会社概要

基本情報

• 社名: 株式会社東洋設計
• 本社所在地: 石川県金沢市諸江町中丁212番地1
• 代表者: 大嶋 庸介（OSHIMA Nobuyuki）
• 設立: 1970
• 資本金: 100,000千円
• 従業員数: 221

企業理念

人間愛　奉仕　向上　創造　和慶

事業内容

水、土、自然、人々の未来へ──総合建設コンサルタント

支店

• 東京支社: 東京都千代田区岩本町3-1-2　岩本町東洋ビル2F
• 千葉支店: 千葉県千葉市中央区登戸1-26-1　朝日生命千葉登戸ビル 2F
• 山梨支店: 山梨県甲府市丸の内 2-14-13　ダイタビル 6F
• 埼玉支店: 埼玉県さいたま市桜区大字大久保領家90-6　榎本ビル202
• 名古屋支店: 愛知県名古屋市中区金山2-6-17　プラシードY's 402
• 福井支店: 福井県福井市和田2-1621
• 富山支店: 富山県富山市婦中町島本郷10-13　富山イノベーションパーク内
• 新潟支店: 新潟県新潟市中央区沼垂東6-10-18　第2小林アパート201号室
• 高山支店: 岐阜県高山市冬頭町（フユトウマチ）833-1　サンパル冬頭Ⅰ－322号室
• 岐阜支店: 岐阜県岐阜市加納上本町4-26　大忠ビル6D

営業所

• 白山営業所: 石川県白山市今平町6
• 江戸川営業所: 東京都江戸川区松本2-4-10　ABCビル202
• 多摩営業所: 東京都青梅市千ヶ瀬町4-348-1 ドミトリー山根102
• 大島営業所: 東京都大島町岡田字新開16
• 横浜営業所: 神奈川県横浜市中区翁町2-7-10　関内フレックスビル303
• 県西営業所: 神奈川県南足柄市和田河原460　レジデンス南105
• 東葛営業所: 千葉県松戸市松戸1864-3　エヴァグリーン 106
• 茨城営業所: 茨城県日立市東滑川町3-10-8　マリンハイツB201
• 比企営業所: 埼玉県比企郡嵐山町大字菅谷274-5　嵐山荒井ビル201
• 伊豆の国営業所: 静岡県伊豆の国市四日町893-2 ユーハイム104
• 上越営業所: 新潟県上越市西本町3-8-49　オフィス北国1F
• 敦賀営業所: 福井県敦賀市吉河11号12番地1　ケーアイアパート1号室
• 高岡営業所: 富山県高岡市オフィスパーク5　富山県産業高度化センター2F
• 新川営業所: 富山県魚津市北鬼江2-4-13　信開セルーラ魚津駅北206号室
• 黒部営業所: 富山県黒部市天神新174-6　シャトルハウス202号室
• 南砺営業所: 富山県南砺市田中796-1　岩崎アパート103
• 飛騨営業所: 岐阜県飛騨市古川町栄1-1-58 2-B
• 西濃営業所: 岐阜県大垣市木戸町485-2　アップルコート大垣木戸町211
• 滋賀営業所: 滋賀県東近江市幸町1-39　NOAAⅠ号201号室

沿革

1970（昭和45） 金沢市安江町において従業員5名でスタート（資本金1,200千円）
1971（昭和46） 建設コンサルタント業登録、福井事務所開設
1974（昭和49） 金沢市諸江町中丁に本社社屋を新築
1986（昭和61） 富山事務所開設
1988（昭和63） 新株発行　資本金100,000千円
1990（平成2） 創立20周年
1995（平成7） 富山事務所を富山イノベーションパーク内に新築し富山支店と改名
1996（平成8） 福井事務所を福井市和田に新築し福井支店と改名
1999（平成11） ISO9001の認証取得
2000（平成12） 創立30周年
2001（平成13） 新潟支店開設
2005（平成17） 高山支店開設
2006（平成18） 東京支社開設
2008（平成20） 国際航業株式会社と業務提携、共同持株会社「アスナルコーポレーション」設立、Japan Asia Group の一員となる
2009（平成21） 千葉支店開設
2010（平成22） 創立40周年
2012（平成24） 東京事業所開設
2013（平成25） 事業部制導入、埼玉支店開設
2014（平成26） 中部支店開設
2016（平成28） 本社新社屋の建設および移転
2018（平成30） 市ヶ谷事業所開設
2020（令和2） 創立50周年
2021（令和3） 国際航業株式会社の株式異動によりJapan Asia Groupから離脱、ISO55001:2014、ISO9001:2015・ISO14001:2015・ISO/IEC27001:2013の統合認証取得、東京3拠点を統合し東京支社とする
2022（令和4） ISO55001:2014の東京支社・富山支店への拡大認証取得、国際航業株式会社との資本関係を解消

業務提携

• 国際航業株式会社と業務提携 (2008)
• 共同持株会社「アスナルコーポレーション」設立 (2008)
• Japan Asia Group の一員となる (2008)
• Japan Asia Groupから離脱 (2021)

お問い合わせ先

• 電話: 076-233-1124
• FAX: 076-233-2113

情報取得日時: 2026-03-07 00:54
情報取得元: https://www.toyosk.co.jp