中四角 浅型 D44アウトレットボックス(カバー 5付)(基準単価) 個1種金属線ぴ(MM1) A型(25.4㎜) 1個用スイッチボックス附属品 12個計電気設備工事 別紙明細 71電気設備工事 空調設備工事 機器設備工事名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考既成コンクリート製基礎 別紙 00-00651式既成コンクリート製基礎 L5002個計電気設備工事 別紙明細 72電気設備工事 空調設備工事 配管設備工事名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考保温工事 別紙 00-00661式保温工事 ダクト(2m/本)1.5本保温工事 ウォールカバー3個計電気設備工事 別紙明細 73電気設備工事 撤去工事 屋外電気設備 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考屋外電気設備 撤 別紙 00-0067去 1式ケーブル 撤去 DV(施工費)1径間計電気設備工事 別紙明細 74電気設備工事 撤去工事 電灯コンセント設備 撤去名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考電灯コンセント設備 撤 別紙 00-0068去 1式電灯盤 撤去1面照明器具 撤去 A18個照明器具 撤去 A22個照明器具 撤去 B5個照明器具 撤去 C2個照明器具 撤去 D1個照明器具 撤去 E3個照明器具 撤去 F1個埋込スイッチ 1P15A×12個埋込スイッチ 1P15A×33個ケーブル VA1.6-2C30mケーブル VA1.6-3C73mケーブル VA2.0-3C26m埋込コンセント 2P15A×29個埋込コンセント 2P15A×2 EET フル接地防水ダブル5個ケーブル VA2.0-3C121m計電気設備工事 別紙明細 75電気設備工事 発生材処理 運搬名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材積込 別紙 00-00761式発生材積込 照明器具類1m3発生材積込 分電盤1m3発生材積込 ケーブル1m3発生材積込 蛍光灯1m3計発生材運搬 別紙 00-00691式照明器具類1m3分電盤1m3ケーブル1m3蛍光灯1式計電気設備工事 別紙明細 76電気設備工事 発生材処理 処分名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考発生材処分 別紙 00-00701式照明器具類1m3分電盤1m3ケーブル1m3蛍光灯1式事務手数料 蛍光灯1式計共通仮設費(積上) 明細 77名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考ガードフェンス H=1.8m 別紙 00-00711式仮囲い A型バリケード 別紙 00-00721式安全保持費 交通誘導警備員B 別紙 00-00731式揚重機械 ラフテレーンクレーン 16t 別紙 00-00741式環境測定 別紙 00-00751式計共通仮設費 (積上) 共通費別紙明細 78名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考ガードフェンス H=1.8m 別紙 00-00711式ガードフェンス H=1.8m 基本料48枚ガードフェンス H=1.8m 供用1日賃料48枚計仮囲い A型バリケード 別紙 00-00721式A型バリケード 基本料金15台A型バリケード 賃料1,800台・日計安全保持費 交通誘導警備員B 別紙 00-00731式交通誘導警備員B10日計揚重機械 ラフテレーンクレーン 16t 別紙 00-00741式ラフテレーンクレーン運転 16t吊り オペレータ付き 賃料(油圧伸縮ジブ型) 標準 4日計共通仮設費(積上) 共通費別紙明細 79名 称 摘要 数 量 単位 単 価 金額 備 考環境測定 別紙 00-00751式環境測定 ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、スチレン 1か所技術者派遣費1式車両費1式報告書作成費1式計

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