一般競争入札の公告(令和7年度滋賀県立図書館納入雑誌調達)

一般競争入札の公告(令和7年度滋賀県立図書館納入雑誌調達) 一般競争入札の公告(令和7年度滋賀県立図書館納入雑誌調達)｜滋賀県ホームページ ご使用のブラウザでJavaScriptが無効なため、一部の機能をご利用できません。JavaScriptの設定方法は、お使いのブラウザのヘルプページをご覧ください。 本文へ 文字サイズ 小 標準 大 文字・音声サポート Language 県民の方 くらし 文化・スポーツ 健康・医療・福祉 子育て・教育 しごと・産業・観光 環境・自然 県土整備 防災・危機管理 事業者の方 お知らせ・注意 イベント・講座・募集 入札・売却・指定管理 諸基準 支援・助成・補助 広告・寄附 産業立地課からのご案内 情報発信拠点「ここ滋賀」 県外の方 Mother Lake 琵琶湖 県政情報 県の概要 ようこそ知事室へ 滋賀県職員の志（パーパス） 県政運営・行政改革 財政・予算・会計 人事・採用 広報 県政への参加・意見 条例・規則・公報 公文書管理・情報公開・個人情報保護 教育・選挙等（行政委員会） 資格・試験情報 申請書等ダウンロード 滋賀の統計情報 県民の方 くらし 文化・スポーツ 健康・医療・福祉 子育て・教育 しごと・産業・観光 環境・自然 県土整備 防災・危機管理 事業者の方 お知らせ・注意 イベント・講座・募集 入札・売却・指定管理 諸基準 支援・助成・補助 広告・寄附 産業立地課からのご案内 情報発信拠点「ここ滋賀」 県外の方 Mother Lake 琵琶湖 県政情報 県の概要 ようこそ知事室へ 滋賀県職員の志（パーパス） 県政運営・行政改革 財政・予算・会計 人事・採用 広報 県政への参加・意見 条例・規則・公報 公文書管理・情報公開・個人情報保護 教育・選挙等（行政委員会） 資格・試験情報 申請書等ダウンロード 滋賀の統計情報 防災・災害情報 滋賀県 > 事業者の方 > 入札・売却・指定管理 > 公告一覧（物品・委託・役務） 閉じる 一般競争入札の公告(令和7年度滋賀県立図書館納入雑誌調達) 2025年3月7日 Tweet 令和7年度における滋賀県立図書館納入雑誌調達について、次のとおり一般競争入札を行うので、地方自治法施行令（昭和22年政令第16号。以下「施行令」という。）第167条の6の規定により公告する。 令和6年3月7日 滋賀県立図書館長 村田恵美 1 入札に付する事項 1.件名: 令和7年度滋賀県立図書館納入雑誌調達2.契約の内容等: 入札説明書および仕様書による。3.納入期限: 令和7年4月1日から令和8年3月31日まで4.履行場所(納入場所): 滋賀県立図書館 (大津市瀬田南大萱町1740-1) 2 入札に参加する者に必要な資格 1.施行令第167 条の4に規定する者に該当しない者であること。2.滋賀県財務規則（昭和51年滋賀県規則第56号）第195条の2各号のいずれにも該当しない者であること。3.滋賀県物品関係入札参加停止基準による入札参加停止の措置期間中でないこと。4.滋賀県物品の買い入れ等に係る競争入札参加者の資格に関する要綱（昭和57年滋賀県告示第142号）に規定する資格を有すると認められて、競争入札参加資格者名簿に次のとおり登録されている者であること。・営業種目 大分類：物品 中分類：書籍・出版物・地域ブロック： 滋賀県内に本社または本店を有する事業者新たに入札に参加する資格を得ようとする者は、次に示す場所において資格審査の申請を行うこと。ただしこの場合には、この公告に係る入札の手続きに間に合わないことがある。滋賀県物品・役務電子調達システム または滋賀県会計管理局管理課〒520−8577 大津市京町四丁目1-1 TEL 077−528−4314 3 入札執行の日時、場所等 1.契約条項を示す場所、入札説明書の交付場所および問い合わせ先: 滋賀県立図書館（〒520-2122 大津市瀬田南大萱町1740−1 電話 077-548-9691 FAX 077-548-9790)2.契約条項を示す期間: 令和7年3月12日(水曜日)から令和7年3月26日(水曜日)までの10時から15時まで(※月曜日を除く)3.入札説明書の交付方法: 入札説明書は、本ホームページの13からのダウンロードまたは1.に示す場所において交付する。ただし、郵送による交付を希望する場合の送料は、自己負担とする。