会社概要

基本情報

• 社名: 株式会社プレック研究所
• 本社所在地: 東京都千代田区麹町3丁目7番地6
• 代表者: 杉尾　大地
• 設立: 昭和47年12月18日
• 資本金: 9,500万円
• 売上高: 18億21百万円
• 従業員数: 129名（役員を含む）

企業理念

私たちは、科学、技術、芸術の3つの領域にまたがり、プロフェッショナルによる｢集団創造」を発揮し、持続的な環境の創造を目指します。

ビジョン

自然と人間とのよりよい関係をめざした空間を計画・設計してきました。その培ってきた高い信頼と総合的な技術力は、「科学（エコロジーなど）」、「技術（プランニングなど）」、「芸術（ランドスケープ・アーキテクチャーなど）」という太い3本の柱として結実し、専門スキルを中心とする<環境調査・環境アセスメント><政策立案・行政計画><環境共生計画・設計>など、先進分野の開発に生かされています。

事業内容

自然公園の保護と利用促進、環境調査・環境アセスメント、ランドスケープデザイン、政策立案・行政計画、世界遺産、歴史・文化、動植物園、ネイチャーポジティブ、自然公園の保護と利用促進、半世紀に渡り、我が国の自然公園の歴史とともに歩み続ける当社は、創業以来50年以上の長きにわたり全国における自然公園関連業務に携わってまいりました。「自然公園内の開発と自然保護・景観保全」「自然公園における適正利用の推進」「自然公園の指定・計画・管理」「自然公園における施設の整備計画・設計」という、人と自然との共生する社会の実現には欠かすことのできない、幅広い分野への対応は、当社を特徴づけるアイデンティティの一つであると考えています。この分野においても、今後拡大すると考えられる官民連携をはじめ、自然環境の保全と利用促進の好循環の実現に向けた、総合的なコンサルティングを目指してまいります。

ビジネスモデル

自然公園の保護と利用促進、環境調査・環境アセスメント、ランドスケープデザイン、政策立案・行政計画、世界遺産、歴史・文化、動植物園など、自然と環境に関する幅広い分野で事業を展開しています。

沿革

1972年12月18日 株式会社プレック研究所を設立（環境の総合コンサルタント及びシンクタンクとして）。1974年3月13日 建設省建設コンサルタント登録（都市及び地方計画部門）。1975年9月27日 会社を港区西新橋へ移転。1976年2月26日 1回目自然環境保全基礎調査（緑の国勢調査）を全国で初めて実施。1978年5月31日 大阪事務所を設置。1979年米国シアトルにSUGIO.KOBAYASHI Ulman Inc設立。1980年10月1日 ネイチャー・ショップを開店。1981年12月24日 測量業法による測量業者登録。1983年1月25日 会社を千代田区一番町へ移転。1985年10月12日 横浜事務所を設置。1986年、トランスフォーマーキャド・ジャパン会社設立。1990年、メッシュ解析手法を用いた環境管理計画策定の流れを支援。1992年、東京都渋谷区元代々木町へ本社を移転。1994年、世界遺産「古都京都の文化財」推薦書作成支援。1995年、宮城県仙台市青葉区に東北事務所を設置、福岡県福岡市中央区に九州事務所を設置。1997年、愛知万博アセスメントを実施。1998年、富士山大沢川峡谷部自然環境調査検討業務を国土交通省に実施。(1998年) 1999年、株式会社沖縄文化環境研究所を設立。2000年、会社を麹町へ移転。2001年、岩手県盛岡市に盛岡事務所を設置、神奈川県横浜市に横浜営業所を設置。2003年、会社を千代田区麹町へ移転。2004年、株式公開買付けによりジャスダック証券取引所への株式の上場を廃止。2005年、国土交通省優良業務表彰、日本造園学会賞を受賞。2006年、国土交通省優良業務表彰、Japan International Association of Horticultural Societies賞を受賞。2007年、国土交通省優良業務表彰、日本造園学会賞を受賞。2008年、国土交通省優良業務表彰。2009年、国土交通省優良業務表彰。2010年、株式会社プレック研究所創立50周年。2011年、株式会社プレック研究所創立50周年。2012年、株式会社プレック研究所創立50周年。2013年、株式会社プレック研究所創立50周年。2014年、株式会社プレック研究所創立50周年。2015年、株式会社プレック研究所創立50周年。2016年、株式会社プレック研究所創立50周年。2017年、株式会社プレック研究所創立50周年。2018年、株式会社プレック研究所創立50周年。2019年、株式会社プレック研究所創立50周年。

お問い合わせ先

• 電話: 03-5226-1101(代表)
• FAX: 03-5226-1112

情報取得日時: 2026-03-08 10:31
情報取得元: https://www.prec.co.jp