4.入札説明会の日時および場所: 行わない。5.入札の日時および場所: 令和7年3月26日(水曜日)15時 滋賀県立図書館 地下1階大会議室6.開札の日時および場所:入札の終了後直ちに入札者立ち会いの上行う。 4 入札方法等 1.入札執行については、滋賀県財務規則(昭和51年滋賀県規則第56号）の規定によるものとする。2.落札者は、雑誌の本体価格からの割引率をもって決定するので、入札に参加しようとする者（以下「入札参加者」という。）は、本体価格からの割引率を記載すること。なお、割引率はパーセンテージで小数点以下第1位まで、「○○．○％」のように記載すること。 5 質問および回答の方法等 1.質問方法質問票（様式は任意）に質問内容を記入し、持参、郵送またはFAXにより、3-1に示す場所へ提出すること。なお、質問票を郵送またはFAXにより提出した場合は、必ずその旨を電話で連絡すること。2.質問期限令和7年3月18日（木曜日）15時3.回答方法質問票の提出のあった者へFAXで回答するとともに、滋賀県立図書館ホームページのトップページ（https://www.shiga-pref-library.jp/）の「図書館からのお知らせ」欄に質問および回答の内容を掲載する。4.回答期日令和7年3月21日(金曜日)17時を目途に回答する。 6 保証金 入札保証金および契約保証金については、免除する。 7 契約書作成の要否 要 8 郵便等による入札の可否 否 9 入札の無効 次のいずれかに該当する場合は、入札を無効とする。1.滋賀県財務規則第199 条の規定に該当する入札2.虚偽の申請を行った者のした入札 10 落札者の決定方法 この公告に示した業務を履行することができると滋賀県が認めた入札参加者で、有効な入札書を提出したもののうち、滋賀県財務規則の規定により作成された予定価格書における予定割引率以上の率で、納入予定雑誌本体価格からの割引率が最も高いものをもって、落札者とする。 11 契約手続において使用する言語および通貨 日本語および日本国通貨 12 その他必要事項 1.代理人が入札を行う場合、代理人は入札開始前に入札執行者に委任状を提出しなければならない。なお、この場合の入札書には委任状の受任者欄に記載されたとおりの住所、氏名を記入し同じ印を押印すること。2.落札者となるべき同割引率入札者が2人以上ある場合は、くじによって落札者を決定する。なお、落札者となるべき同割引率の入札をした者は、くじを辞退することはできない。3.各参加者の入札のうち予定割引率の制限の範囲の入札がないときは、直ちに再度の入札を行うことがある。なお、失格となった者または無効の入札をした者は、再度の入札に参加することができない。 4.一度提出した入札書は書き換え、引き換え、撤回をすることができない。5.落札者は、落札決定の日以降速やかに契約書を契約担当者に提出しなければならない。6.入札参加停止期間中の者に、契約の全部または一部を下請負させ、または再委託することはできない。7.鉛筆その他訂正が容易な筆記用具により記載された入札は無効とする。8.本業務に係る一連の行為は、令和7年度当初予算(案)が県議会において可決されない場合は中止する。9.その他詳細は、入札説明書等による。 13 入札説明書等 1.令和7年度 入札説明書(PDF:166 KB) 2.令和7年度 雑誌契約書(PDF:189 KB) 3.令和7年度 仕様書(PDF:128 KB) 4.令和7年度 別紙1(PDF:786 KB) 5.令和7年度 誓約書(PDF:93 KB) 6.令和7年度 入札書・委任状(PDF:79 KB) お問い合わせ 滋賀県立図書館 電話番号：077-548-9691 FAX番号：077-548-9790 メールアドレス：[email protected] PDF形式のファイルをご覧いただく場合には、Adobe Readerが必要です。 Adobe Readerをお持ちでない方は、バナーのリンク先から無料ダウンロードしてください。 入札・売却・指定管理 入札関連情報 公告一覧（物品・委託・役務） 公共工事 売却・貸付け 契約関連情報 入札・売却・指定管理 入札関連情報 公告一覧（物品・委託・役務） 公共工事 売却・貸付け 契約関連情報 バナー広告 著作権・リンクについて サイトマップ サイトポリシー ウェブアクセシビリティの方針 滋賀県庁 県庁アクセスマップ・フロアマップ 〒520-8577滋賀県大津市京町四丁目1番1号 県庁各課室への直通電話はこちら 担当所属が分からない場合は TEL 077-528-3993(総合案内)開庁時間：8:30から17:15まで（土日祝日・12月29日から1月3日を除く）※手続等に関する窓口業務の受付時間：9:00から17:00まで（一部、受付時間が異なる所属・施設があります。） ©Shiga Prefectural Government. All Rights Reserved. 令和7年度滋賀県立図書館納入雑誌調達に係る入札説明書１．入札に付する事項(１)物件名令和７年度滋賀県立図書館納入雑誌調達(仕様書のとおり)(２)履行期間令和７年４月１日から令和８年３月３１日まで２．入札説明会の日時および場所日 時 場 所入札説明会は行いません。３．入札を行う日時および場所日 時 場 所令和７年３月２６日(水)１５時滋賀県立図書館地下大会議室４．郵便による入札郵便による入札は認めません。５．代理人の入札入札を代理人が行う場合、代理人は入札開始前に委任状を提出しなければなりません。６．開札および再度入札(１)開札は、入札の終了後ただちに入札者立会いのうえ行います。(２)開札の結果、予定割引率以上の入札がないときは、ただちに再度の入札を行うことがあります。(３)入札は原則として２回まで行うこととし、落札者のない場合は、随意契約の協議に移行することがあります。７．落札者の決定方法(１)滋賀県財務規則(昭和51年滋賀県規則第56号)の規定によります。(２)落札者は、購入を予定する雑誌の本体価格からの割引率をもって決定するので、入札に参加しようとする者(以下「入札参加者」という。)は、本体価格からの割引率を記載してください。なお、割引率はパーセンテージで小数点以下第１位まで、「○○．○％」のように記載してください。(３) 落札者となるべき同割引率入札者が２人以上ある場合には、くじによって落札者を決定します。なお、落札者となるべき同割引率入札をした者はくじを辞退することはできません。８．入札保証金および契約保証金入札保証金および契約保証金は免除します。９．支払毎月の納入実績に基づき毎月払とします。(当該金額に１円未満の端数があるときは、その端数金額を切り捨てた金額を支払い金額とします。)１０．入札無効次の各号の一に該当する場合は、その入札を無効とします。(１)入札者の資格を有しない者が入札したとき。(託送による入札を含む。)(２)入札者が同一事項に対し、２以上の入札をしたとき。(３)入札に関し談合等の不正行為があったとき。(４)入札書の記載事項の確認ができないとき。(５)入札書記載の割引率を加除訂正したとき。(６)入札書に記名押印がないとき。(割印を含む。)(７)入札者が他人の代理をし、または代理人が他人の代理を兼ねたとき。(８)その他契約担当者があらかじめ指定した事項に違反したとき。(９)鉛筆その他訂正が容易な筆記用具により記載されたとき。１１．入札または開札の延期または取りやめ天災地変その他やむを得ない理由があるときまたは入札執行者が入札の公正な執行に支障があると認めたときは、これを延期し、または取りやめます。この場合における損害は、入札者の負担とします。１２．契約書の提出落札者は、落札決定の日以降速やかに契約書を契約担当者に提出してください。１３．その他(１)一度提出した入札書を書き換え、引き換えまたは撤回することができません。(２)再度入札に付した場合、前回の最高の割引率以下で入札したときは失格とします。(３)その他本件執行については地方自治法、同法施行令および滋賀県財務規則および滋賀県物品買入れ等の入札執行要領に定めるところによります。(４)その他入札執行者が指示する事項を遵守してください。１４．留意事項(１)落札者の決定は、本体価格からの割引率で決定します。(２)委任状により代理人が入札を行う場合は、入札書の氏名、住所および印鑑は代理人のものとなります。間違いのないようご注意ください。(３)この通知に関する質問(契約書および仕様書も含む)は、令和７年３月１８日(火)１５時までに、下記のアの質問方法で下記担当者までお願いします。(※ただし月曜日を除く)滋賀県立図書館から下記のイおよびウのとおり回答いたします。ア．質問方法：質問票(様式は任意)に質問内容を記入し、持参・郵送または FAXにより滋賀県立図書館へ提出し、必ずその旨を電話で連絡してください。イ．回答期限：令和７年３月２１日(金)17時を目途に回答します。ウ．回答方法：質問票の提出のあった者へFAXで回答するとともに、滋賀県立図書館ホームページのトップページ(https://www.shiga-pref-library.jp)の「図書館からのお知らせ」欄に質問および回答の内容を掲載します。(４)本調達に係る一連の行為は令和７年度当初予算が県議会において可決されない場合は中止します。滋賀県立図書館 調査協力課担当：伊藤 陽子Tel ：077-548-9691Fax：077-548-9790 仕 様 書令和７年度における雑誌の購入に関して、次のとおり業務を行うものとする。１．納入場所滋賀県立図書館２．契約期間令和7年4月1日～令和8年3月31日３．納入物品上記契約期間に発売、発行される別紙１に掲げるすべての雑誌について、欠号無く納入を行うこと。増刊・別冊等の指定のあるものについてはそれらも納入すること。４．納入管理担当者の設置納入、欠号のチェック、当館との連絡調整のため納入管理担当者を置くこと。５．納入頻度毎週火曜日から金曜日までの毎日とする。ただし、国民の祝日にあたる場合、および当館が特に指定する日は除く。６．納入方法Ａ．一般雑誌(１)水～金曜日到着のものは、到着当日の16時までに必ず納入すること。(２)水～金曜日発売のものは、発売当日の16時までに必ず納入すること。(３)土・日・月・火曜日到着・発売のものは、火曜日の正午までに必ず納入すること。 火曜日午後に到着のものについては、直近の納入日に必ず納入すること。(４)発売日よりも早く資料が到着した場合はすぐに納入すること。ただし、特に出版社が発売日を指定しているものについては、発売日に納入すること。(５)納入の方法は、落札業者が定めた納入管理担当者により持参とすること。(６)令和７年4月1日から令和8年3月31日に発行されたものを納入対象とする。Ｂ．各種団体発行雑誌(１)納入の方法は、落札業者が定めた納入管理担当者により持参すること。(２)令和7年4月1日から令和8年3月31日に発行されたものを納入対象とする。(３)本体価格表示のないものについては、各誌各号ごとに本体価格を明示した値札を貼付のうえ速やかに納入すること。Ｃ．外国雑誌(１)納入の方法は、落札業者が定めた納入管理担当者により持参すること。(２)令和7年4月1日から令和8年3月31日に発行かつ到着したものを納入対象とする。(３)本体価格表示のないものについては、各誌各号ごとに本体価格を明示した値札を貼付のうえ速やかに納入すること。D．中国湖南省友好文庫雑誌(１)納入の方法は、落札業者が定めた納入管理担当者により持参すること。(２)令和7年4月1日から令和8年3月31日に発行されたものを納入対象とする。７．返品・交換・欠号補充について(１)雑誌単位での納入チェック・欠号チェックを常に行うこと。また、雑誌の発行状況、納入状況等について随時報告ができる体制をとっておくこと。(２)納入された雑誌について、汚損・破損があった場合は当館からの連絡後返品を行う。返品連絡を受けた雑誌は速やかに代替物を納入すること。(３)返品の方法は納入管理担当者への手渡しとする。(４)納入雑誌の欠号が判明した場合は、速やかに納入すること。８．情報の提供について(１)各種雑誌の創刊情報、休・廃刊情報、増刊・別冊の刊行情報の提供を随時行うこと。(２)発注予定雑誌の欠号情報ならびに発行延滞情報を把握し、その都度当館担当者に知らせること。９．その他(１)業務遂行上、何らかの支障が生じた場合は、当館担当者まで連絡し指示を受けること。(２)発注予定雑誌数は、あくまでも予定数であり、これによって発注を担保するものではない。(３)その他記載のないことについては、双方協議のうえ決定する。 別紙１Ａ 一般雑誌番号 誌名 出版社 刊行頻度1 AERA 朝日新聞出版 週刊2 アクアライフ エムピージェー 月刊3 馬酔木(あしび) 馬酔木発行所 月刊4 アーチェリー レオ・プランニング 隔月刊5 アフリカ アフリカ協会 季刊6 あまから手帖 クリエテ関西 月刊7 １冊の本 朝日新聞出版 月刊8 遺伝 エヌ・ティー・エス 隔月刊9 イラストレーション 玄光社 季刊10 WILL ワック 月刊11 A+U 建築と都市 エ－・アンド・ユー 月刊12 栄養と料理 女子栄養学出版部 月刊13 エキスパートナース 照林社 月刊14 SFマガジン 早川書房 隔月刊15 エスペラント 日本エスペラント協会 月刊16 エネルギーレビュー エネルギーレビューセンター 月刊17 おりがみ 日本折紙協会 月刊18 オール読物 文藝春秋 月刊19 音楽の友 音楽之友社 月刊20 会社四季報(未上場会社版含) 東洋経済新報社 季刊＋増刊21 海洋 海洋出版 月刊22 化学 化学同人 月刊23 科学 岩波書店 月刊24 科学史研究 日本科学史学会 季刊25 化学と生物 日本農芸化学会 月刊26 かがくのとも 福音館書店 月刊27 学鐙 丸善出版 季刊28 Car Graphic カーグラフィック 月刊29 KAZI 舵社 月刊30 学校図書館 全国学校図書館協議会 月刊31 学校図書館速報版 全国学校図書館協議会 月２回刊32 家庭画報 世界文化社 月刊33 華道 日本華道社 月刊34 がん看護 南江堂 隔月刊35 環境情報科学 環境情報科学センター 季刊別紙１Ａ 一般雑誌番号 誌名 出版社 刊行頻度36 環境と公害 岩波書店 季刊37 機械技術 日刊工業新聞社 月刊38 キネマ旬報 キネマ旬報社 月刊+増刊39 教育 旬報社 月刊40 京都 白川書院 月刊41 きょうの健康 NHK出版 月刊42 きょうの料理 NHK出版 月刊43 近代建築 近代建築社 月刊44 暮しの手帖 暮しの手帖社 隔月刊45 クロワッサン マガジンハウス 月２回刊46 軍事研究 ジャパンミリタリーレビュー 月刊47 群像 講談社 月刊48 経済 新日本出版社 月刊49 経済セミナー 日本評論社 隔月刊50 芸術新潮 新潮社 月刊51 激流 国際商業出版 月刊52 下水道 環境新聞社 月刊53 現代化学 東京化学同人 月刊54 現代思想 青土社 月刊＋増刊55 現代詩手帖 思潮社 月刊56 現代農業 農山漁村文化協会 月刊57 現代林業 全国林業改良普及協会 月刊58 建築知識 エクスナレッジ 月刊59 季刊考古学 雄山閣出版 季刊60 考古学ジャーナル ニュー・サイエンス社 月刊＋増刊61 厚生の指標 厚生統計協会 月刊62 高分子 高分子学会 月刊63 公民館 第一法規出版 月刊64 港湾 日本港湾協会 月刊65 国語国文 臨川書店 月刊66 国語と国文学 明治書院 月刊67 湖国と文化 びわ湖芸術文化財団 季刊68 こころの科学 日本評論社 隔月刊69 古代文化 古代学協会 季刊70 国華 国華社 月刊別紙１Ａ 一般雑誌番号 誌名 出版社 刊行頻度71 国家学会雑誌 国家学会事務所 隔月刊72 こどもとしょかん 東京こども図書館 季刊73 子どもと読書 親子読書地域文庫全国連絡会 隔月刊74 子供の科学 誠文堂新光社 月刊75 子どものしあわせ 日本子どもを守る会 月刊76 こどものとも 福音館書店 月刊77 こどものとも(年少版) 福音館書店 月刊78 こどものとも (年中向き) 福音館書店 月刊79 こどものとも０・１・２ 福音館書店 月刊80 子どもの文化 子どもの文化研究所 月刊＋別冊81 こどもの本 日本児童図書出版協会 月刊82 古文書研究 日本古文書学会 年２回刊83 ゴルフダイジェスト ゴルフダイジェスト社 月刊84 碁ワールド 日本棋院 月刊＋増刊85 昆虫と自然 ニュー・サイエンス社 月刊＋増刊86 コンピュータソフトウェア 岩波書店 季刊87 サイクルスポーツ 八重洲出版 月刊88 最高裁判所判例集 法曹界出版部 年８回刊89 細胞 ニューサイエンス社 月刊90 サッカーマガジン ベースボールマガジン社 月刊91 サライ 小学館 月刊92 山岳修験 日本山岳修験学会 年２回刊93 サンデー毎日 毎日新聞社 週刊94 ＪＥＴＩ 日本出版制作センター 月刊95 史学雑誌 山川出版社 月刊96 自家用車 内外出版社 月刊97 時刻表 JTB ＪＴＢパブリッシング 月刊98 史跡と美術 史跡美術同攷会 月刊99 思想 岩波書店 月刊100 自治研究 第一法規出版 月刊101 自治実務セミナー 第一法規出版 月刊102 史潮 弘文堂 年２回刊103実践みんなの特別支援教育学研プラス 月刊104 児童文芸 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